ものづくりDX人材育成を考える
企業や組織それぞれに適したDXを推進する上で、そのための人材を確保することは重要です。しかし、このことと人工知能やデータサイエンスの専門家を育成することとは必ずしも同義ではありません。本講演では、3つのキーワード「技術」「共創」「俯瞰」に着目します。そして、ものづくりの街北九州市で実施された人材育成プログラムを取り上げ、DX人材が企業や組織内に定着するためには何が重要と考えられるかについてお話しします。
1959年東京生まれ。2001年に早稲田大学大学院情報生産システム研究科開設のために北九州市に移住しました。この大学院の教育研究対象は、情報通信技術とものづくり技術の融合です。これが今盛んに言われている第4次産業革命と重なる部分が大きく、これからの中小企業はこれに取組まなければならないとの問題意識から、そのための人材育成に取り組んでいます。研究領域は知能情報学で、産官学連携活動を重要視しています。
キーエンス「データ人材育成」大切にしている4つのこと
キーエンスの社名の由来は、Key of Science。営業利益率50％を超える高収益は、科学的で合理的なデータ活用が支えています。特に大切にしているのは、ビジネス部門の1人1人が、主体的にデータを分析・活用し、データを基に意思決定し、ビジネスを動かしていく風土づくり・人づくり。このセッションでは、キーエンスが「データ人材育成」において大切にしている考え方を4点に凝縮し、ご紹介します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
人的資本経営とデジタル人材育成の未来 〜リスキリングはビジネス成果につながるのか〜
リスキリングが話題となり、2023年3月期の有価証券報告書から人的資本の開示が義務となりました。今、人的資本への企業の姿勢が問われています。本セミナーでは企業に求められるデジタル人材の育成について、企業事例を交えて様々な視点で解説いたします。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
商船三井がめざすトランスフォーメーション ～変革を牽引するチェンジリーダーの育成～
商船三井は「青い海から人々の毎日を支え、豊かな未来をひらく」をグループ企業理念とし、海運業を中心に様々な社会インフラ事業を展開しています。その責任と社会課題解決のために、デジタルを活用したトランスフォーメーションも推進。その中で変革を牽引する変革人財＝チェンジリーダーの育成も行います。本講演では、商船三井がめざすトランスフォーメーションの姿と、変革人財の育成についてご紹介します。
1989年大阪商船三井船舶株式会社（現株式会社商船三井）に入社。自動車船事業やコンテナ船事業に従事した後、在米国のグループIT会社で基幹業務システムの米州・欧州への開発・導入プロジェクトに携わる。その後はイールドマネジメント関連のシステム設計と開発、新たな基幹業務システム設計の統括も担う。2020年4月よりチーフデジタルオフィサーを務め、商船三井グループ内のDXを強力に推進。
DXにつなげるためのデジタル人材育成とは？ ～デジタル人材トレンド調査と実践から見えた課題と対応策～
多くの企業がDXを戦略に掲げる中、具体的な取り組みが加速しているのが、DXの担い手であるデジタル人材の育成です。一方で、誰をどう育成すればよいのか、どうやって取り組めばよいのかお悩みの企業も多いのではないでしょうか。本講演では、2022年に実施したデジタル人材トレンド調査の結果と、複数企業における取り組み状況から見えた課題と、今後のデジタル人材育成の取り組みポイントを解説します。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
デジタルネイチャー化する世界と持続可能性
ポストコロナのDX市場は成長を続け，我々の生活にはデジタルツールを用いたコミュニケーションが増え続けています．AIの新興は2022年から異次元の成長速度を獲得しており，計算機が作り出す新しい自然ビジョンであるデジタルネイチャーはその到来が近づいています．落合陽一はコンピュータ研究者や起業家やアーティストの側面から社会を観察し続ける中で，現代社会の変化に着目しています特に起こりつつあるイノベーションを軸に俯瞰した視点を提供し，特に音声認識や大規模言語モデルがヒューマンコンピュータインタラクションの何を変えるのかという長期的な視点をみなさまに提供することを目指します，
メディアアーティスト。1987年生まれ、東京大学大学院学際情報学府博士課程修了(学際情報学府初の早期修了)、博士(学際情報学)。筑波大学デジタルネイチャー開発研究センターセンター長、准教授・JSTCRESTxDiversityプロジェクト研究代表。IPA認定スーパークリエータ/天才プログラマー．ピクシーダスト テクノロジーズ代表取締役．2017年 - 2019年まで筑波大学学長補佐，2018年より内閣府知的財産戦略ビジョン専門調査会委員，内閣府「ムーンショット型研究開発制度」ビジョナリー会議委員及び内閣府ムーンショットアンバサダー，デジタル改革法案WG構成員，2020-2021年度文化庁文化交流使，大阪・関西万博テーマ事業プロデューサーなどを歴任．
