ワークエンゲージメントを高める「承認」とは
社員の承認欲求を満たすことが仕事へのモチベーションや評価・報酬への満足度を高めることが明らかになっています。いっぽうで、承認が逆効果になる場合もあります。効果的な承認とは何かを説明します。
同志社大学政策学部、同大学院総合政策科学研究科教授。神戸大学大学院経営学研究科修了。京都大学博士。日本労務学会常任理事。日本における組織論の第一人者として知られる。組織学会賞、経営科学文献賞、中小企業研究奨励賞本賞などを受賞。著書は『何もしないほうが得な日本』『同調圧力の正体』(共にPHP新書)、『日本人の承認欲求』『「承認欲求」の呪縛』(共に新潮新書)、『個人尊重の組織論』(中公新書)など多数。
開示義務化で加速する人的資本のデータ活用 ～一元化から分析・活用まで～
23年3月以降の一部企業での人的資本開示義務化の流れを受けて、より一層人的資本経営への注目度が高まっています。本講演では、人的資本経営の推進に不可欠となる「データ活用」について、データの重要性や現状の課題、SmartHRを活用してできることについてお話しいたします。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
インボイス制度対応フロー再点検の「すすめ」 業務効率化の成否を分ける適格請求書受領
2023年10月に開始が予定されているインボイス制度に向けて、すでに対応を検討している企業も多いのではないでしょうか。 そこで、適格請求書（インボイス）の発行業務と受領業務に焦点を当て、担当者が見落としがちなポイントについてお話しします。 また、インボイス管理サービス「Bill One」を用いてどのように対応し、業務効率化を実現できるかをご紹介します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
デジタルインボイスがもたらすもの ～「学ぶ」から「実感する」へ～
「デジタルインボイス」とは何か。テクニカルな要素の理解も大事ですが、実は、既にその効果を「実感する」フェーズに入っています。「デジタルインボイス」がもたらす変化とともに、皆さまとリアルなイメージを共有できればと思います。
東京大学卒。財務省主税局において、消費税制度の制度設計全般を担い、インボイス制度も担当。現在、デジタル庁においてJapan Peppol Authorityの責任者としての業務を担うとともに、e-invoiceの新たな国際標準仕様（PINT）の策定に向けた国際的な活動にも参画。
Open Technology Bank～知的財産を起点とした社内外連携の推進～
三菱電機は、家電から宇宙まで幅広い事業を手がける総合電機メーカーとして様々な分野の課題解決に資する技術を豊富に保有しています。 『Open Technology Bank』では、三菱電機が創業以来100年かけて培った技術資産をパートナー企業様にライセンスし、新たな製品・サービス開発を支援します。 パートナー企業様と三菱電機との「掛け算」により、新たな価値とビジネスの創出、そして多様化する社会課題の解決に貢献します。
1990年、総合電機メーカーである三菱電機株式会社に入社以来、知的財産及び法務訴訟・係争に長年従事。通信機器関係の必須特許問題、国際独禁事案等への対応経験あり。2002年から5年間、欧州法務駐在員としてロンドンに赴任。2017年より3年間、電力関係事業本部にて関係会社運営に携わる。現在は、知的財産渉外部長を務めている。
