自動車とデータサイエンスの密接な関係性 ～未来の新しいクルマ社会を目指して～
自動車産業は100年に一度あるかないかの大変革期を迎えていると言われています。キーワードとしてCASEという言葉がメディアで取り上げられるようになりました。コネクティッドカー(Connected car) 、自動運転(Autonomous)、シェアードモビリティ(Shared Mobility)、そして電気自動車(Electric car)の頭文字をうまく繋いだものですが、他の３つに比べてConnected Carというのはわかりづらい概念です。それで何がよくなるのかすっとは理解できません。一言で言ってしまえば車をスマホのようにしてしまう技術ですが、実は他の3つは常にネットワークに“Connected"している車を想定しています。ですから、実はこれが一番鍵となる技術です。Connected Carは車をIoT化する技術とも言えます。その結果集まったBigDataをどのように活用しようとしているのかAIやデータサイエンスの観点から一歩先の自動車産業を見てみたいと思います。
1990年-九州大学総合理工学研究科情報システム学専攻修了 1990年-日産自動車株式会社 総合研究所入社 1999年-筑波大学経営政策科学研究科企業科学専攻修了 2016年-日産自動車株式会社エキスパートリーダー 現在、R&DにおけるIT/AIの戦略担当
3年で3倍成長！暮らしになじむロハコ商品を生むデータ活用術
“くらしをかるくする”をコンセプトに日用品を販売するロハコでは、日常のちょっとしたお困りごとを解決するオリジナル商品やメーカーとのコラボ商品を数多く販売しています。本セッションでは、そうした商品の開発に活用されるデータ分析の実例を紹介しながら、消費者のインサイトを抽出し、ビジネスに転換するデータ利活用戦略についてお話します。
2007年アスクル入社。オフィス向け通販サイト「ASKUL」のCRM、プロモーション、新規サービス企画担当を経て、個人向け日用品EC「LOHACO」立上げに参画。現在はLOHACOの事業企画・データ解析・プロモーション部門を統括するとともに、ECマーケティングディレクターとして企業間のデータ利活用を推進中。
マネー再考：ネオマネーがもたらす決済システムの構造変化
近年、新しいキャッシュレス決済や国際送金サービス、ポイントの疑似マネー化など、様々なマネーが登場している。また、ステーブルコインや中央銀行デジタルマネーなど、マネーシステムを巡る新しい動きも生じている。これらの動向を決済システムの構造という観点から俯瞰展望することを試みる。
1990年日本銀行入行。金融研究所、金融市場局、金融機構局、決済機構局、調査統計局、国際局、フランクフルト事務所長、函館・仙台支店長を歴任。金融市場や決済・金融システムの調査やリスク解析、制度のデザイン、国際規制策定などに従事し、様々な新しい分析手法の導入や金融システムレポートなどの創刊に携わった。
もうデータの可視化に時間をかけない！ 戦略展開スピードを劇的に向上するリアルタイム可視化とは？
デジタル変革により、IoTデータやビジネスデータなど、日々蓄積されていくデータは増加の一途をたどっています。企業はデータを活用した戦略の策定・実現に向けて、BIツールなどによる可視化に取り組んでいますが、データが増大したことで時間も手間もかかり成果につながりにくいのが現状です。本セッションでは、データ活用における"PDCAサイクルの足かせ"となる可視化の工程をリアルタイムに行うことで、戦略の意思決定スピードを向上する方法をご紹介します。
当社入社後、10年以上にわたりエンジニア・営業の両面からデータ利活用事業の立ち上げに携わり、300社以上のデータ利活用システム導入に貢献。2018年より、Zoomdataの販売促進に従事。過去データを含む全件を網羅的に扱い、時系列に特化した対話型のデータ可視化を可能にするプラットフォームの展開に取り組む。
事例公開！顧客行動を可視化して、広告の無駄撃ちをなくす。 ～その秘訣と、実現する唯一無二のビッグデータ分析環境～
Web行動ログ連携・統合ソリューションとして最も注目されているTealium。このクラウドに蓄積される膨大な行動ログデータから様々なセグメントを切り出し、広告効果の可視化を実現する次世代BI"Sisense"の魅力を事例を交えて解説します。
大学卒業後、楽天や電通デジタルを経て2016年より博報堂デジタルビジネス推進局にてデジタルマーケティング領域業務に従事。CDP基盤構築からサイト制作、運用広告最適化、CRMシナリオ構築、各種のツール導入、データの可視化まで広く対応。
事例公開！顧客行動を可視化して、広告の無駄撃ちをなくす。 ～その秘訣と、実現する唯一無二のビッグデータ分析環境～
Web行動ログ連携・統合ソリューションとして最も注目されているTealium。このクラウドに蓄積される膨大な行動ログデータから様々なセグメントを切り出し、広告効果の可視化を実現する次世代BI"Sisense"の魅力を事例を交えて解説します。
