AI経理 ～経理部門はAIをどう理解し、人間と業務を住み分けるべきか
AIの特徴を理解した上で、各経理業務とAIとの相性をチェックしながら、具体的に経理業務をAIと人間とでどのように住み分けをしたら良いか、そのコツをお伝えします。
エイベックス（株）など数社の民間企業にて経理業務を中心とした管理業務全般に従事し、（株）サニーサイドアップでは経理部長としてIPO（株式上場）を達成。その後中国・深センでの駐在業務の後、独立。現在は、社内体制強化を中心としたコンサルティングのほか、講演、執筆活動なども行っている。著書に『AI経理 良い合理化 最悪の自動化』（日本経済新聞出版）、『つぶれない会社のリアルな経営経理戦略』（クロスメディア・パブリッシング）他多数。
法対応だけじゃもったいない！「DXのススメ」
インボイス制度、スキャナ保存制度への対応が活況となっている今、さらなるDX化に向けたアプローチも並行して行ってく必要があります。本講演では、法対応後のシステムの更なる利便性向上及びDX化に向けた別切り口でのアプローチなどをご説明致します。
ワークフロービジネスの中心メンバーとして製品企画・営業活動・プロモーション全般にわたり幅広く活動
請求書業務のデジタル化から始める経理DX バックオフィスを経営改革の基軸に
企業におけるデジタル化の流れが加速している中、紙文化が根強く残る経理部門においても「組織」と「業務」の見直しが求められています。インボイス管理サービス「Bill One」を活用し、どのように経理DXを実現していくのか、その全容をご紹介します。
大学卒業後、広告代理店に入社し、国内外のクライアントに向けた展示会や商品発表会などの企画提案を行う。その後、人材系企業を経てSansan株式会社へ入社。 インボイス管理サービス「Bill One」の立ち上げ当初からマーケティング業務に携わり、現在は経理・財務の領域における業務改革やペーパーレス化を推進するためのコンテンツの企画・制作に従事している。
電子帳簿保存法改正とインボイス制度、取り組み状況はいかがですか？ ～今話題のオタク会計士がわかりやすく解説！
間もなくスタートする「電子帳簿保存法改正」と、すでに開始された「インボイス制度」。これら2つの大きな改正の間にある知られざる関連性を明らかにしながら、現在の状況と今後取り組むべきことをわかりやすく解説します。
公認会計士・税理士、芸能文化税理士法人 会長。大阪大学文学部卒。東進ハイスクール勤務後に公認会計士試験合格。大手監査法人を経て、独立。 著書『女子大生会計士の事件簿』（角川文庫他）はシリーズ累計100万部、『さおだけ屋はなぜ潰れないのか？』（光文社新書）は168万部を突破、会計本ブームの火付け役となった。現在、YouTube「オタク会計士ch」は登録者数73万人を超える。 約200社の顧問のほか、上場企業である㈱ブシロードの社外監査役や政府の外部有識者も務めている。
便利×手軽×中小企業向け クラウドERP「GRANDIT miraimil」
昨今のビジネス環境の変化に対応すべく、デジタル技術を活用したDXを推進する一貫として、ERPを検討する企業が増えています。 本格化する経営管理DXの鍵について、統合型クラウドERP「GRANDIT miraimil」で実現できる仕組みについて分かりやすくご説明いたします。
1985年 総合商社系情報システム会社（現インフォコム株式会社）へ入社。商社向けシステム開発部門に所属し、繊維・化学品・食品関係などのシステム開発やC/S・WEBシステム、ミドルウェアなどのアーキテクチャー選定・導入を担当。2003年10月 インフォベック株式会社（現GRANDIT株式会社）にて、次世代ERPコンソーシアムによるERP「GRANDIT」の開発に立ち上げ当初より参画。パートナー営業・製品開発の責任者としてERPシステムの提案活動・導入支援に従事。2018年よりマーケティング室 室長として、営業・製品開発をあわせたマーケティング施策の企画立案とプロモーション全般の責任者を担当。
