TECH+ 働きがい改革EXPO 2024 Jan. 働きがいのある企業になるために今すべきこと
「働き方改革」から「働きがい改革」へ 魅力ある企業になるために考えるべき4つのこと 2019年4月、長時間労働の是正や業務の効率化、健康と生活の質の向上を目指した「働き方改革関連法案」が施行されました。そこから未曽有のパンデミックの影響もあり、働き方は大きく変わることとなります。 ハイブリッドワークのための制度構築やオフィス改革など、環境整備への取り組みを進めている中、従業員一人ひとりがやりがいを持ち主体的に働ける環境を作るための「働きがい改革」について、改めて考える必要があります。 「働きやすさ」と「やりがい」を両立させ、従業員エンゲージメントの高い魅力的な企業になる。 「働きがい改革」に紐づく”4つのテーマ”に注目しながら、実現に向けた課題と解決のための具体的な打ち手を、有識者や企業の先進事例と共に明らかにしていきましょう。
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- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- その他職名
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梅崎祐二郎 氏
旭化成株式会社
人事部 人財・組織開発室
旭化成の学び方改革~みんなで学ぶ組織づくり
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
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- 国内講演者
- 民間企業
- ディスカッション
- 管理職
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三木祐史 氏
旭化成株式会社
人事部 人財・組織開発室
室長
旭化成の学び方改革~みんなで学ぶ組織づくり
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
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- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
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山中麻衣 氏
株式会社リンクアンドモチベーション
組織開発本部 企画室 兼 インキュベーション推進室
マネジャー
管理職の多忙を解決し、働きがいを高めるマネジメント支援とは
昨今「働き方改革」や「働きがい向上」への取り組みが求められる一方、
組織課題に合わない施策を行ってしまい、施策の効果を最大化できていない企業も多いのではないでしょうか。
実は、多くの企業が「組織の中核となる管理職に業務が集中し適切なマネジメントができず、
その下のメンバー働きがいが低くなってしまっている」
を根本的な組織課題として持っているのが現状です。
本講演では、管理職の多忙を解決し働きがいを高めるポイントや、
管理職への支援を起点とし組織成果に繋げる方法を解説いたします。
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- 国内講演者
- 民間企業
- 役員
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小島玲子 氏
株式会社丸井グループ
取締役上席執行役員 Chief Well-being Officer
専属産業医
丸井グループのWell-being経営 ~主体性と創造性の高い企業文化への変革~
丸井グループは10年以上をかけて「手挙げの文化」を推進し、2021年、中期経営計画(5か年)で、ウェルビーイングを明確に事業目的と位置づけました。事業成長を形づくるウェルビーイングとは何か、主体性の高い企業文化へ変革を進めるポイントは何だったか。企業の取締役と産業医、両方の立場から生きた事例をお話します。
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- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
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兼城ハナ 氏
アサナジャパン株式会社
レベニューマーケティングマネージャー
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「働き方改革」から「働きがい改革」へ
魅力ある企業になるために考えるべき4つのこと
2019年4月、長時間労働の是正や業務の効率化、健康と生活の質の向上を目指した「働き方改革関連法案」が施行されました。そこから未曽有のパンデミックの影響もあり、働き方は大きく変わることとなります。
ハイブリッドワークのための制度構築やオフィス改革など、環境整備への取り組みを進めている中、従業員一人ひとりがやりがいを持ち主体的に働ける環境を作るための「働きがい改革」について、改めて考える必要があります。
「働きやすさ」と「やりがい」を両立させ、従業員エンゲージメントの高い魅力的な企業になる。
「働きがい改革」に紐づく”4つのテーマ”に注目しながら、実現に向けた課題と解決のための具体的な打ち手を、有識者や企業の先進事例と共に明らかにしていきましょう。
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- 国内講演者
- 教育・研究機関
- 基調講演
- 教授
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前野隆司 氏
慶應義塾大学大学院
システムデザイン・マネジメント研究科
教授
ウェルビーイングが人と企業を成長させる
ウェルビーイング経営について述べる。まず、ウェルビーイングの定義について述べたのちに、ウェルビーイング経営が人と企業を成長させることについて述べる。また、心的要因についての因子分析を行って求めた「幸せの4つの因子」やその条件を満たしたウェルビーイング経営のあり方についても述べる。
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- 民間企業
- 管理職
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野沢俊基 氏
