ヤマトのDX推進を支える人と組織の在り方
ヤマト運輸を中核とするヤマトグループはデータ・ドリブン経営への転換をはじめとした大規模な改革を加速しています。創業100年を超える、物流業界のリーディングカンパニーであるヤマトグループが全社をあげてDX を強力に推進していくために、人材・組織のあり方をどのように変革したのかについてお伝えします。
日本アイ・ビー・エム株式会社においてデータサイエンティストとして顧客のデータ分析を多方面からサポート、企業の抱えるさまざまな課題をデータやデータ分析の観点から解決する。株式会社オプトホールディング データサイエンスラボ副所長、SOMPOホールディングス株式会社チーフ・データサイエンティストを経て、現職。重要な経営資源となった”データ”をグループ横断で最大限に活用するためのデータ戦略を構築し実行する役割を担う。また筑波大学大学院の客員准教授、データサイエンティスト協会の理事としてデータサイエンスに関して企業の即戦力となる人材育成にも従事する。
不足するIT人材を内部育成で強化するコツ
DX時代を生き抜くためには業務を理解している内部人材の育成は欠かせません。これからより一層オペレーション的な業務は外注や自動化が進み、企業が今必要としている人材は、組織の課題を上流から俯瞰して捉えられる上流人材です。今回は、これからのIT人材に必要な「上流人材」の知識スキルをPMP@、CBAP@、ITコーディネーターという資格取得を通じて育成強化する観点で解説します。
1990年IT企業にて人事全般を経験。2003年に富士ゼロックス総合教育研究所（現パーソル総合研究所）に移り、人事制度、人材育成制度のコンサルティングプロジェクトを多数手がける。その後、グローバルパートナーのプログラムを中心としたパフォーマンスコンサルティングに従事し現在に至る。PMP@、ITコーディネーター。
DX時代を勝ち抜く、コーポレートトランスフォーメーション
今後日本企業が持続的に成長するためには、DXはもちろん、コーポレートトランスフォーメーション（CX）を加速させる必要があります。企業・組織のあり方を変革するためには何が求められるのか、経営・人事が取り組むべきことについてお伝えします。
ボストンコンサルティンググループ、コーポレイトディレクション代表取締役を経て、2003年 産業再生機構設立時に参画しCOOに就任。解散後、2007年に経営共創基盤（IGPI）を設立し代表取締役CEO就任。2020年10月よりIGPIグループ会長。 2020年日本共創プラットフォーム（JPiX）設立、代表取締役社長。 パナソニック社外取締役。 経済同友会政策審議会委員長。政府関連委員等多数務める。 東京大学法学部卒、スタンフォード大学経営学修士(MBA)、司法試験合格。 著書に 『IGPI流 DXのリアル・ノウハウ』（共著）『新L型経済 コロナ後の日本を立て直す』（共著）『「不連続な変化の時代」を生き抜く リーダーの「挫折力」』『コーポレート・トランスフォーメーション 日本の会社をつくり変える』『コロナショック・サバイバル 日本経済復興計画』『なぜローカル経済から日本は甦るのか GとLの経済成長戦略』 他
DX推進で陥りがちな落とし穴とは？ AI/RPA導入の前の”業務整理”が明暗を分ける
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
ブライダル事業の営業企画・大手小売製造業の需給企画・業務推進経験後、2019年に入社。 主にSalesforceを利用した海外規模のサプライチェーン領域の業務改善や発注プロセスの自動化、ペーパーレス・サインレスのしくみ化の経験を活かし、現在ではAI-OCR×RPAの導入検討支援、サブスクビジネスのプロセス検討支援に従事。
DX推進で陥りがちな落とし穴とは？ AI/RPA導入の前の”業務整理”が明暗を分ける
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1998年4月、パーソルテンプスタッフに新卒入社。以降、営業一筋、一貫して企業の人材課題/組織課題、個人の「はたらく」を支援。2017年よりRPA人材の育成に取り組み、2018年7月にRPA人材の育成派遣事業「RPAアソシエイツ」を社内起案し、立ち上げる。300社以上のRPA導入、展開に取り組む現場を訪問。企業の業務改善、デジタル化に貢献すべくRPAアソシエイツとともに日々奔走。
ニューノーマルに求められるDX推進とは？ ～マイクロソフトの社内変革事例～
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（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
企業が取り組むべき３つのDX ～プロセスDX、ワークスタイルDX、ビジネスDX～
大きく変化し続けている社会環境の中で、DXの取り組みを加速させている企業が増えています。パーソルプロセス&テクノロジーでは、これまでもテレワークやRPA、新規事業開発など、様々なDX推進の支援をしてきました。 これまでのDX支援の経験から、企業が変わるために取り組むべきDXを3つのテーマ「ビジネスDX」「ワークスタイルDX」「プロセスDX」に分解し、テーマごとに現場がDX推進するためのポイントをお伝えいたします。
業務コンサルタントとして複数プロジェクトに従事した後、ワークスタイル・コンサルティングサービスを立ち上げ、複数社の労働時間改善やテレワーク導入を支援。現在は、新規事業開発部門の責任者に着任し、企業向けのキャリア形成支援サービス『プロテア』およびデジタル人材育成支援『Work Switch+Digital』の立ち上げを指揮。複業で総務省より委嘱を受けてテレワークマネージャーとしても活動。2021年より、プロティアン・キャリア協会認定ファシリテーターとしても活動中。著書に『組織力を高める テレワーク時代の新マネジメント』、『成果がぐんぐん上がる 自律的に働くためのリモートコミュニケーション術』（日経BP）がある。
