長橋賢吾

野原グループ株式会社 取締役グループCFO

慶應義塾大学環境情報学部卒業。同大学院政策・メディア研究科修了、2005年東京大学大学院情報理工学研究科修了。博士(情報理工学)。英国ケンブリッジ大学コンピュータ研究所訪問研究員を経て、2006年日興シティグループ証券(現、シティグループ証券)にてITサービス・ソフトウェア担当の証券アナリストとしてしたのち、2009年フューチャーブリッジパートナーズ(株)設立。2010年(株)アプリックス社外監査役、2017年同代表取締役社長、代表取締役会長を経て、2020年野原グループ(株)取締役グループCFO、ジオコード(株)社外取締役、ネットスターズ(株)社外取締役。CFOとして、経営の視点から、企業戦略の策定、経営管理、M&A、資金調達・運用、データ活用を実施するとともに、作家として、テクノロジー×ビジネスに関する著作も手掛ける。著書に「これならわかるネットワーク」(講談社ブルーバックス、08年5月)、「ネット企業の新技術と戦略がよ~くわかる本」(秀和システム、11年9月)、「図解入門ビジネス 最新 Web3とメタバースがよ~くわかる本」(秀和システム、22年8月)など多数。

未来まちづくりフォーラム

2024/02/21 〜 2024/02/22
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • ディスカッション
  • 役員

長橋賢吾

野原グループ株式会社 取締役グループCFO

サステナブルな社会をDXでいかに加速化できるのか

日本におけるDX(テジタル・トランスフォーメション)やAIの文脈で、サステナビリティに触れられることが少ないように見受けられます。サステナビリティの実現には、企業においては事業活動のムダを削ったリーン・マネジメントが基本であり、そこにはDX(テジタル・トランスフォーメション)が前提となります。さらにはサステナブルで効率的な心地よい職場空間が、クリエイティビティに高い効果を生み出すことにも繋がっている事例も見受けられます。つまり、効率(efficiency)と効果(effectiveness)は対立する概念ではなく、それらを混在させずに意識的に切り分けることで両立するものにもなり得り、今日では”両利きの経営”とも言われてます。 一方、地域社会においてもエネルギーグリッドなどのエネルギー管理などや、地球全体を俯瞰して温暖化や砂漠化を監視していく上でも DXの役割は欠かせません。 このセッションでは、DXによってSX(サステナブル・トランスフォーメーション)がどのように実現されているのか。その最新事例をご紹介頂くことで、サステナブルな未来を皆で創造していきます。