2023年3月より、有価証券報告書を発行する大手企業4000社に対して人的資本開示の義務化が決定し、開示項目にある「従業員の離職率」を含む人的資本の可視化が進んでいます。
ただ現状は本音の退職理由5割が「職場での人間関係」とデータが出ていたり、価値観の多様化によりマネジメントの複雑性が増していたりと、組織づくりの難易度は高まるばかりです。そんな中持続的企業価値向上に一番影響するのは「マネジャーを正しく育成」する事だと考えます。
これまでに約9,660社289万人に対してエンゲージメント調査を行ってきた国内最大級の実績やデータから、より普遍的に、皆さまが陥りやすい壁や解決策をお伝えします。