笹谷秀光氏

ポスト・コロナを契機に「グレート・リセット（大変革）」が急速に進行中です。より良き回復(Build Back Better)のためには世界に通用する羅針盤としてのSDGsが重要です。カーボン・ニュートラル社会の実現にはSDGsによる経済・環境・社会の三位一体の解決策が必須です。この視点からの新たなビジネスを探ります。

ポスト・コロナを契機に「グレート・リセット（大変革）」が急速に進行中です。より良き回復(Build Back Better)のためには世界に通用する羅針盤としてのSDGsが重要です。カーボン・ニュートラル社会の実現にはSDGsによる経済・環境・社会の三位一体の解決策が必須です。この視点からの新たなビジネスを探ります。

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ＳＤＧｓは15年9月の採択以降、4年ごとにストックテイクされており、19年と23年にＳＤＧサミットが開催。次回は27年で、30年まであと3年というタイムラインになる。ＳＤＧｓの前身であるミレニアム開発目標（ＭＤＧｓ）が期限の３年前から検討された。これに倣うと、ポストＳＤＧｓの議論が27年には始まるであろう。 そこで、日本企業は、ポストＳＤＧｓに向けて、ターゲットレベルでの当てはめを行う「規定演技」を終えて、その上で、自社の強みを発揮できる「自由演技」を進めていけるポテンシャルの高い日本企業は多い。その結果、ＳＤＧｓの17目標では足りない部分 を発見し、それを補完して、日本発で新たな目標の提案につなげていくこともあっていいのではないか。ＳＤＧｓについてピクトグラムを並べた、よく目にする図版では、「18番」の部分が空いている。その18番目の目標を提案していくのである。これがポストＳＤＧｓの提案につながっていく。まずは、2025大阪・関西万博の機会を、日本の「自由演技」の国際社会への発信場所にしていくべきだ。 30年に向け中間点を超えた今、24年を「ポストＳＤＧｓの検討元年」にしたい。