持続可能な物流の実現に向けて
現在、物流業界は労働力と環境という厳しい２つの制約に直面しています。この課題を克服し、持続可能な物流を維持するためには、様々な工夫とそれを促進するための政策が必要とされています。現在、行われている物流効率化のための政策と気候変動に関連する政策を紹介しながら、２つの課題克服の方策を考えます。
東京女子大学文理学部社会学科卒業ののち一橋大学大学院商学研究科に進学。博士(商学)。愛知大学経営学部を経て、2009年東京女子大学経済学専攻准教授に着任。2016年より教授。専門分野は交通経済学、物流・ロジスティクス論。研究分野は運輸部門の気候変動問題に関する政策や港湾競争力の強化政策、ならびに物流の2024年問題への対応について他。
共同輸配送の普及によるサステナブルなサプライチェーンの実現に向けたSSTの取り組み
ヤマトグループは中期経営計画「SX2030～1st Stage～｣における取り組みの一環として、持続可能なサプライチェーンの構築に繋がる共同輸配送のオープンプラットフォームを提供する新会社「Sustainable Shared Transport株式会社（SST）」を設立しました。その設立背景となった物流関連の社会環境変化、およびSSTの事業ビジョンや今後の展開構想について、ご説明いたします。
2001年ヤマト運輸株式会社入社。経営戦略、法人営業、デジタル機能などの責任者を経て、2024年からグリーン物流事業推進部長として、持続可能なサプライチェーンの実現に向けた共同輸配送のオープンプラットフォームの検討・構築に取り組む。2024年5月、ヤマトHD傘下にSustainable Shared Transport株式会社を設立、代表取締役社長に就任。
日本郵船の経営戦略を支えるDX推進とIT部員が持つべき経営視点
この講演では、日本郵船の経営戦略を支えるDX推進とIT部員が持つべき経営視点についてお話しします。まず、日本郵船とその事業環境を紹介し、中期経営計画とデジタルトランスフォームの戦略を説明し、次に、データ活用による安全で効率的な船舶運航やデジタル人材の育成について触れ、最後にサプライチェーン全体の効率化を図るツールの紹介をいたします。
1987年日本郵船入社。2012年にNYKコンテナライン取締役から17年社長に就任。18年郵船ロジスティクス執行役員、19年同CIOなどを経て、23年4月から日本郵船 執行役員 グループCIO、CIO就任。郵船ロジスティクス執行役員 CIOを兼務
物流を軸に“ＥＳＧ＋Ｈ”でサステナブル経営 センコーグループのＥ(環境)Ｓ(社会)Ｇ(統治)＋Ｈ(健康)戦略
物流・商流事業を核に多彩な事業を展開しているセンコーグループは、人を育て、人々の生活を支援する企業グループとして新たな価値創造に向け「サステナブル経営」を推進中です。マテリアリティを“ＥＳＧ＋Ｈ”(Ｅ:環境/Ｓ:社会/Ｇ:統治＋Ｈ:健康)とし、持続可能な環境・社会の実現への貢献に挑んでいます。物流関連分野のサステナブル経営の取り組みについて、同社担当役員と本テーマに詳しい物流ジャーナリストとの対談形式で話の核心に迫ります。
1984年旭化成工業株式会社（現・旭化成株式会社）入社。東京商工会議所（出向）、広報室長、購買・物流統括部長などを経て、2019年センコー株式会社執行役員総務部長。2022年4月より現職。荷主視点での物流経験も活かし、物流事業をベースに多岐にわたる事業を展開するセンコーグループのサステナブル経営を推進している。陸上競技部ゼネラルマネージャーも務める。
物流を軸に“ＥＳＧ＋Ｈ”でサステナブル経営 センコーグループのＥ(環境)Ｓ(社会)Ｇ(統治)＋Ｈ(健康)戦略
物流・商流事業を核に多彩な事業を展開しているセンコーグループは、人を育て、人々の生活を支援する企業グループとして新たな価値創造に向け「サステナブル経営」を推進中です。マテリアリティを“ＥＳＧ＋Ｈ”(Ｅ:環境/Ｓ:社会/Ｇ:統治＋Ｈ:健康)とし、持続可能な環境・社会の実現への貢献に挑んでいます。物流関連分野のサステナブル経営の取り組みについて、同社担当役員と本テーマに詳しい物流ジャーナリストとの対談形式で話の核心に迫ります。
1982年名古屋大学経済学部卒業。出版社で物流誌編集長、代表取締役社長、関連団体理事等を兼務歴任、2020年6月に独立し現職。国内外1000件余の物流現場・荷主企業の取材知見を活かし物流、サプライチェーン・ロジスティクス分野のDX/GX/SDGs等のテーマにフォーカスした著述、取材、講演、アドバイザリー業務に従事。㈱大田花き社外取締役、流通経済大学非常勤講師、ハコベル㈱顧問。著書多数。
