首藤純氏

1991年日本経済新聞社に入社、一貫して人事・労務関連業務を担当。職能資格制度、役割等級制度など複数の人事制度改革や退職金・企業年金制度改革に携わる。若者の新聞離れに強い危機感を抱き、管理職層へのジョブ型人事制度やWorkday導入プロジェクトを通じて組織や企業カルチャー変革の必要性を痛感する一方、自分の子供（高校生）に新聞を読ませることもままならない現状を寂しく感じる毎日。今後の課題は自分も含めた「バブル世代の活性化」