河井保博氏

COVID‐19や大規模災害、サイバーテロなど、近年、思いもよらない脅威や災害が多発し、社会インフラのさらなる強靭化が急務となっています。一方ビジネスにおいても急速で予測不能な変化に対応し、さらに価値を高めるイノベーションが求められています。日立は、これらの状況への対応に向けて、データやモノがつながることで得られる新たな価値の創出と、組織や領域を越えた協創による、オープンな議論を深めています。本セッションでは、グローバルかつ急速に変化する未来を見据え、ビジネスや社会を支えるサービスの革新が実現する、安心・安全でレジリエントな社会について語り合います。

予測困難な未来。そのことを、我々はコロナ禍で実感した。だからこそ今、多くの企業が「未来」に向けたヒントを渇望している。本セッションでは、専門レポート「望ましい未来をつくる技術戦略」に基づいて、未来へのシナリオの考え方を紹介する。コロナ前の社会情勢や技術トレンドから想像し得る「起こり得る未来」と、そこに残る課題を乗り越えた「望ましい未来」、望ましい未来に向かうために鍵を握る技術と、そのロードマップについて考える。

2030年には年1兆円を超えるような巨大市場をいくつも生み出すもの。私たちの生活を支えるインフラを構築する事業こそがそれだ。電気や水、道路や交通機関、これからはそこに、未来の脱炭素社会やデジタル社会を支える「次世代インフラ」が重なる。そのインフラ構築を推進し、未来の日本の経済成長を担うのは、税収の減少に苦しむ行政ではなく民間企業による戦略的な投資と市場開拓。本講演では、インフラ分野でのこれからの有望市場とそのポテンシャルについて解説する。

近年のビジネス環境の厳しい変化を受け、多くの企業がサプライチェーンの混乱によりコスト増に直面し、大きな経営課題となっています。市場の先行きが不透明ななかで、組織が混乱に対処しつつ、業務や生産／在庫の全体最適化を図りビジネスを成長させるためには、戦略的意思決定を精度の高い貨物所在情報に基づき迅速に行わなくてはなりません。 このセッションでは、サプライチェーン課題に対処し、アジリティを備えたSCMへと改革を実現するための第一歩となる可視化、特にproject44を活用した物流の可視化について、その有用性を経営観点からご説明します。