大関庸恭氏

郵船ロジスティクス執行役員チーフコンプライアンスオフィサー

1994年に郵船航空サービス(株)（現郵船ロジスティクス）入社。2016年にTransform 2025室室長、2018年南アジア・オセアニア極取締役などを歴任し、2020年郵船ロジスティクスタイ社長に就任。2022年4月から現在、執行役員チーフコンプライアンスオフィサーとして法務、コンプライアンスを担当、またコーポレートサステナビリティグループも担当兼務。

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AIやテクノロジーの進化により、これからの企業に求められる戦い方は大きく変わります。そして、Z世代など若手社員の新しい価値観は、これまでのわたしたちの常識を大きく揺るがす可能性があります。「人間にしかできない仕事」とは何かを問われる時代において、これまでの「役に立つ」だけの価値観から脱却し、「意味がある」といった「なぜそこで働くのか」を再定義する必要があります。

株式会社SmartHR

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製造業と現場の未来を切り拓く、挑戦と変革がもたらす「競争力向上」 DX（デジタルトランスフォーメーション）の必要性は叫ばれて久しく、DXがもたらす変革は生産性の効率化や品質管理の向上に直結するものであり、「競争力向上」の源泉となるものです。しかし、「2024年版ものづくり白書」を振り返ってみると、DXが個別工程のカイゼンにとどまっていることからも、競争力向上（＝稼ぐ力の向上）につながっていないため、DXによる製造機能の全体最適化を含め、グローバル規模での幅広いビジネス展開に適した「変革」や「仕組み化」が求められています。

Tebiki株式会社