シン日本型経営の創造
日本企業に変革の必要性が叫ばれて久しいが、現実には実体変革に手間取っています。その結果、長期的な業績の停滞から抜け出せないでおり、世界的なプレゼンスも大きく後退しつつあります。本講演では日本企業の改革の阻害要因を体系的に考察した上で、停滞を打破するための鍵を考えます。その上で高い社会性や人を大切にする日本企業の美徳を残しながら、21世紀に通用するシン日本型経営を提案したいと思います。
長くマッキンゼー・アンド・カンパニー社でコンサルティング業務に従事した上で、カーライル社で日本企業に対するプライベートエクイティ投資に参画。その後、2002年より早稲田ビジネススクールの教員として戦略論やグローバル経営を担当
経営企画部門が着目すべき キャッシュフロー経営の実現に向けたポイント
経営環境の急速な変化が起こる中、企業の生命線であるキャッシュフローを重視した経営の重要性がますます高まり、意思決定を左右する、キャッシュフロー情報活用の巧拙が競争力の鍵となります。企業の攻めと守りでの競争力向上に向けた変革戦略には、キャッシュを管理する財務部門の変革が不可欠です。キャッシュフロー経営に向けた、資金効率の最大化、ガバナンス強化等を実現する財務部門の変革の在り方についてお話いたします。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
ヤマハ発動機の成長戦略 ～新規事業の創出を通じたトランスフォーメーション～
大企業の中で新規事業を進めていくには、未来予想図の構築が必要になります。ビジネスモデルと、外的環境の分析はある程度の制度をもって可能なのですが、時間軸での成長を考える際に、どの程度のリソースを会社として提示できるのか、この点の考察を進めることで、想定通りの成長曲線を描くことの難しさに対するリスクヘッジがある程度可能となります。
1996年三井物産株式会社入社、主に金属資源の鉱山・工場開発等投融資案件の組成やトレーディング業務を担当。デトロイト、ニューヨーク、ロンドンで合計10年の海外駐在を経験。2010年ハーバードビジネススクール リーダーシップ開発プログラム（PLD）修了。2017年ヤマハ発動機株式会社入社、経営企画部で全社の長期ビジョン及び中期経営計画の策定、実行管理を担う。2020年7月から技術・研究本部NV・技術戦略統括部長に就任。
将来を見通すためのデータドリブン経営企画・管理の必要性
不確実性が高まった今こそ、企業内に散在する財務・非財務・オペレーションの各データを総合・分析し、向かうべき道標を示し、そして進捗を評価し、時に軌道修正を行うためのPDCAの高速化が必要です。本講演では司令塔である経営企画部門が手にすべき情報基盤についてご紹介いたします。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
持続的な成長と中長期的な企業価値向上の実現へ ～コーポレートガバナンス改革と企業の主体性～
『「日本再興戦略」改訂2014』に登場するなど、成長戦略の一環としてのコーポレートガバナンス改革が本格化して10年近くが経過しました。これまで、ガイドラインの設定や改訂、実務指針の提示など、形式から実質への取り組みが行われ、その効果を評価する声がある一方、提示されるさまざまなルールの対応に奔走し、形式的な遵守に留まる企業も少なくありません。本セッションでは、2022年7月に改訂された「コーポレート・ガバナンス・システムに関する実務指針」（CGSガイドライン）のポイントを解説し、コーポレートガバナンス改革の在り方を原点回帰するとともに、改革を実現するための要点、そして改革に求められる企業の主体性について、皆様とともに考えてまいります。
石川島播磨重工業式会社（現IHI）に入社後、人事労務業務の経験を積み、一橋大学 商学研究科 修士課程を修了。その後経営企画部門を経て、新事業推進に携わり、IHIが設立した海外現地法人の社長を務める。2018年4月からは経営企画部長として中期経営計画の策定に携わり、更に昨年11月に公表した「IHIグループのESG経営」の策定を機に本年度から人事部長。現在は、人事担当及びESG担当役員としてESG経営の推進に取り組む。
持続的な成長と中長期的な企業価値向上の実現へ ～コーポレートガバナンス改革と企業の主体性～
『「日本再興戦略」改訂2014』に登場するなど、成長戦略の一環としてのコーポレートガバナンス改革が本格化して10年近くが経過しました。これまで、ガイドラインの設定や改訂、実務指針の提示など、形式から実質への取り組みが行われ、その効果を評価する声がある一方、提示されるさまざまなルールの対応に奔走し、形式的な遵守に留まる企業も少なくありません。本セッションでは、2022年7月に改訂された「コーポレート・ガバナンス・システムに関する実務指針」（CGSガイドライン）のポイントを解説し、コーポレートガバナンス改革の在り方を原点回帰するとともに、改革を実現するための要点、そして改革に求められる企業の主体性について、皆様とともに考えてまいります。
2004 年から経済産業省に勤務し、経済産業政策局、製造産業局、大臣官房総務課を経て、米・コロンビア大学国際公共政策大学院修了。2012 年から資源エネルギー庁及び電力・ガス取引監視等委員会事務局で電力自由化や発送電分離など電力システム改革に携わる。2016 年から産業組織課でコーポレート・ガバナンス、事業再編関係の税制改正、役員報酬税制などを担当。その後、大臣官房秘書課を経て、2020年7月から産業組織課長。
持続的な成長と中長期的な企業価値向上の実現へ ～コーポレートガバナンス改革と企業の主体性～
『「日本再興戦略」改訂2014』に登場するなど、成長戦略の一環としてのコーポレートガバナンス改革が本格化して10年近くが経過しました。これまで、ガイドラインの設定や改訂、実務指針の提示など、形式から実質への取り組みが行われ、その効果を評価する声がある一方、提示されるさまざまなルールの対応に奔走し、形式的な遵守に留まる企業も少なくありません。本セッションでは、2022年7月に改訂された「コーポレート・ガバナンス・システムに関する実務指針」（CGSガイドライン）のポイントを解説し、コーポレートガバナンス改革の在り方を原点回帰するとともに、改革を実現するための要点、そして改革に求められる企業の主体性について、皆様とともに考えてまいります。
BCGのコーポレートファイナンス＆ストラテジーグループのコアメンバー。PwCコンサルティング株式会社、IBMビジネスコンサルティングサービス株式会社、デロイトトーマツコンサルティング合同会社等を経て2020年にBCGに入社。広範な業界の企業に対し、コーポレート＆ポートフォリオ戦略、グローバル組織体制やCxO＆コーポレート機能設計、メガトレンド討議、CxO人材育成などの支援を行っている。日本CFO協会主任研究委員。
