編集委員。経済部、論説委員、経済部長、熊本県民テレビ報道局長、BS日テレ「深層NEWS」キャスターなどを経て2022年6月より現職。経済部では財政、金融、通商、自動車業界などを担当。バブル崩壊以降の不況で企業の経営破綻や再編を多数取材。熊本地震からの地場企業の復興再生も現場の目線で報じてきた。
AIやテクノロジーの進化により、これからの企業に求められる戦い方は大きく変わります。そして、Z世代など若手社員の新しい価値観は、これまでのわたしたちの常識を大きく揺るがす可能性があります。「人間にしかできない仕事」とは何かを問われる時代において、これまでの「役に立つ」だけの価値観から脱却し、「意味がある」といった「なぜそこで働くのか」を再定義する必要があります。
製造業と現場の未来を切り拓く、挑戦と変革がもたらす「競争力向上」 DX(デジタルトランスフォーメーション)の必要性は叫ばれて久しく、DXがもたらす変革は生産性の効率化や品質管理の向上に直結するものであり、「競争力向上」の源泉となるものです。しかし、「2024年版ものづくり白書」を振り返ってみると、DXが個別工程のカイゼンにとどまっていることからも、競争力向上(=稼ぐ力の向上)につながっていないため、DXによる製造機能の全体最適化を含め、グローバル規模での幅広いビジネス展開に適した「変革」や「仕組み化」が求められています。