112時間の削減！バックオフィスが変わる「業務プロセスDX」
個々のメンバーやチーム全体の業務が見えず、ブラックボックス化しがちなバックオフィス。人員が逼迫する中、ミスやヌケモレなく遂行すべき現業務を抱えながら、DXを推進していくために必要なポイントは何か？「業務プロセスDX」により、月次決算業務を112時間も削減した経理部門の成功事例を交え解説します。
富士通、リクルートを経てネクスウェイでは社内業務システムの導入を推進、その後グリーを経て2013年10月にBizer株式会社を設立。 2019年1月にパーソルプロセス＆テクノロジーに株式譲渡。「Bizer team」を活用し、数多くのバックオフィス改革や成長し続けるチームの支援に従事。全国各地でワーケーションを実施し、自治体での講演多数。
インボイス制度開始までもうすぐ｡ 激増する経理業務負荷への対応と請求書電子化のススメ
認定Peppol サービスプロバイダーが紹介｜今回は、発行/受領の双方における電帳法に従った保管も担保できるソリューションのご紹介と、電子化に向け紙文書も残る過渡期～デジタルインボイスの対応まで、取るべき対策をご紹介する。
2016年ウイングアーク１ｓｔ株式会社に入社。約5年間、関西でパートナー営業を担当。各商品の機能を組み合わせたソリューション提案などのノウハウを蓄積。その経験から、2021年度から帳票・文書管理ソリューション（BDS）に関する事業戦略を担当。現在は主に新商品である「invoiceAgent」を推進している。
2024年に向けて今押さえておくべきバックオフィス業務のペーパーレス化へのススメ
電子帳簿保存法の電子取引の宥恕措置が12月末で終了することに伴いバックオフィス業務が変わろうとしております。当セッションではその制度について触れながらより具体的な対応方法の解説と、社内のペーパーレス化を実現する新サービス『PCA Hub eDOC』についてご紹介いたします。
2007年から多くの中小企業のバックオフィスシステム導入に従事。 現在はリアル現場で見た企業の成功と失敗の知見を持って時代を先読みした顧客が求めている既存製品の価値向上＆新たな製品を生み出す推進を行っている。
与実を元にした経営判断を行う企業が実践している経理・財務DXの3つのアクション
財務情報を元に早く・柔軟な経営判断ができる仕組みづくりの第一歩は、経営状況の見える化です。本セッションでは、経営状況の見える化を妨げている２つの要因と、経理・財務DXの3つのアクションを紹介します。
人材紹介会社に3年半従事し、法人営業、拠点立ち上げを経験。freee株式会社に入社後、法人企業様向けにバックオフィス業務改善に関するコンサルタントとして従事。
世界の経営学から見る人的資本経営への視座
日本企業にイノベーションが足りない、と言われて久しくなります。一方、イノベーションや組織学習は、世界中の経営学者により科学的な手法で研究が進んでいるにも関わらず、その知見が日本まで十分に届いていません。本講演では、世界標準の経営学の知見を使いながら、日本企業の人的資本経営の在り方を考えていきます。
慶應義塾大学経済学部卒業、同大学院経済学研究科修士課程修了。三菱総合研究所で、主に自動車メーカー・国内外政府機関 への調査・コンサルティング業務に従事した後、 2008 年に米ピッツバーグ大学経営大学院より Ph.D.（博士号）を取得。 同年より米ニューヨーク州立大学バッファロー校ビジネススクール助教授。 2013 年より早稲田大学大学院 早稲田大学ビジネススクール准教授。 2019 年より教授。 「Strategic Management Journal」など国際 的な主要経営学術誌に論文を多数発表。著書は「世界標準の経営理論」（ダイヤモンド社） 他。 メディアでも活発な情報発信を行っている。
