有沢正人氏

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多くの企業が「働き方改革」に取り組んでいます。しかし、企業側がいくら労働生産性を高めても、個人の生活の質が高まらなければ、従業員は幸せを感じられません。いま企業には「働き方」だけでなく、従業員が理想とする「生き方」の実現を支援していくことが求められているのです。本セッションでは、いち早く従業員のライフキャリア支援に取り組んでいる2社の人事最高責任者が登壇。カゴメの「生き方改革」、オカムラの「Work in Life」の事例を取り上げ、法政大学・田中氏の司会で、従業員がイキイキと働き生活していくために企業は何ができるのかを考えます。（協賛/日本生命保険相互会社）

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新型コロナにより従業員の「働き方」は雇用や報酬等を取り巻く環境と共に大きく変化をしている中、企業経営において人事部門の役割はより高まってきています。今や人事戦略は企業戦略の中でも最も重要な戦略と位置付けられます。 同時に会社と従業員との関係も新しい局面を迎えており、中でも多様な価値観をもつ人材のマネジメントが喫緊の課題です。本講演では「ジョブ型」人事をはじめ今だからこそあるべき未来の“理想の働き方”から考える人事制度改革について論じます。

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タレントマネジメントは、人事の制度や取り組みの根幹であり、戦略人事を実現するために必要不可欠なもの。その重要性が今ほど叫ばれている時代はありません。唯一の正解はなく、企業ごとに議論し、独自の考え方でタレントマネジメントを捉えることが求められます。「戦略人事」「サステナブル人事」を常に提唱している石山氏と、カゴメで戦略人事を実現している有沢氏が登壇し、自社に必要なタレントマネジメントについて議論します。（協賛/SAPジャパン株式会社）

新型コロナにより「働き方」は雇用や報酬制度を含めて大きく変貌を遂げ、こうした背景から企業経営の中で人事の存在はより重要となってきており人事戦略は今や最重要の経営戦略ともいえる。会社と従業員との関係も新しい局面を迎えており、中でも多様な価値観をもつ人材のマネジメントが喫緊の課題となっている。本講演では「ジョブ型」人事をはじめ、HRテックに基づくタレントマネジメントをベースにした人事制度改革について論じる。

変革の時代においても持続的に企業を成長させていくためには、「人的資本」を軸にした経営が求められております。人的資本経営の推進には、従業員エンゲージメントの向上と共に、陥りがちな「組織の病」克服が不可欠です。本講演では、カゴメ株式会社 常務執行役員 CHO（最高人事責任者）有沢 正人 氏をお招きし、特に大企業に起こりやすい「組織病の症例」５つに対する、対応策・解決策を具体事例交え、紐解いていきます。

従業員の「働き方」が雇用や報酬等を取り巻く環境と共に大きく変貌を遂げようとしている中、企業経営において人事部門の役割はますます高まってきています。また「人的資本経営」の拡充により、今や人事戦略は企業戦略の中でも最も重要な戦略と位置付けられます。それと同時に会社と従業員との関係も新しい局面を迎えており、その中でも多様な価値観をもつ人材のマネジメントが喫緊の課題となっております。本講演では「ジョブ型」人事をはじめ今の時代だからこそあるべき未来の“理想の働き方”から考える人事制度改革について論じます。

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新型コロナにより「働き方」は雇用や報酬制度を含めて大きく変貌を遂げ、企業経営の中で人事の存在はより重要なものとなった。23年から人的資本の情報開示が義務化される中、企業はどのように人的資本を向上できるか。毎年進化するカゴメの人事制度や人材育成の取組をお伝えするとともに、終盤では今や最重要の経営戦略ともいえる人事戦略について、参加の皆さまと一緒に考える。

多くの日本企業は少子高齢化による人材不足に悩んでいます。このような中で他社との差別化や競争優位性をつくる「戦略人事」が注目を集めています。戦略人事は経営資源の一つである「ヒト」を経営戦略と紐づいた育成・配置・評価などを行い、自社の人材を最大限活かすことにつながります。そこで、本セッションでは戦略人事の理想的な異動・人員配置について具体的な事例を交えて議論いたします。

1984年に協和銀行（現りそな銀行）入行。銀行派遣により米国でMBAを取得後、主に人事、経営企画に携わる。2004年、HOYAに入社。人事担当ディレクターとして全世界共通の職務等級制度や評価制度の導入を行う。また委員会設置会社として指名委員会、報酬委員会の事務局長も兼任。グローバルサクセッションプランの導入等を通じて事業部の枠を超えたグローバルな人事制度を構築。09年、AIU保険に人事担当執行役員として入社。ニューヨーク本社とともに、日本独自のジョブグレーディング制度や評価制度を構築。12年1月、カゴメに特別顧問として入社。カゴメの人事面におけるグローバル化の統括責任者となり、全世界共通の人事制度の構築を行っている。12年10月執行役員人事部長、2017年10月執行役員CHO就任。2018年4月、常務執行役員CHOに就任。

障がい者雇用の手法として、農園を活用したモデルが広まっています。一部ではこのモデルに対する批判もある中、実際は1000社以上が取り入れてます。なぜ主力事業と異なる野菜作りを業務として選んだのでしょうか。本講演では、企業が障がい者雇用を推進するメリットを整理した上で、具体的に「農園型障がい者雇用」が企業へどのような価値をもたらし”本質的な雇用”に繋がっていくのか、企業の事例も用いながら解説します。