善家正寛氏

多くのガイドラインでエンゲージメントデータの開示が推奨されていることもあり、すでに多くの企業がエンゲージメントサーベイの実施や情報開示を実施しています。しかしながらエンゲージメントデータの分析や有効な活用・開示に至っている企業は必ずしも多くはありません。企業のカルチャー変革や各種人事施策にどのように活用するのか、日本企業に共通する課題は何か、議論していきます。