変革と業績向上を実現する働き方改革とは
労働力人口不足の中で、徹底的に生産性をあげ、新しい働き方に挑戦していく企業しか勝ち残れません。しかし、新しい働き方へ挑戦できた企業は具体的にどのように組織変革をしたのでしょうか？3000社の働き方改革コンサルティングを実施してきた実績から、「このように説明すると、経営層や管理職が組織変革の必要性を腹落ちできる!」という解説をご紹介します。また具体的に実践する手法や、企業の事例をご紹介します。
3000社以上の企業へのコンサルティング実績を持ち、残業を減らして業績を上げるコンサルティング手法に定評があり、残業削減した企業では業績と出生率が向上している。「産業競争力会議」民間議員など複数の公務を歴任。2児の母。
生成AIツールの利活用と法的リスク：最新動向と対策
現在、世界中で大きな注目を集めている生成AI。誰でも簡単に、自然でハイクオリティなコンテンツを生成することが可能になり、様々な領域のビジネスに大きな変化をもたらしています。他方で、実務における活用方法や活用時の留意点、リスクマネジメントを不安に思われる方もいらっしゃるのではないでしょうか。 本講演では、利用者の視点から、実務で活用する際のポイントや留意点などを、最新動向をふまえてご紹介します。
2018年法律事務所ZeLo参画。AIスタートアップやIT企業を中心に広く戦略法務に携わる傍ら、情報が持つ可能性や責任について研究を進める。国内はもちろん、欧米のAI規制、AIガバナンスのフレームワークにも詳しく、多数の日本企業にAIガバナンスのアドバイスを提供。AIシステムの透明性に関する論考を上梓し、OECDの"Tools for Trustworthy AI"にも掲載。慶應義塾大学Global Research Institute客員所員。ALB Japan Law Award"Young Lawyer of the Year(In-House) finalist"(2023年,2024年)、Forbes JAPAN誌「日本のルールメイカー30人」に選出（2020年）。著書に『ルールメイキングの戦略と実務』などがある。
東急不動産ホールディングスが描くDX戦略
2030年に向けた「WE ARE GREEN」というビジョンのもと、DXを推し進める東急不動産ホールディングス。 今回は、弊社におけるDX推進戦略を事例を交えてご説明するとともに、DX人財の育成についてもご紹介いたします。
1994年東急不動産入社。都市開発事業に従事し、主にオフィス、商業、賃貸住宅など広域渋谷圏開発戦略の核となる多様な施設開発を担当。 2020年からDX/ITの業務にシフト、HD全体のDX戦略策定や各事業部門へのデジタル実装を推進。2023年度には経産省・東証・IPAから「DX銘柄2023」に選定。2024年より現職。
DX推進の落とし穴をさける!業務プロセスを見る方法
デジタル技術の進歩に伴い、多くの業務アプリケーションが日々リリースされていますが、DX推進に必要なツールはなんなのか!?に、お悩みの方も多いのではないでしょうか？ 更に、導入後においてはシステムサイロ化やタコツボ化で、効率化を求めていたはずなのに、逆に仕事はどんどん複雑で大変になってしまうことなども、DX化を目指し実施してみた結果にギャップが発生しやすいところです。 本セッションでは、DXを推進する際に必要な「大切になる業務の可視化」や「進め方」について解説します。
大学卒業後、株式会社サクラクレパスに入社。その後、富士通株式会社に転職。2017年に独立し、現在の株式会社リビカルを設立。これまで、BPR（ビジネスプロセスリエンジニアリング）BPO（ビジネスプロセスアウトソーシング）や RPA（ロボティクスプロセスオートメーション）導入支援と、個々人に対する時間管理術の改善をあわせて実施することで、 組織への生産性を最適な手段で向上させる。そのほか，業務プロセス改善，タイムマネジメント，ダイバーシティマネジメントをテーマにした講演活動も精力的におこなっている。 BPIE認定番号00680231 ビジネスプロセス革新エンジニア WLB（ワークライフバランス）上級認定講師 【著書】 2020 業務改善の問題地図～「で、どこから変える？」～進まない、続かない、だれトク改善ごっこ／沢渡あまね氏と共著 2023 無くせる会社のムダ作業100個まとめてみた
