BIM/CIMの最新国内・海外動向と今後の展望
国土交通省は2023年度に小規模を除く全ての公共工事にBIM/CIMを原則適用します。そのために、BIM/CIM推進委員会では、ガイドライン、基準要領、実施体制、国際標準、人材育成などの検討や対応を関係各機関の協力の下、鋭意進めています。また、鉄道、高速道路会社などもBIM/CIMの導入・推進に積極的になっています。一方、海外でもインフラ分野におけるBIMの導入・推進は盛んで米国、英国に続いてドイツでもBIMの義務化を開始しました。本講演では、こうしたBIM/CIMに関する最新の国内および海外の動向と今後の展望についてお話しします。
東京大学工学部土木工学科卒業、米国スタンフォード大学土木工学専攻修士（M.S.）・博士（Ph.D.）修了．電源開発株式会社、室蘭工業大学を経て、2008年より現職。専門は土木情報学。BIM/CIM、AI、IoT、VR/AR/MRなどを研究。国土交通省BIM/CIM推進委員会委員長、内閣府PRISM革新的建設・インフラ維持管理技術／革新的防災・減災技術領域運営委員会委員、アジア土木情報学会（AGCEI）会長、国際土木建築コンピューティング学会（ISCCBE）副会長、土木学会土木情報学委員会元委員長、国際土木委員会委員長。
羽田イノベーションシティにおけるスマートシティの取組み
羽田空港滑走路跡地5.9haのグリーンフィールドに2020年7月に新しく誕生した「HANEDA INNOVATION CITY」において、大田区と官民連携でスマートシティの取組みを推進しています。「社会課題解決に向けたテストベットとしてのスマートシティ形成」を目標に掲げ、モビリティー、ロボット、ヘルスケア、ツーリズムの4テーマに関する取り組みを展開。本セッションでは、HANEDA INNOVATION CITYの事業概要や国土交通省「先行モデルプロジェクト」および総務省「データ利活用型スマートシティ」に選定されているスマートシティの取り組み概要、モビリティーやロボットに関する実証実験、空間情報（3Dモデル）をベースとしたデータプラットフォームを中心に紹介します。
1991年 鹿島建設株式会社入社 以来、不動産デベロッパー部門である開発事業本部にて多数の不動産開発事業を企画・推進する。2019年より羽田イノベーションシティにおけるスマートシティ形成に携わる。2019年度には国土交通省スマートシティモデル事業「重点事業化促進プロジェクト」、2020年度には「先行モデルプロジェクト」及び総務省「データ利活用型スマートシティ」に採択された。
羽田イノベーションシティにおけるスマートシティの取組み
羽田空港滑走路跡地5.9haのグリーンフィールドに2020年7月に新しく誕生した「HANEDA INNOVATION CITY」において、大田区と官民連携でスマートシティの取組みを推進しています。「社会課題解決に向けたテストベットとしてのスマートシティ形成」を目標に掲げ、モビリティー、ロボット、ヘルスケア、ツーリズムの4テーマに関する取り組みを展開。本セッションでは、HANEDA INNOVATION CITYの事業概要や国土交通省「先行モデルプロジェクト」および総務省「データ利活用型スマートシティ」に選定されているスマートシティの取り組み概要、モビリティーやロボットに関する実証実験、空間情報（3Dモデル）をベースとしたデータプラットフォームを中心に紹介します。
2016年 鹿島建設株式会社入社 以来、羽田イノベーションシティの事業構築・推進を担当。2019年より羽田イノベーションシティにおけるスマートシティ形成に携わる。2019年度には国土交通省スマートシティモデル事業「重点事業化促進プロジェクト」、2020年度には「先行モデルプロジェクト」及び総務省「データ利活用型スマートシティ」に採択された。
ドコモが取り組む5G時代の建設DX
建設業界が抱える労働者不足や長時間労働などの課題に対し、DXによる生産性向上や働き方改革の実現が求められています。 本講演では、5G・IoT・AIなどの次世代技術と高度なデータ分析・連携による、遠隔支援や非対面コミュニケーションなどニューノーマルへの変革をはじめとして、5G時代の建設DXやスマートシティの実現に向けたドコモの取り組みや目指す姿を紹介します。
2000年（株）NTTドコモ入社。入社以来、移動機開発、経営企画、キャリアショップ支援、イノベーション創出など多様な業務に従事。2017年よりIoT事業戦略・ビジネス企画を担当、2020年7月より現職にて5G×DXによるビジネス創出を推進。建設IoTソリューションのほか、製造業におけるDX、映像エッジAI等、様々な業界における課題解決を支援するソリューションを通じて、社会・産業のデジタル基盤構築に取り組んでいる。
DX推進に必要なこと～コミュニケーションの力
