2023年3月より、有価証券報告書を発行する大手企業4000社に対して人的資本の開示を義務化することが決定し、開示項目の中には「従業員の離職率」も含まれ多くの企業で人的資本可視化の動きが進んでいます。
ただ現状は本音の退職理由5割が「職場での人間関係」だとデータが出ていたり、
価値観の多様化によるマネジメントの複雑性の増加が起こっていたりと、組織づくりの難易度は高まるばかりです。
そのような環境下持続的企業価値向上に一番インパクトするのは「マネジャーを正しく育成」する事だと考えます。
これまでに約9,660社、289万人に対してエンゲージメント調査を行ってきた国内最大級の実績やデータから、 より普遍的に、皆さまが陥りやすい壁や解決策を整理しお伝えできればと存じます。