Sansan Innovation Project 2020

CDO Summitのキュレーターであり、CDO Clubの創設者。CDO（Chief Digital Officer＝最高デジタル責任者・Chief Data Officer＝最高データ責任者）の第一人者として、これまでにFinancial Times、Wall Street Journal、Computerworld、McKinsey＆Company、MIT SloanManagement Review、CMS Wire、ZDNet、Fierce CIO、I-CIOなどのメディアによって特集が組まれる。前職は、Business Weekが「世界で最も影響力のあるヘッドハンティング会社」と評価したエグゼクティブサーチコンサルティング会社Chadick Elligのデジタルメディア部の設立者及び責任者。それ以前は、Kinecta Corporationの創設者兼代表取締役として2年間で3000万ドルを調達し、その後Oracleに売却した。Thomson Reutersではウェブシンジケーションの先駆けとなるプロダクトを作り上げた経験も持つ。著書「BE THE MEDIA」(2009)は著者ウェブサイト、ツイッター及びフェイスブックアカウントを介し11日間で5,000冊以上の予約販売を記録し、New York Timesに取り上げられる。国連やコロンビア大学をはじめ、世界各国の政府及び業界のカンファレンスに招かれ主調講演を行っている。コロンビア大学の修士号を1995年に取得。

現在、エアバスのアジア太平洋・中国地域担当デジタルトランスフォーメーション統轄責任者を務め、デジタル化時代におけるスピードの速いテクノロジーおよびビジネスモデルの進化に対応するビジネスの変革に取り組んでいる。現在の役職以前は、エアバス・ディフェンス・アンド・スペースでVIPカスタマーケア担当シニアマネジャー、ジオスペイシャル・プロセシング・システムズでプロダクトラインセールスディレクター、アストリウム・ジオインフォメーション・サービシーズでアジア太平洋地域担当ビジネスディベロップメントシニアマネジャー、EADSアストリウムでアジア太平洋地域担当オペレーションマネジャー、ISTARでR&Dディレクター代理を歴任。ニース大学で応用数学の学士号とコンピュータービジョン＆光電子工学＆人工知能の修士号を取得している。

製品エンジニアリングおよびITサービスの業界で15年以上の経験があり、主に大型顧客およびビジネスデベロップメントを専門としてきた。現在はRBEIにて日本および韓国への販売を主導する役割を担う。RBEIはボッシュの完全子会社であり、ボッシュを始め、フォーチュン・グローバル500に含まれる顧客にサービスを提供しており、RBEIのグローバルビジネス戦略を推進する主要メンバーとして従事。RBEIは、以前は完全に専属的なユニットだったが、2011年頃から外部との取引を始めるようになり、過去には、EU域内に本部を置く大手自動車・ハイテク関連企業を担当するグローバルキーアカウントマネージャーを経験し、戦略上重要な対象顧客のためにEU内で新たな事業の取得も実現。コネクテッドデバイス、スマートモビリティ、スマートマニュファクチャリング（インダストリー4.0）などの話題に非常に強い関心を持つ。仕事以外でも、非常に旅行好きで、自動車マニアでもある。

製品エンジニアリングおよびITサービスの業界で15年以上の経験があり、主に大型顧客およびビジネスデベロップメントを専門としてきた。現在はRBEIにて日本および韓国への販売を主導する役割を担う。RBEIはボッシュの完全子会社であり、ボッシュを始め、フォーチュン・グローバル500に含まれる顧客にサービスを提供しており、RBEIのグローバルビジネス戦略を推進する主要メンバーとして従事。RBEIは、以前は完全に専属的なユニットだったが、2011年頃から外部との取引を始めるようになり、過去には、EU域内に本部を置く大手自動車・ハイテク関連企業を担当するグローバルキーアカウントマネージャーを経験し、戦略上重要な対象顧客のためにEU内で新たな事業の取得も実現。コネクテッドデバイス、スマートモビリティ、スマートマニュファクチャリング（インダストリー4.0）などの話題に非常に強い関心を持つ。仕事以外でも、非常に旅行好きで、自動車マニアでもある。

1958年香川県生まれ。上智大学卒。株式会社電通、西日本放送代表取締役社長等を経て、2000年、第42回衆議院選挙で初当選。以来、連続7回当選。自民党政調副会長、国土交通副大臣、内閣常任委員長、自民党IT戦略特命委員会委員長等を歴任。平成30年10月第4次安倍改造内閣にてIT担当大臣、内閣府特命担当(科学技術・知的財産戦略・クールジャパン戦略・宇宙政策)大臣就任。令和元年10月自民党デジタル社会推進特別委員長に就任。

大学卒業後、大手保険会社にて経営企画に従事。米国でMBAを取得し、シリコンバレーでベンチャー企業のハンズオン支援・投資を行う。2010年４月に電動バイクのベンチャー企業を設立、現在インド市場でトップシェア。2016年にテラドローン（株）を設立。2019年現在、世界２０カ国展開、権威あるマーケット調査企業から世界ランキング２位獲得。世界市場で勝てる日本発のメガベンチャー創出を志す。著書に「世界へ挑め」などがある。

2012年、デジタルガレージ主催のTED meets NHKで「The next stage of social capital」と題したスピーチを行ない、そこで触れたデジタル上でソーシャルキャピタルの可視化をする「評価経済システム」の研究開発のために起業。 2013年、Rippleを利用したプロジェクトに携わることをきっかけに、ビットコイン・ブロックチェーン技術と出会う。2017年、エストニアに拠点を移しblockhiveを設立し、デジタルIDとスマートリーガルコントラクトを活用した独自の資金調達システムの開発などを行う。eResidencyチームと共にエストコインプロジェクトの検討委員会メンバー、エストニアICOサンドボックス策定チームのメンバーも務める。2019年3月、日本の事業会社をblockhiveブランドに統一し、デジタルIDとブロックチェーンを活用したソリューションの自治体および民間企業への提供を開始した。