大学卒業後、日本電気株式会社を経て、中堅商社、リゾート運営会社にて人事総務、財務会計、マーケティング等の広範な実務を経験。その実務経験を活かし、現職にてデータ分析コンサルタントとして、これまで100社以上のBIのプロジェクトの運営、開発実績を持つ。
データドリブンへの第一歩：データ分析の前に必要不可欠なものとは
データ分析を始めるためには、データの収集と管理、セルフサービスでのデータアクセス、ガバナンスの徹底など必要なことが多くあります。それを単一のプラットフォームで行えれば導入後のコストやメンテナンスにも大きなメリットがあります。本セッションではデータドリブン企業へのプロセスをわかりやすくご説明致します。
通信システム向けプログラミング業務に従事した後、コンサルタント、アカウントサポートを経て、2002年よりプリセールスエンジニアとして活動。 クラウドインフラ、ストレージ、セキュリティー製品等に携わる。 2018年より現職。 企業、自治体のデータ統合プラットフォーム構築に提案活動を行っている。
根性セールスから脱却! MAツール活用による“デジタル営業”実践例
BtoBビジネスにおいて、とくにニッチな製品を扱う業種では、展示会などのオフラインマーケティングが中心かつ、“営業＝根性”といったイメージはまだまだ根強く、デジタルを活用したマーケティング営業効率化に前向きになれないという企業は多いようです。一方で、“デジタル”活用により成果を出している企業も国内でも存在します。本セッションでは、成功企業の取り組み事例を挙げてマーケティングオートメーションツールを活用した“デジタル営業”の実現方法についてご紹介します。
某人材系企業にて、採用・営業・マーケティングを経験した後、集客の強みを持つマーケティングオートメーションツールを開発・導入支援を行うSATORI株式会社に入社。現在は、自社製品「SATORI」を活用して、自社の新規見込み顧客の集客から商談創出までをミッションにマーケティング活動に携わっている。
IoT×AIが創る未来 パナソニックが目指すくらしアップデート業
パナソニックはこれからの100年、機器が生み出すデータやサービスを提供する「コト」売りで、皆様のくらし向上に貢献していきます。これを象徴するあらたな事業のひとつが、IoT(エッジカメラ)とAI(画像解析)を活用したVieureka(ビューレカ)。流通や製造現場で拡がる導入事例の紹介とともに、エコシステム拡大によるIoT×AIの未来について語ります。
1995年パナソニック入社。携帯電話・監視カメラの組み込みソフト開発の商品化、モバイルAV通信プロトコル標準化に携わる。2008年よりソフトウェア・サービスを軸とした新規ビジネスの立ち上げに従事、「くらしアップデート」を実現するIoTプラットフォームである「Vieureka」を事業化。2人の娘と観劇・買い物に行くのが週末の楽しみ。
DXによる新たなビジネスモデルへの挑戦
1673年の三越の前身である越後屋創業から340年余り。長い年月の中で、時代に合わせて常に変化をしてきた三越伊勢丹グループは、デジタル化の浸透によるお客さまの消費行動の変化に対応すべく、”IT・店舗・人の力を活用した新時代の百貨店”を目指す大きなビジネスモデルの変革に挑戦しています。本セッションでは当グループの持つ強みとデータを基軸にした、デジタルトランスフォーメーションの目指す姿と具体的な取り組みについてご紹介します。
1992年伊勢丹（現 三越伊勢丹）入社。2000年より人事部にて人事・採用業務に携わる。2015年より、三越伊勢丹ホールディングス情報戦略本部グループマーケティング戦略部（当時）にて、合弁会社運営に関わりながら、顧客軸マーケティングの取り組みを推進した。その後もデジタル事業関連の各部署で、お客さまに「新しい購買体験」を提供するため、デジタル技術を活用したビジネス開発に取り組み、数々の新規事業の立上げや運営に携わる。
金融データが行動を変える
人口減少が進み、高齢化による様々な社会構造の変化が求められる中で、個人・事業の両方にとって、金融データの活用は、待ったなしのタイミングといえます。 マネーフォワードが行動変容に向けて取り組んでいる、可視化を通じたソリューションへの試行錯誤のなかで得られてきた世界観をお伝えできればと思います。
2004年、慶應義塾大学経済学部を卒業後、野村證券株式会社に入社。 株式会社野村資本市場研究所にて、家計行動、年金制度、金融機関ビジネスモデル等の研究業務に従事。 スタンフォード大学MBA、野村ホールディングス株式会社の企画部門を経て、2012年より株式会社マネーフォワードの設立に参画。 経済産業省「産業・金融・IT融合に関する研究会」に参加。金融庁「フィンテック・ベンチャーに関する有識者会議」メンバー。
データマネジメントの巧拙がデータ活用成功の鍵 ～その要諦とは～