働き方改革、担い手不足などへの対応に加え、withコロナ時代においては、リモート業務やテレワークなどの変革が避けられない状況になっています。これらの課題解決や現場の生産性向上にDX推進は欠かせません。同時に、トップが発信するメッセージ、社員間のコミュニケーションの円滑化が、ビジネスのカギを握っています。『世界最高の話し方（東洋経済新報社）』が話題になっている岡本純子さんをゲストに迎え、今だから大切なメッセージの伝え方、コミュニケーションの要諦をお伝えします。
読売新聞記者、電通PRコンサルタントを経て、現職。新聞記者として鍛えた「言語化力」「表現力」、PRコンサルタントとして蓄積した「ブランディング」ノウハウ、ニューヨークで学んだ「パフォーマンス力」「科学的知見」を融合し、独自のコミュ力メソッドを確立。近著「世界最高の話し方（東洋経済新報社）」は12万部を超えるベストセラーとなっている。早稲田大学政経学部政治学科卒業。英ケンブリッジ大学国際関係学修士。
DX推進に必要なこと～コミュニケーションの力
働き方改革、担い手不足などへの対応に加え、withコロナ時代においては、リモート業務やテレワークなどの変革が避けられない状況になっています。これらの課題解決や現場の生産性向上にDX推進は欠かせません。同時に、トップが発信するメッセージ、社員間のコミュニケーションの円滑化が、ビジネスのカギを握っています。『世界最高の話し方（東洋経済新報社）』が話題になっている岡本純子さんをゲストに迎え、今だから大切なメッセージの伝え方、コミュニケーションの要諦をお伝えします。
1963年生まれ。法政大社会学部卒。日刊建設工業新聞社入社。記者としてゼネコンや業界団体、国土交通省などを担当し、2009年に編集局長、2011年取締役編集兼メディア出版担当、2016年取締役名古屋支社長、2020年5月から現職。著書に「建設業はなぜISOが必要なのか」（共著）、「公共工事品確法と総合評価方式」（同）などがある。山口県出身。
DX推進に必要なこと～コミュニケーションの力
働き方改革、担い手不足などへの対応に加え、withコロナ時代においては、リモート業務やテレワークなどの変革が避けられない状況になっています。これらの課題解決や現場の生産性向上にDX推進は欠かせません。同時に、トップが発信するメッセージ、社員間のコミュニケーションの円滑化が、ビジネスのカギを握っています。『世界最高の話し方（東洋経済新報社）』が話題になっている岡本純子さんをゲストに迎え、今だから大切なメッセージの伝え方、コミュニケーションの要諦をお伝えします。
大手医薬品卸に新卒入社後、更に厳しい環境での成長を求めリクルートに転職。約6年半、企業の採用支援を行う。世の中の働き方を変える新しいチャレンジを！との思いから、2013年に当時70名のSansanに入社。スーパーのみならず、準大手、中堅、空調・電気サブコン、設計事務所、建設コンサルまで幅広く担当。 現在は、不動産・デベロッパー他、衣食住の"住"に関わる企業専属のグループ責任者として従事。モットーは「ITの力で建設業を外から変える」。
人手不足、withコロナのピンチこそ建設DXを加速する
建設業では今後、数十年間にわたって人手不足が激化するだけでなく、コロナ禍による「3密の防止」が新たな課題に加わりました。これらの課題への対策には現場業務のテレワーク化や、IT機器による人間の超人化、そしてAI（人工知能）やロボットによる省人化などが求められています。これらはピンチへの対策だけでなく、生産性向上も実現し、建設DXへの流れを加速させます。その流れを豊富な国内外の実例によって解説します。
BIM/CIMやロボット、AIなどの導入により、生産性向上、地球環境保全、国際化など建設業の課題を解決する情報を「一歩先の視点」で発信し続ける建設ITジャーナリスト。チャレンジを「ほめて伸ばす」のがモットー。公式サイト「建設ITワールド」を中心に積極的に情報発信を行っている。「年中無休・24時間受付」の精神で、建設・IT・経営に関する記事の執筆や講演、コンサルティングなどを行っている。
ICTを活用した現場の新しい仕事のあり方とは
建設業界の課題となっている現場の働き方改革。昨今では、新たなデジタル技術を活用した働き方が注目されており、業界としてもICTが普及しつつあります。 しかし、ICTの普及が現場の働き方改革にどのように寄与するのか、デジタルをどう活用すれば現場の生産性向上につながるのか、具体的な効果が想像しづらい方が多いのではないでしょうか。 ICT を活⽤した現場の新しい仕事のあり方とはなにか。 本セッションでは、日本建設情報総合センター、大林組の両社の取り組みと見解を日刊建設工業新聞社をモデレーターにお伝えします。
1984年京都大学大学院工学研究科修了、建設省（現国土交通省）入省。九州地方整備局武雄河川事務所所長、東日本大震災復興対策本部事務局参事官、内閣府沖縄総合事務局次長、内閣府大臣官房審議官、日本建設情報総合センター審議役を経て、2018年より現職。
ICTを活用した現場の新しい仕事のあり方とは
