首藤純氏

株式会社日本経済新聞社 HR統括補佐

1991年日本経済新聞社に入社、一貫して人事・労務関連業務を担当。職能資格制度、役割等級制度など複数の人事制度改革や退職金・企業年金制度改革に携わる。若者の新聞離れに強い危機感を抱き、管理職層へのジョブ型人事制度やWorkday導入プロジェクトを通じて組織や企業カルチャー変革の必要性を痛感する一方、自分の子供（高校生）に新聞を読ませることもままならない現状を寂しく感じる毎日。今後の課題は自分も含めた「バブル世代の活性化」

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AIやテクノロジーの進化により、これからの企業に求められる戦い方は大きく変わります。そして、Z世代など若手社員の新しい価値観は、これまでのわたしたちの常識を大きく揺るがす可能性があります。「人間にしかできない仕事」とは何かを問われる時代において、これまでの「役に立つ」だけの価値観から脱却し、「意味がある」といった「なぜそこで働くのか」を再定義する必要があります。

株式会社SmartHR

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製造業と現場の未来を切り拓く、挑戦と変革がもたらす「競争力向上」 DX（デジタルトランスフォーメーション）の必要性は叫ばれて久しく、DXがもたらす変革は生産性の効率化や品質管理の向上に直結するものであり、「競争力向上」の源泉となるものです。しかし、「2024年版ものづくり白書」を振り返ってみると、DXが個別工程のカイゼンにとどまっていることからも、競争力向上（＝稼ぐ力の向上）につながっていないため、DXによる製造機能の全体最適化を含め、グローバル規模での幅広いビジネス展開に適した「変革」や「仕組み化」が求められています。

Tebiki株式会社