松井勇策氏

人的資本の開示情報を見ると、一部の優れた取組がある一方で、リスキリングやジョブ型などの「よくあるワード」にとにかく言及するような傾向も見られます。働き方を本当に変革する人的資本経営のためには、まずは「働き方」の実態を検討するところが全ての解となります。あらゆる企業のお役に立てるような、人的資本経営1000社以上の分析と、チームスピリットの「ワークログ」の活用の事例とともに具体的にお伝えします。

昨年末に「雇用関係法令の抜本改正」の方針が行政から提示され、労基法や社会保険法の改正が進んでいます。そうした中で特に製造業では原材料価格高騰や人材不足による長期課題に直面していると言えます。対応のためには社会や政策の変化を踏まえた人材戦略が必須であり、その元になるのが「客観的な就業データ」です。本講演では、政策や社会の長期トレンドや人的資本経営の直近の傾向、対応のための必須の方法論をお伝えします。