建設業界の課題となっている現場の働き方改革。昨今では、新たなデジタル技術を活用した働き方が注目されており、業界としてもICTが普及しつつあります。 しかし、ICTの普及が現場の働き方改革にどのように寄与するのか、デジタルをどう活用すれば現場の生産性向上につながるのか、具体的な効果が想像しづらい方が多いのではないでしょうか。 ICT を活⽤した現場の新しい仕事のあり方とはなにか。 本セッションでは、日本建設情報総合センター、大林組の両社の取り組みと見解を日刊建設工業新聞社をモデレーターにお伝えします。
2012年よりCIMの責任者となり、2016年からはi-Construction実施にむけた社内体制の責任者として対応。 日建連を始め、国土交通省が推進している建設DX等の取り組みに多く関わり、業界全体のICTを武器とした建設DXへの取組をオープンイノベーションという観点から推進している。 2019年からは建設分野におけるオープンイノベーション活動をさらにすすめ、2021年4月からはビジネスイノベーション推進室と部署名を変え、テクノロジーをビジネスに発展させる取り組みを進めている。
ICTを活用した現場の新しい仕事のあり方とは
建設業界の課題となっている現場の働き方改革。昨今では、新たなデジタル技術を活用した働き方が注目されており、業界としてもICTが普及しつつあります。 しかし、ICTの普及が現場の働き方改革にどのように寄与するのか、デジタルをどう活用すれば現場の生産性向上につながるのか、具体的な効果が想像しづらい方が多いのではないでしょうか。 ICT を活⽤した現場の新しい仕事のあり方とはなにか。 本セッションでは、日本建設情報総合センター、大林組の両社の取り組みと見解を日刊建設工業新聞社をモデレーターにお伝えします。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
ソリューションが建設業のデジタルを加速させる
デジタル庁が新設され、データ活用、デジタルトランスフォーメーションに国をあげて取り組む中、建設業界においてもその波がきており、デジタルトランスフォーメーションを推進し、仕事の在り方を変えることが重要視されています。 そもそもデジタルトランスフォーメーションとは何か、その推進にあたり何が重要で、何をすべきか。 建築図面・現場管理アプリ「SPIDERPLUS®」を開発、販売しているスパイダープラス、名刺管理を主軸としたさまざまなツールを提供しているSansanの2社が、建設業の働き方を変えるために必要なことを各社の見解を交えてお話しします。
大学卒業後、３年間ニート生活。一念発起でリクルート入社。27歳社会人デビュー。 「自分のような社会的弱者に機会を」と機会を創り出せる人間になりたいと思い静岡に赴任。 主に中小企業中心に企業の採用支援、育成支援に従事。７年間営業を経験後、７年間マネジメントを経験。 会社の看板がなくても自分の力で事業推進を実現したいとスパイダープラス入社。 営業部長、インサイドセールス、カスタマーサクセス、営業サポート課責任者も兼任。 営業組織の基盤構築と実装を全速力で構築中。大事にしている言葉「ロマンとそろばん」
ソリューションが建設業のデジタルを加速させる
デジタル庁が新設され、データ活用、デジタルトランスフォーメーションに国をあげて取り組む中、建設業界においてもその波がきており、デジタルトランスフォーメーションを推進し、仕事の在り方を変えることが重要視されています。 そもそもデジタルトランスフォーメーションとは何か、その推進にあたり何が重要で、何をすべきか。 建築図面・現場管理アプリ「SPIDERPLUS®」を開発、販売しているスパイダープラス、名刺管理を主軸としたさまざまなツールを提供しているSansanの2社が、建設業の働き方を変えるために必要なことを各社の見解を交えてお話しします。
新卒で大手人材会社に入社後、HR系メディアのPMやディレクション業務及び新規開拓営業に従事。その後、モバイルコンテンツプロパイダー、大手携帯ゲーム/SNS企業にて、Business Developmentや新規事業開発、JVの取締役を担当。 2019年よりSansan株式会社へ入社。新規事業開発室/Plus推進部/新規ソリューション部で複数プロジェクトを推進中。
建設業のデジタル化の先
我が国において将来懸念される労働力不足や、担い手不足などの課題に対応していくため、国土交通省では、建設現場におけるICT活用などを進める「i-Construction」を推進してきました。また、このたびのコロナウイルス感染症を契機として、取り組みの重要性が高まり、加速化が求められており、デジタル技術を活用した非接触・リモートの働き方などインフラ分野のデジタルトランスフォーメーションにも取り組んでいます。本講演では、これらの取り組みを包括的に紹介します。
北海道出身。北海道大学卒業。2000年建設省入省。在トルコ共和国日本国大使館、九州地方整備局道路部道路計画課、国土交通省道路局企画課道路経済調査室、東北地方整備局山形河川国道事務所、国土交通省道路局企画課国際室等を経て、2019（令和元年）年４月より現職就任。