株式会社SmartHR
プロダクトマーケティングマネージャー
組織と従業員が育つ、人事評価のしくみ
現在、人的資本経営の観点から「従業員の成長」は「企業/組織の成長」へつながると考えられています。 従業員の成長を図るために人事評価は企業にとって欠かせない仕組みになっていますが、なかなか評価周りの環境整備ができていない企業が多いのが現状です。 本セッションでは人事評価まわりのベストアンサーを、SmartHR社における工夫と実践をふまえてご紹介いたします。
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- 民間企業
- 役員
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森茂樹 氏
株式会社スギ薬局
取締役
管理本部長
「人=最も大切な財産」~一人ひとりに向き合う人財戦略~
経営理念・経営戦略の実現に向け、その原動力となる「人」を最も大切な財産とした人財戦略について、スギ薬局版のジョブ型人事制度や教育体系、適材適所・適所適材の人事異動から、社員一人ひとりの声を聴く風土改革等、主要6項目の人財戦略をこれまでの自身の経験や具体的なエピソードを交えてご説明致します。
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蔵朋樹 氏
株式会社セゾン情報システムズ
マーケティング部
「攻めのバックオフィス」実現のためのデータ活用・業務自動化とは ~ChatGPTで隠れた才能を可視化!? 適正な人材配置の取り組みも紹介~
働きがい改革実現のカギとして「攻めのバックオフィス」が期待されています。しかし現実は、現行業務に追われている企業がほとんどではないでしょうか。本セッションでは、それらの負荷を減らす業務自動化や、自動化で捻出した時間で取り組んだデータ活用の事例を紹介します。セッション終盤には、ChatGPTによる人材データ活用の最新の取り組みも紹介します。
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上野谷早容佳 氏
株式会社ドリーム・アーツ
マーケティング本部
DXを加速!「デジタルの民主化」で業務改革の地盤づくり
個人や組織の働き方が大きく変わる現代において、DXは企業にとって不可避の取り組みです。そしてDXの実現には、サービスのデジタル化やビジネスモデルの変革だけではなく、業務プロセス全体のデジタル化が必要不可欠です。 本セッションでは、DX推進のミッションをお持ちの方向けに、市場シェアNo.1*を誇る「SmartDB」で実現する業務デジタル化についてユーザー活用事例を交えてご紹介します。* テクノ・システム・リサーチ調べ
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水上宙士 氏
ベネッセホールディングス
Digital Innovation Partners
副本部長
人が主役のベネッセDX戦略~変革を推進する組織と業務改革~
ベネッセグループは、常にお客さまにとって、最良の商品・サービスを提供できる会社であり続けるためにDXを推進しています。そのために、2021年より全社横断的にDXを推進する組織としてデジタルイノベーションパートナーズ(DIP :Digital Innovation Partners)を立ち上げ、「事業フェイズにあわせたDX推進」と「組織のDX能力向上」に取り組んでいます。
このDIPを中心に生成AI活用の検討を進め、2023年4月より安全安心に利用できる生成AIチャットをグループ社員1.5万人に向け導入しました。
ベネッセでは現在、社内活用・検証を繰り返し、事業やサービスへの活用が様々な領域にて進んでいます。本講演では、ベネッセの生成AI活用のステップや、PoCを繰り返す中で見えてきた課題や成果、今後の活用推進について、具体例を交えながらお話します。
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栗城良規 氏
株式会社TIMERS
オンラインワーク事業部
取締役COO
”オンラインのアシスタント”で経営改革を! 最先端の人材活用の仕組みとは
コロナ禍による社会的な大きな変化によって可能になった、優秀なママ人材の新しい活用の仕方である「オンラインのアシスタント」。 最先端の働き方の仕組みを採用の選択肢として採り入れることで、人手不足の時代における経営への大きな新しい選択肢の発生や、経営効率の劇的な向上につながる仕組みを紹介します。
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近内健晃 氏
株式会社スタディスト
執行役員CMO/マーケティング本部 本部長
バックオフィスからはじめる働き方改革! ~生産性を妨げる3つの課題と解決に向けたアプローチ~
労働人口が減少する中、生産性を向上させて働きやすい職場を実現することは急務です。
ところが、煩雑な業務が多いバックオフィスでは「一部のベテランにしかできない業務がある」「社内外からの問い合わせに忙殺されている」といった課題をお持ちの方が多いのが実情です。
定型化しやすいバックオフィス業務はいかに標準化し、マニュアルを現場に浸透させていくかが生産性向上の鍵となります。今回はオンラインマニュアルの活用について事例を交えてご紹介します。
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- 基調講演
- 役員
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花田琢也 氏
日揮ホールディングス株式会社
専務執行役員 CHRO(最高人事責任者)
10年後を見据えて “人財・組織戦略としてのDX”
経営戦略と連動すべきデジタル戦略と人材戦略。CDOとして取組んだITGP2030の背景、課題と打ち手を具体的に説明します。CHROとして挑戦している戦略人事「船中八策」の概要を解説します。また、過去に経験したビジネスシーンから“人を活かすタレントマネジメント”の事例を紹介します。
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- 民間企業
- 社長
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川口洋 氏
株式会社川口設計
代表取締役
サイバーセキュリティの理想と現実:効果的なインシデント対応のための戦略
