LEADERS5.0
コニカミノルタ株式会社
取締役会議長 松﨑正年
『次代を担うビジネスリーダー
へ向けたメッセージ』
取締役会議長 松﨑正年
『次代を担うビジネスリーダー
へ向けたメッセージ』
『組織の中からイノベーションを
興すには？』宇田川 元一
（埼玉大学大学院人文社会科学研究科 准教授）
興すには？』宇田川 元一
（埼玉大学大学院人文社会科学研究科 准教授）
経済社会を取り巻く構造的な環境変化、少子高齢化、グローバル化、ダイバーシティなど、日本企業を取り巻く環境の変化のスピードが増しています。
先行き不透明なグローバルの政治・経済の動向は経営者が当り前のように認識すべきリスクになりました。
また、ソサイエティ5.0、AI・ロボティクス・IoTなどのデジタル革命の進展が続き、外部環境の変化は止まる気配が見えない状況が続いています。
日本企業は、グローバルにおけるどのような政治環境・経済環境の激変があろうと、変化を受け入れて乗り超えられる経営の舵取りをしなければなりません。
特に日本企業が付加価値を生み出し続けるためには、すなわち開発・生産・販売・サービスの現場が連携して持続的な成長を達成するためには、イノベーションを創出する組織にする必要があります。ただ、ほとんどの日本企業が、イノベーティブな組織にすることに苦労していています。
日本企業には何が足りないのでしょうか。
破壊的なイノベーションが次々に創出される不確実性の高い現在において、過去の延長線上にはない、新たな発想や視点でアイデアを出し、実際に行動し、チャレンジ精神を持ち続けなければなりません。
前例のないサービス・製品・ビジネスモデルの創出には社内外含めて障壁がありますが、失敗を許容し挑戦を可能にする組織にできるかがポイントになります。
これからのリーダーがやるべきことは、規模的拡大よりも質的な成長で足腰の強い、持続的成長で社会から支持される会社を目指すことです。今回は日本企業のリーダーに向けて、イノベーションとガバナンスの両立と本質を明らかにしたうえで、世界的な潮流に乗り遅れないための企業変革を実現するための一手についてお話します。そして、リーダーの方同士で熱く議論します。
1950年東京都生まれ。1976年東京工業大学大学院総合理工学研究科修了後、小西六写真工業株式会社（のちのコニカ株式会社）に入社。コーポレート研究開発部門、技術企画部門を経て、主に情報機器（プリンター、デジタル複合機）の製品開発、商品企画に携わる。コニカとミノルタの経営統合以降は、分社体制下で、情報機器事業会社取締役制御開発本部長、持株会社執行役として研究開発機能会社社長、取締役兼務常務執行役として技術戦略担当を歴任後、2009年4月に代表執行役社長に就任。2014年4月より取締役会議長に就任し、現在に至る。
『傍流革命:小が大と戦うビジネス・アスリート経営』
著者 松﨑正年
変革をつくりだせ!持続的成長に向けて改革に挑んだリーダーの経営哲学と判断軸、そして心得に学ぶ。本書は、30代、40代には傍流事業に身を置き、「端っこを走っていた」著者が、社長在任中の5年間、どのような哲学や判断軸の下に意思決定し行動して来たのかを、豊富なエピソードを交えて執筆した書下ろしです。ビジネスリーダーおよびビジネスリーダーを目指している人たち、企業の事例研究に興味のある人たちにとって、示唆に富んだ一冊です。
1977年東京都出まれ。立教大学大学院経済学研究科修了、明治大学大学院経営学研究科単位取得。早稲田大学助手、長崎大学経済学部講師・准教授、西南学院大学商学部准教授を経て、2016年より現職。専門は組織論、経営戦略論。イノベーティブな組織づくりをいかに実践するかについて、社会構成主義、ナラティヴ・アプローチ、及び、クリティカル・マネジメント・スタディーズの観点から研究を行っている。2008年度経営学史学会賞（論文部門奨励賞）受賞。東京・神田にある埼玉大学経済経営系大学院で社会人教育に携わる傍ら、Biz/Zineをはじめとする様々なメディアへの執筆、講演多数。