証券会社、Bloomberg TVで金融経済アンカーを務めた後、2004年に米国でMBAを取得。その後、日経CNBCキャスター、同社初の女性コメンテーターとして従事。これまでに、トニー・ブレア元英首相、アップル共同創業者のスティーブ・ウォズニアック、ハワード・シュルツスターバックス創業者はじめ、3,000人を超える世界のVIPにインタビューした実績あり。また、TBS「ビビット」、MX「モーニングCROSS」他、テレビ朝日「サンデースクランブル」、フジテレビ「ユアタイム」、Abema TV「AbemaPrime」のコメンテーターはじめ多数のテレビ番組に出演。現在は、メディアへのコラム寄稿、経済系シンポジウムのモデレーター、企業のアドバイザーとして活動。2016年2月より『フォーブスジャパン』副編集長兼WEB編集長。同年4月より跡見学園女子大学兼任講師就任。著書は「アクティブリスニングなぜかうまくいく人の「聞く」技術」（ダイヤモンド社）、「世界トップリーダー1000人が実践する時間術」（KADOKAWA/中経出版）、「何もしなくても人がついてくるリーダーの習慣」（SBクリエイティブ）、「世界のトップリーダーに学ぶ一流の『偏愛』力」（ディスヴァー・トゥエンティワン）

ジョンソン氏は現代のイノベーションに対するアプローチの牽引者であり、学際的でコラボレーションが多い柔軟な取り組みを推進している。彼の著書は最前線をいく都市計画の思想から21世紀のテロとの戦いに至るまで、幅広い分野に影響を与えている。様々なメディアに取り上げられる中、プロスペクト誌の「デジタル社会の将来に貢献する頭脳トップ10」の一人に選ばれ、ウォール・ストリート・ジャーナル誌は「イノベーションにおけるコラボレーションの重要性を主唱する第一人者」と呼んだ。 2014年秋には、ジョンソン氏が研究を行ってきたイノベーションの歴史をもとにPBS（米公共放送サービス）が制作した６部構成のテレビシリーズ「How We Got to Now with Steven Johnson」が放送され、その後エミー賞にノミネートされた。テレビシリーズは著書として出版され、ニューヨーク・タイムズ誌のベストセラー・リストで4位を獲得し、ペン・アメリカ（国際ペンクラブのアメリカ支部）のE.O. Wilson Literary Science Writing Awardの最終選考作品となった。他にも、ベストセラー「Where Good Ideas Come From: The Natural History of Innovation」などを出版している。 ワイアード誌、ニューヨーク・タイムズ誌やウォール・ストリート・ジャーナル誌など多岐にわたる定期刊行物に定期的に寄稿している。

福岡県出身。東京大学部法学部、ハーバードロースクール及びコロンビア大学公共政策国際関係学大学院（SIPA）卒。1992年に通商産業省（現在の経済産業省）入省後、特許庁、大臣官房、中小企業庁（ベンチャー振興担当）、産業政策局、通商政策局、イラク暫定統治機構、在欧日系ビジネス協議会事務局長等を経て、企業会計室長、ものづくり政策審議室長、通商交渉調整官(関税・市場アクセス等担当)、ルール形成戦略室長、公正取引委員会企業取引課長（幹部交流人事）。2019年9月から現職。貿易経済協力局戦略輸出交渉官として、アジアのデジタルトランスフォーメーションの国際展開、ベンチャー企業を含む日本企業の海外展開支援を担当。

1981年、広島県生まれ。東京大学医学部健康科学科卒業、ハーバード大学公衆衛生大学院修了後、自治医科大学で博士（医学）取得。（株）Campus for H共同創業者。「人がよりよく生きる（Well-being）とは何か」をテーマとして、企業や大学と学際的研究を行う。専門分野は、予防医学、行動科学、計算創造学など。 Twitter:@ishikun3 HP:https://yoshikiishikawa.com/

バージニア大学大学院経営学修士（MBA）、ハーバード大学大学院経営学博士(DBA)修了。1985年からマッキンゼー・アンド・カンパニーでコンサルティングに従事した後、1992年 青山学院大学国際政治経済学部教授、2000年 一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授、2011年 慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授。資生堂、積水化学社外取締役、世界経済フォーラムのNetwork of Experts のメンバー。「グローバル・アジェンダ・ゼミナール」「SINCA-Sharing Innovative & Creative Action-」など、世界の課題を英語で議論する「場」の実験を継続中。専門は、経営戦略、競争力、グローバル人材。主な著書に、『戦略シフト』（東洋経済新報社）、『世界で活躍する人の小さな習慣』（日ビジネス人文庫）、『グローバルキャリア』（東洋経済新報社）、『世界級キャリアのつくり方』（共著、東洋経済新報社）など

慶應義塾大学環境情報学部を卒業後、日本オラクル株式会社へ入社。九州地方の担当を経て、上海やバンコクを拠点にグレーターチャイナ（中国、香港、台湾）、東南アジア、インドのマーケット開拓を担当。2007年、Sansan株式会社を共同創業。創業時からクラウド名刺管理サービス「Sansan」の事業部長を務め、現在はグローバル展開も統括する