顧客データがつなぐ営業とマーケティングのデジタルシフト
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NEC入社後、通信ネットワーク系の代理店販売業務を担当しユーザーコミュニティを立ち上げ、その後、法人向けインターネットサービス（BIGLOBEビジネス）で新サービス企画および営業支援を担当。2004年からは市場リレーション推進部門にてメールマーケティングをベースとした全社マーケティング活動を開始。
ATMネットワークのDXによる新たなサービス展開
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1993年4月旧株式会社八千代銀行（現きらぼし銀行）入行、ソニー銀行株式会社、 ソニーフィナンシャルホールディングス株式会社を経て、2018年4月ローソン バンク設立準備株式会社入社、2018年7月執行役員、2022年4月から現職。
加速するアジア流DX
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日経シンガポール社（96年）、日経アメリカ社（2000年）への出向中は、アジア・アメリカ地域でのさまざまなリサーチプロジェクトに従事した。2012年にはヤンゴンでの生活者実態を調査した書籍『ミャンマーの日常』を製作。2017年より国際調査本部長としてグローバル・マーケティングをテーマとしたプロジェクトを統括し、2020年よりタイ・バンコクに赴任、現職へ。
アメリカで拡がるphygitalな世界
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ニューヨーク駐在。欧米における新たなビジネスの潮流や、最新マーケティング事情などを日夜追っている。これまで、金融やIT・通信を中心に、商品・サービス開発からビジネス戦略の策定支援、新規事業立ち上げまで、クライアント事業に深く入り込むプロジェクトに数多く従事。現在は、欧米企業の日本を含めたアジア市場開拓のほか、日本企業からの欧米をターゲットとした依頼を現地からサポート。
海外のテクノロジー最前線
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東京大学で修士号取得後、三菱東京 UFJ 銀行（当時）米州本部にて勤務。ハーバード大学大学院で理学修士号を取得し、Googleに入社。フィンテックや新しい技術導入、ビジネスモデル変革等のDXを支援することで、テクノロジーの知見を身につける。日米のリーダー間にネットワークを構築するプログラム「US-Japan Leadership program」フェローなどを経て、ビジネスとテクノロジーの両方の知見を活かし、主に「フィンテック」や「人工知能」を専門とするベンチャー投資家として活動。
成長戦略としてのNFT
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日経クロストレンド 創刊編集長。デジタル技術の発展で人の生活が、そして産業がどう変わるのかが取材テーマ。最近は日本のコンテンツの海外展開にも興味を持つ。1996年日経BP社に入社。雑誌「日経ネットナビ」「日経クリック」を経て、05年に日本経済新聞社東京編集局産業部記者。日経電子版の開発にもかかわる。日経DUALプロデューサー、日経トレンディネット編集長、NIKKEI STYLE MONOTRENDY編集長のあと、18年4月に日経クロストレンドを創刊、編集長をつとめる。21年4月から現職。
企業理念経営とサステナビリティ取り組み
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オムロン入社後、グローバルにおける渉外・コーポレートコミュニケーション、特に新興国におけるコーポレートブランディングの戦略立案と実行推進を担当。2015年以降オムロン中国地域本社取締役・経営戦略室長、オムロン デジタルコミュニケーション部長、ブランドマネジメント＆ガバナンス部長を歴任。2020年から現職。現在オムロングループにおける企業理念経営とサステナビリティ取り組みの統合及びグローバルにおけるサステナビリティ取り組みの推進に注力
日経SDGs経営調査データでみる最新トレンド
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（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
情報発信の効果測定のあり方
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弊社の国内外のブランド、人組織等のマネジメントリサーチ事業の統括営業担当。これまで、コーポレートブランド、サスティナビリティの測定からステークホルダーへの浸透支援・戦略立案、従業員のエンゲージメントやコンプライアンス態勢の向上戦略の策定支援など、企業の意思決定に関わるプロジェクトに数多く従事。現在は、事業統括としてこれまでの知見を活かし、様々なお客様のお悩みに応えるソリューションの提供を支援している。
ビジネスと人権、実効的な取り組みのあり方
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1992年外務省に入省し、国連政策課、ニューヨーク大学法学院客員研究員、人権難民課、アフリカ二課、国連行政課、国連日本政府代表部一等書記官等を歴任。2005年11月外務省を退職、同月より国際連合事務局・人間の安全保障ユニット課長、2010年10月より3年間はパキスタンにて国連広報センター長。2014年5月に国連を退職、同6月よりデロイトトーマツコンサルティングの執行役員に就任。同社CSR・SDGs推進室長として日本経済と国際機関・国際社会の「共創」をテーマに、企業の世界進出を支援、人権デュー・デリジェンス、SDGsとESG投資をはじめとするグローバル基準の標準化、企業のサステイナビリティ強化支援を手がけた。2017年9月に独立し、サステナビリティ・コンサルティングに特化するSDGパートナーズを設立、企業のサステナビリティ方針全体の策定と実施支援、SDGsの実装支援、ESGと情報開示支援、自治体と中小企業へのSDGs戦略立案・実施支援などをリードする。
2020年代の気候リスクと企業経営
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国際的に認められた持続可能性ソリューションの発明者であり、そのほとんどは、2009年に本人が設立した調査分析会社 TMP Systems (拠点イギリス）での実績。2018 年より日本に拠点を移し、気候変動分野では後進国である同国において、大規模な組織が支援を必要としている状況を目の当たりに。これを契機に2019年、日本でTMP Climate を設立。専門分野内の特定プロジェクトを引き受け、また同時に、これからを担う若い世代の人材育成をしながら、気候変動やサステナビリティビジネスの実現を目指す。TMP Climate は拠点の東京から世界中のクライアントを支援している。
