日本企業の少し未来の働き方
法政大学大学院イノベーション・
マネジメント研究科教授/一橋大学
イノベーション研究センター特任教授
マネジメント研究科教授/一橋大学
イノベーション研究センター特任教授
米倉 誠一郎
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PwCコンサルティング合同会社
井手 健一
×
Sansan株式会社
柿崎 充
日本の大企業がイノベーションを興すことは可能でしょうか。
テクノロジーとグローバル化の進行により、従来型の産業構造が大きく変化しています。シリコンバレーでは、テクノロジーの力で急成長するスタートアップ企業が毎日のように誕生し、イノベーションを興して米国はもとより世界をリードしてきました。
このような状況で、先日、GoogleやAppleと組んだ「ホンダ流オープンイノベーション」の記事が話題になりました。 ホンダ社といえば、自らの独創的な技術で新しい価値を生み出し続けてきた日本を代表する企業です。 今後の新価値創造を行うため、これまで以上にさまざまな企業とオープンイノベーションを通じて戦略的な連携を図っていくと発表しました。
そして、個人に目を向けると、イノベーションを興す人材は社外を含む多様なつながりを活用するという側面があります。そのため、先進的な企業は、これまでになかった製品・サービスを共創するオープン・イノベーションを加速するためのワークスタイル変革に取り組んでいます。
イノベーションを行うためには、固定概念を捨てて今までの常識を覆す必要があります。現状のビジネスを変化なく続けていても、これからも今と同じように利益を生み出し続けられる保証はありません。 ただ、この常識を覆す思考があれば、不必要なリスクをとらず、新たな事業を創造し利益を生み出すことができる可能性が高まります。
今回は、今までの常識を覆して新たな付加価値を生み出す思考のヒントが得られます。 是非、一緒にイノベーションを興して日本を良くしていきましょう!
アーク都市塾塾長を経て、2009年より日本元気塾塾長。
一橋大学社会学部、経済学部卒業。同大学大学院社会学研究科修士課程修了。ハーバード大学歴史学博士号取得(PhD.)。
1995年一橋大学商学部産業経営研究所教授、97年より同大学イノベーション研究センター教授。2012年〜2014年はプレトリア大学GIBS日本研究センター所長を兼務。
現在、一橋大学の他に、Japan-Somaliland Open University 学長をも務める。また、2001年より『一橋ビジネスレビュー』編集委員長を兼任している。
イノベーションを核とした企業の経営戦略と発展プロセス、組織の史的研究を専門とし、多くの経営者から熱い支持を受けている。
著書は、『創発的破壊 未来をつくるイノベーション』、『脱カリスマ時代のリーダー論』、『経営革命の構造』など多数
著書『2枚目の名刺 未来を変える働き方』(講談社+α新書)
ビジネスシーンにおいて、「2枚目の名刺」を持つビジネスパーソンが増えてきました。「副業」や「趣味」のようなことだけではなく、プロボノ(コンサルタントや弁護士のような専門家が知識やスキルを活かして社会貢献するボランティア活動)参加したり、NPOを立ち上げたり参加したりして、それを本業に活かしたり、仲間を増やしたりして、充実した毎日を送っているのです。この本では、「2枚目の名刺」という新しい「働き方」のすすめを具体的な方法とともに紹介し、「選択肢の多い人生」を提唱します。
IT企業、外資系コンサルティングファームを経て現職。
金融、公共、通信、メディアなどの業界において、ITアーキテクチャ刷新、IT部門変革、ITインフラ刷新、UX改善、クラウドを用いたワークスタイル変革、モバイルトランスフォーメーションなど、多数のトランスフォーメーション案件の戦略・計画策定から実行支援までに従事。
現在は、PwC-Google アライアンスのJapanテリトリー担当として、Google Cloud を用いた業務変革のコンサルティングに注力する。
慶應義塾大学在学中の2000年にベンチャー企業の設立に参加。その後、2003年にベンチャー企業を設立、経営者を経て、2006年外資系コンサルティングファームのプライスウォーターハウスクーパース(旧ベリングポイント)入社。 グローバル経営戦略調査、グループ経営管理態勢構築、金融機関のシステム・セキュリティ監査、内部統制強化支援、IR・統合報告支援などに幅広く従事。 2013年よりSansanに入社し、2016年6月より現職。 Sansanでは、入社後は経営管理部のメンバーとして、社内システムのクラウド化などに従事。その後、エンタープライズ領域のマーケティング責任者として、大規模案件を中心とする受注に成功。
皆様のご参加を心よりお待ちしております
日 時 | 2017年7月10日(月) |
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タイムテーブル | 受 付 14:20〜 挨 拶 15:00〜15:10 講 演 15:10~16:50 シェアタイム 16:50~18:00 ※シェアタイムでは軽飲食をご用意しております(無料) |
会 場 | 東京都千代田区丸の内2-4-1丸ビル7階 丸ビル ホール |
対 象 | 従業員100名以上の企業様 ※講演内容が中堅・大手企業様向けとなります。どうぞご理解ください。 |
定 員 | 240名(抽選制) |
受講料 | 無料 |
イベント運営 | 主催:Sansan株式会社 |
日本の最大の問題点は「生産性の低さ」とくにホワイトカラーの低さにあります。
日本がより豊かで、より楽しい国になるためには、研究開発から商品化へのスピードアップ、社内のナレッジ・マネジメントの充実、製造から流通までのIoT化など、さまざまな分野での生産性向上を目指す必要があります。それはまさに国を上げたイノベーションに他なりません。
本セミナーではそのツールとしてのオープンイノベーションや「2枚目の名刺」の効用について考えてみたいと思っています。
様々な新興企業による破壊的なサービスが次々にリリースされる現在、テクノロジーは、私たちの生活やビジネスの現場にとどまることなく浸透し続けています。例えば、スマホのゲーム一つとってみても、最近の都心の昼間は、平日であっても老若男女を問わず多数の方々がゲームに興じている光景をあちこちで見るようになってきたと思います。このような人々の時間の使い方は、以前と比べて大きく変わったと考えられ、様々な業種の企業がポジティブにもネガティブにも影響を受けているのではないでしょうか。
テクノロジーを活用したこのような破壊的な新興企業から、皆さんの会社がチャレンジされる日が来ないとはもはや言い切れません。このような破壊者からネガティブな影響を受けてしまう状況を座して待つのではなく、自らが市場の破壊者になるためにはどうすればよいのか――その一つの解として、最終目的があいまいになりがちな「働き方改革」を継続的なイノベーション創出のための基盤づくりとして位置付け、個人と組織の創造性を上げる施策群に取り組む、ということが挙げられます。
今回は、このような「働き方改革」に取り組む際に企業が検討すべきポイントについて紹介したいと思います。
皆さんの会社ではオープンイノベーションに取り組んでいますか。
オープンイノベーションにすでに取り組んでいる場合、実際に成果は出ていますか。 そもそも、なぜオープンイノベーションに取り組む必要があるのでしょうか。
今、働き方改革が日本企業の最優先課題として毎日のようにニュース・新聞等のメディアで取り上げられています。 このような状況において、働き方改革に多くの日本企業が取り組んでいますが、日本の生産性は先進国の中で最も低いと言われています。 ただ、先進的な日本企業は、労働人口減少や生産性向上に止まらず、イノベーションを重視する働き方改革にも取り組んでいます。 今回は、働き方改革の本質とは何か、なぜオープンイノベーションに取り組む必要があるのか、について一緒に考えてみましょう。
※ 当イベントの応募は、締め切りました。たくさんのご応募ありがとうございました。