皆様のご参加を心よりお待ちしております
| 日 時 | 2019年1月21日（月） |
|---|---|
| タイムテーブル |
受 付 14:40- 挨 拶 15:40-15:50 講 演 15:50-18:00 シェアタイム 18:00-19:00 ※シェアタイムは、豪華ブッフェと飲料をご用意しております（無料） |
| 会 場 | 東京都千代田区有楽町2丁目-5-1 有楽町マリオン11F |
| 対 象 | 従業員500名以上の企業様 ※講演内容が中堅・大手企業の各事業部門の管理職の方向けになります。 |
| 社内研修の場合 | 社内研修の一環として、デジタル戦略実行や新規事業立ち上げ、働き方改革、人材育成など、一流の著名人のご講演を聞いて頂くケースが増えております。 「世界を知り、他社を知り、自社に活かす」 デジタル社会における競争優位性を確保し、デジタルの活用や事業環境に対する理解を深める場として無料でご利用頂けます。 ご希望の場合、ビズスタイベント企画事務局までお問い合わせください。 対象企業：中堅、大企業（応募条件 5名以上20名未満） |
| 定 員 | 250名（抽選制） |
| 受講料 | 無料 |
| イベント運営 | 主催：Sansan株式会社 （メディア協力：ビズスタ） |
| 注意事項 | ※座席は、先着順を予定しております。 ※プログラムの内容・講演者等は、都合により予告なく変更する場合がございます。 ※応募多数の場合、予告なしでフォームを閉鎖させていただく場合がございます。 ※競合他社/同業社のお申込み等、主催社様の判断によりお断りする場合がございます。 ※シェアタイムは、講演の延長セッションです。シェアタイムのみの参加は出来ません。 ※不参加の場合、当日お渡しする配布資料をお送りすることは致しません。 |
| お問い合わせ先 | ビズスタイベント企画事務局 info@biz-study.com |
リーマンショック直後の社長就任にあたり、社長としての役割（ミッション）を、「当社を持続的に成長できる会社にする」と決めた。これが、社長としてのその後のすべての経営判断の原点。同時に、当社の生き様を決めた。(1)規模の大きな同業他社と、規模で争わない。(2)ミニ版にもならない。(3)「当社独自の成長戦略」（ジャンルトップ戦略）の推進。当社は、業界外の技術革新により、既存事業がDisruptされた経験を持つ。従い、社長在任中は、「事業で今起こっていることが、一時的な変化なのか構造的な変化なのかの見極めに注意した。「構造的な変化が起こっている」と判断し、すべての事業の転換を開始した。持続的成長の原動力である継続的なイノベーションの創出に、経営のトップアジェンダの一つとして取り組んだ。(1)イノベーション・プロセスを構築、(2)イノベーション創出のための環境整備、(3)ビジネス・イノベーション・センターを世界5か所に設立など。講演では、何を行なったかの背景にあった問題意識をお話ししたい。
テクノロジーとグローバル化の進行により、従来型の産業構造が大きく変化しています。日本企業にとって、イノベーションや新規事業開発はすでに経営戦略そのものになっています。取り組まなければ、新興企業によってディスラプトされる時代になりました。だからといって、イノベーションの本をいくら読んでも実際に興せるとは限りません（逆に過去の事例に学ぶほどイノベーションから遠のいていると思われる方もいらっしゃるでしょう）。一方で、数世紀を超えて存続し、イノベーションな組織のあり方を追求する組織があります。このような組織はどのようなカルチャーや仕組みを持っているのでしょうか。今回は、イノベーティブで協働的な組織のあり方とその実践についてお話します。
※ 当イベントの応募は、締め切りました。たくさんのご応募ありがとうございました。