HRXは待ったなし！の状況になりつつあります。23年3月期決算以降の有価証券報告書を発行する4,000社を対象に人材投資額や社員満足度等のの記載を求めるという金融庁の施策が記事になりました。こうした人的資本の開示義務化は、社内外からその企業の人的資本経営にフォーカスを当て、ＨＲＸを推進する一つの要素になります。また、人材版伊藤レポート2.0でもあるように、労働人材構造の変化や働き方の多様化を考慮して、それぞれの価値を最大限発揮できるようにHRXを推進する上では、経営や人事部門だけではなく現場組織や社員自身が自分ごととして一緒になって進めていくことが不可欠です。
このセッションでは企業が一丸となって人的資本経営を推し進め、HRXを実現する上でSAPの最先端ソリューションがどのように寄与し、活用いただけるかを事例を交えながらお伝えいたします。