多くの組織がサイバー攻撃に直面し、その影響でビジネスに問題が生じています。 理想的にはCISOが率いるCISRT、SOC、ITチームが協力してインシデントに対応しますが、現実は多くの課題を抱えています。
このセミナーでは、インシデント対応の理想と現実のギャップを明らかにし、実践的な対策を提案します。
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布施崇 氏
e-Janネットワークス株式会社
国内販売グループ アカウントセールスユニット ユニットリーダー
脱リモデで実現する、2024年に最適な「3ない」PC 環境とは
働き方の変化やサイバー攻撃の高度化・増加を背景に、リモートデスクトップの「1人あたり2台のコスト」「通信の影響を受けやすく業務に堪えない」等の課題が浮き彫りになっています。本セミナーでは、企業のPC環境を取り巻く課題を整理し、「持たない」「落ちない」「掛からない」新しいPC環境へのアプローチをお客様事例を交えてご紹介します。
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- 教育・研究機関
- 教授
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各務茂雄 氏
iU 情報経営イノベーション専門職大学
准教授
TECH+ 働きがい改革EXPO 2024 Jan. 働きがいのある企業になるために今すべきこと
「働き方改革」から「働きがい改革」へ
魅力ある企業になるために考えるべき4つのこと
2019年4月、長時間労働の是正や業務の効率化、健康と生活の質の向上を目指した「働き方改革関連法案」が施行されました。そこから未曽有のパンデミックの影響もあり、働き方は大きく変わることとなります。
ハイブリッドワークのための制度構築やオフィス改革など、環境整備への取り組みを進めている中、従業員一人ひとりがやりがいを持ち主体的に働ける環境を作るための「働きがい改革」について、改めて考える必要があります。
「働きやすさ」と「やりがい」を両立させ、従業員エンゲージメントの高い魅力的な企業になる。
「働きがい改革」に紐づく”4つのテーマ”に注目しながら、実現に向けた課題と解決のための具体的な打ち手を、有識者や企業の先進事例と共に明らかにしていきましょう。
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- 国内講演者
- 国・地方公共団体
- 基調講演
- その他職名
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河合直樹 氏
総務省
サイバーセキュリティ統括官室
参事官補佐
我が国におけるサイバーセキュリティの現状と総務省の政策動向
サイバー空間が質的・量的に拡大し、社会全体のDXが進展する一方で、これを脅かすサイバー攻撃も複雑化・巧妙化しています。本講演では、安全・安心なデジタル社会の実現に向けて総務省が進める、人材育成やテレワークセキュリティガイドラインの策定、IoT機器のセキュリティ確保などの取組みをご紹介します。
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- 国内講演者
- 民間企業
- 管理職
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上村敬司 氏
横河電機株式会社
人財総務本部 国内人財統括部
部長
留まることのない働きがい変革
横河電機が進める働きがいの変革において、テレワーク導入から、コロナ禍における原則テレワーク、そしてオフィスワークとテレワークを組み合わせたハイブリッドな働き方への変換と、状況に合わせた働き方への取り組みについて、ビジネスの促進とワーク・ライフ・バランスの拡充の観点からご紹介します。
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- 民間企業
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小森弘倫 氏
住友生命保険相互会社
総務部長
コミュニケーションが活性化するオフィスを目指して ~つながる、ひろげる、先へいく。~
コロナ禍において一気に浸透したハイブリッドワークにより、業務に応じて最適な場所で働くことが当たり前に行われるようになった一方、その弊害がいくつか顕在化し、特に、コミュニケーションが取り辛くなったという声は、管理職・非管理職の双方から聞かれるようになりました。そのような中、2023年2月の新東京本社への移転を契機に、「つながる、ひろげる、先へいく。」をグランドコンセプトとして、社内外とのコミュニケーションの活性化に重きを置いた新しいオフィスづくりを行い、ICTツールも刷新し、新しい働き方にチャレンジしています。移転と同時に設置したコミュニケーション・ファシリテーターの活動を含め、取組み事例や目指す方向性などをご紹介いたします。
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- 国内講演者
- 民間企業
- その他職名
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田中康寛 氏
コクヨ株式会社
ヨコク研究所 リサーチャー
調査レポートより紐解く、ポストパンデミックの意識変容と働きがいを生む職場
パンデミックを経て、私達ワーカーの働く意識、働く場はどのように変化したのでしょうか。出社とリモートワークのメリット&デメリットが見えた今こそ、今までの常識にとらわれない、”働きがい”を受け止める働き方や働く場が求められれます。パンデミックで起こった課題から、ワーカーの意識変容、働きがいが生まれる働く場に必要な要素についてご紹介します。
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- 社長
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越川慎司 氏
株式会社クロスリバー
代表取締役
815社の分析でわかった「働きがい」を高める4つのアクション
働き方改革に取り組み企業のうち成功しているのはたった12%。残業削減を目的にした改革を、20代・30代の43%が反対しています。会社と社員が共に成長する為に必要なのは「働きがい改革」です。17万人の匿名アンケートと218社の再現実験でわかった「働きがい」を高める4つのアクションを調査データと実例を元に具体的に解説します。