DX推進の掛け声を背景に、データビジネスへの戦略的な取り組みが加速しています。「Data is the new oil」というフレーズにより、ビジネスデータは石油に例えられるほどの価値が期待される一方で、正しく加工・管理されなければ意味がないという側面も持っています。データ活用の成否を分けるデータマネジメントの要諦をお話します。
国内情報サービス企業を経て、1998年に株式会社データ総研に入社。コンサルティング営業とプロモーションに従事。大規模データ統合やデータ活用基板設計などのコンサルティング支援に加え、データマネジメント教育など人材育成事業にも注力し、営業担当役員を経て2019年社長就任。
サブスクの解約理由から見る、解約者の驚愕の真実
現在、様々なサブスクや定期購入などの解約防止ソリューションを様々な企業に提供しています。そこから解約防止を10％以上出し続けているテクノロジーと、多くの解約希望者データから見えてくる真実を、ご紹介致します。サブスクリプション実施企業や、解約というポイントで課題をお持ちの企業の方は是非ご参加ください。
前々職でBrightcoveにてSaas型の動画配信サービスをテレビ局や大手企業に100社以上の立ち上げに従事。その後、サブスクリプションモデルへのビジネスチェンジに見事に成功したAdobeにてデジタルマーケティングや広告配信の業務を5年にわたりサポート。サブスクリプションの黎明期より、ビジネス面、システム両面に知見をもつ。Macbeeには2018年9月より参画。解約防止のプロダクト責任者として今期より従事している。
金融事例から見えてきた、これからのデータレイクの姿
データドリブンを成功させるためには、組織作りから分析手法など様々な要素が必要になりますが特に重要なのが、いかに質の高いデータを効率的に管理し活用につなげていくことです。本セッションでは、メガバンクの事例から、最新のデータレイクアーキテクチャを解説していきます。
Bigdata＆Analytics界隈に生息するセールスエンジニアです。OSSに魅了され、HadoopやSparkを嗜みつつ、今はCloudに注力しています。特にAutonomous DWHを取り扱っておりOSSの世界から見ると、やはりOracleDBは便利だなと再発見の日々です。
デジタル変革時代のデータ活用プラットフォーム最新像と活用例のご紹介
デジタルトランスフォーメーションが急速に進む中、データの種類は多岐に渡り、そのデータ量も爆発的に増えてきております。 今やデータは、第4の重要な経営資源と言われており、データ活用が企業の成功のカギとなります。 本セッションでは、社内外の大量データを如何に、早く見つけ出し、活用できるか、企業全体でのデータ活用を促進するプラットホーム最新像をお客様事例を含め紹介します。
2014年にアルプス システム インテグレーションに入社。データマネージメント関連製品含め、様々なソリューションをお客様の視点に立ち、最適なソリューションを提供。(日々奮闘中) 1974年 横浜生まれ茅ヶ崎在住。趣味はバスケ、ゴルフ、サーフィン
デジタル変革時代のデータ活用プラットフォーム最新像と活用例のご紹介
デジタルトランスフォーメーションが急速に進む中、データの種類は多岐に渡り、そのデータ量も爆発的に増えてきております。 今やデータは、第4の重要な経営資源と言われており、データ活用が企業の成功のカギとなります。 本セッションでは、社内外の大量データを如何に、早く見つけ出し、活用できるか、企業全体でのデータ活用を促進するプラットホーム最新像をお客様事例を含め紹介します。
大学卒業後、2002年日本オラクル株式会社入社後、2010年にインフォマティカ・ジャパンに入社。マスタデータ管理のソリューションを中心にプリセールスコンサルタントとして企業のデータ活用、データマネジメントに取り組みを支援。
高精度な意思決定をサポートするSaaS型AIサービスのご紹介
グローバル化・複雑化する現在の経営環境において、質の高い意思決定を迅速に行っていくためにAIの「予測」は強力な武器になります。ニュースの解析により企業業績や素材価格、業界需要などの経済事象の将来動向を予測するSaaS型のAIサービス「xenoBrain」をご紹介します。
株式会社xenodata lab.代表取締役社長。公認会計士。株式会社ユーザベースでの「SPEEDA」の事業開発部責任者の経験などを経て、2016年に株式会社xenodata lab.を設立。AIで企業業績や経済の動向などの将来を予測するSaaSサービス「xenoBrain」を開発・提供する。
ITコストを削減しつつ、ビジネススピードをアップする方法
コストを削減しつつビジネス上の意思決定を迅速化することが求められる中、増え続けるデータをコピー・複製していてはコストも時間もかかります。本セッションでは、データをコピー・複製することなくコストを削減しビジネスを高速化、さらにはセキュリティやガバナンスの担保も可能とするデータ仮想化についてご紹介します。
2001年に日本IBM入社。主にメガバンクなど金融系のお客様を中心に担当。メガバンク統合のプロジェクト等々に携わる。2012年にUS本社に赴任。ニューヨークエリアのお客様をClient Executiveとして担当。日米のGlobal案件のDealをClose。 2015年からGlobal Business Service 保険事業の営業部長。2018年よりDenodo Technologiesの日本法人営業本部長（現職）。
データ分析プロジェクトはどうして失敗する? 成功のための道標
データを活用することが当たり前の時代ですが、分析プロジェクトが必ずしも成功するとは限りません。成功させるためのポイントがどこにあるのかを解説しつつ、分析を自動化する革新的なBI『Yellowfin』と、世界中のデータサイエンティストから高い評価を受ける機械学習ツール『RapidMiner』を組み合わせたソリューションをご紹介致します。
テクマトリックスにおいてBI、ETL、DWHのセールスおよびプロモーションを担当。
単なる名刺管理ではない!? Sansan ビジネスプラットフォームでデータがもたらすビジネス改革
Sansanはサービスコンセプトを「名刺を企業の資産に変える」から「名刺管理から、ビジネスがはじまる」へと刷新しました。刷新されたコンセプトに基づき、Sansanは従来の高い精度での名刺データ化により企業における人脈データベースの可視化と共有、というフェーズからそれをいかにビジネスにより利活用していくのか、という「活用」のフェーズへとシフトが始まっております。本セッションではSansanのデータだからこその活用について、新しいソリューションや事例をご紹介いたします。
大学卒業後、大手国内商社系 SI にてメガバンクの担当営業を務める。その後、外資系ソフトウェアに入社し、パートナーアライアンスを経験後、同社におけるクラウドサービスの立ち上げにおいて、ソリューションスペシャリストとして複数の金融機関における導入や活用を支援。Sansanに入社直前は、外資系クラウドサービス企業のアカウントエグゼクティブとして、保険業界を中心とした多くの金融機関におけるデジタル変革の取り組みを支援。2019年4月より現職。
農業を強いビジネスに! クボタの次世代ビジョン
クボタでは次世代農業の取組みとしてICT、IoTを活用したスマート農業技術の開発を行っている。本セッションでは担い手農家が直面する課題解決のため、 1.データ活用による精密農業 2.自動化･無人化による超省力化 3.軽労化や省力化技術の開発状況と、その方向性 について紹介する。
1980年久保田鉄工(現在の株式会社クボタ)に入社し、トラクタ技術部第二開発室長、建設機械技術部長、建設機械事業部長、クボタヨーロッパS.A.S.(フランス)社長、クボタトラクターCorp.(アメリカ)社長、機械海外本部長、農業機械総合事業部長、農機海外営業本部長、研究開発本部長、専務執行役員、取締役専務執行役員を経て、2018年より現在に至る。
若者をどこよりも知る、SHIBUYA109のリアル・デジタル融合戦略立案法
今年で40周年を迎え、ロゴの刷新、若者マーケテイングの強化、テーマパーク性の向上、テイクアウトフードの強化、ライブ配信スタジオの導入など時代に合った新しい商業施設の形を提案するSHIBUYA109。 リアルとデジタルの境がなくなっている今、SHIBUYA109はどのような戦略を立てているのでしょうか。株式会社SHIBUYA109 エンタテイメントで通販サイトやニュースサイト、SNS、マーケティングなど多岐にわたる事業を手掛け、現在はSHIBUYA109及びMAGNET by SHIBUYA109の総支配人を務める立場からお伝えします。
SCの現場運営、新規SCの開発、本社部門に携わった後、2013年よりSHIBUYA109の公式通販の運営、109ニュースの立ち上げ、サイトリニューアルなどを実施。現在は施設運営、EC運営、オムニチャネルの推進とSNSやオウンドメディア、マーケティング全般を担っている。
新生銀行が目指す「価値共創型ビジネス」とは
近時の技術革新、ネットワーク高度化などの環境変化は、Fintech企業の台頭や事業会社による金融事業への新規参入などをもたらし、既存の事業者へ大きな影響を与えています。本セッションでは、我々新生銀行グループにおいて、グループ内の金融機能をプラットフォーム化し、ご提供することでパートナーとともに生み出す「価値共創」を基本とした、今後の事業戦略についてお話しいたします。
90年日本長期信用銀行(現新生銀行)入行。01年アイワイバンク銀行(現セブン銀行)入行、06年楽天入社、09年ビットワレット(現楽天Edy)へ出向。12年新生銀行入行、15年執行役員個人部門リテールバンキング本部長、16年常務執行役員個人総括兼グループ事業戦略副担当などを歴任し、19年6月より現職。
