江崎浩

東京大学 大学院 情報理工学系研究科 教授

1987年 九州大学 工学部電子工学科 修士課程 了。 同年4月 (株)東芝 入社。 1990年より2年間 米国ニュージャージー州 ベルコア社、1994年より2年間 米国ニューヨーク市 コロンビア大学にて客員研究員。1998年10月より東京大学 大型計算機センター助教授、2001年4月より東京大学 情報理工学系研究科 助教授。2005年4月より現職。WIDEプロジェクト代表。 MPLS-JAPAN代表、IPv6普及・高度化推進協議会専務理事、JPNIC副理事長、日本データセンター協会 理事/運営委員会委員長。工学博士(東京大学)。

NTT DATA Innovation Conference 2021 デジタルで創る新しい社会

2021/01/28 〜 2021/01/29
  • 国内講演者
  • 教育・研究機関
  • ディスカッション
  • 教授

江崎浩

東京大学 大学院 情報理工学系研究科 教授

Withコロナ時代のデジタル社会の展望

コロナ禍によって様々な社会課題が噴出し、これまでの経済活動が継続できなくなる一方でデジタル化が急速に広がった。しかしデジタル化は社会に良い影響と悪い影響の両面をもたらすことも明らかになった。例えばオンライン会議などデジタル化によってコロナを克服する多様なソリューションが生まれる一方で、フェイクニュースの問題などデジタル化による負の側面が社会に大きな影響をもたらした。このような状況下で、企業や社会がWithコロナ時代においてデジタル化とどう向き合うべきか、本セッションを通じてこれからのデジタル社会の展望を検討する。

日経クロステック EXPO 2021

2021/10/11 〜 2021/10/22
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • 理事

江崎浩

日本データセンター協会 副理事長兼運営委員長

グローバルデータセンター市場の動向を探る ーNew Normalな時代に向けたデータセンタービジネスの方向性ー

Covid19(コロナ禍)の日本国内ではあるが、データセンター投資に注目が集まっている。 緊急事態宣言下でのリモートワーク普及、SNSを起点とした新しいエンターテイメントの台頭などの国内需要拡大要素も背景にはあるが、圧倒的に、「GAFA」と呼ばれる米国巨大IT企業群の対日進出意欲がその投資を後押ししているものと考えられる。 日本国内のデータセンター事業構造は、こうした世界的な潮流を受けてどのように対応し、変節していくか。本セミナーでは、その背景と最新状況と今後の展望につき、業界団体としての観点、取り組みも交えて考察する。

Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 教育・研究機関
  • 教授

江崎浩

東京大学大学院 情報理工学系研究科 教授

スマートシティからスーパーシティへ:標準化・政策・ビジネスの方向性

コロナ禍を契機として、スマートシティにおけるSDGs、すなわち持続可能な成長に関して、「地球環境の改善との共存」が重要なKPIとして再認識・重要視されるようになってきました。 2050年に向けたカーボンニュートラルの実現は、米国新大統領による『パリ協定』への再加入もあってグローバルに共通の重要アジェンダとなっており、盛り上がりが急加速しています。我が国においては、これまでのスマートシティ政策の次段階として、自治体のデジタル化、すなわち『デジタルガバメント』の実現と、それを梃子に「社会全体のDX」、そして、『RE100』に象徴される「カーボンニュートラル」の実現を目指す『スーパーシティ構想』が、最重要施策の一つとして位置づけられています。現在、それに向けたさまざまな議論と活動が、全省庁・自治体において急激に展開されつつあります。 「日本がスマートシティを牽引する存在になる」ことを目指した取組みは、これまで、『スマートシティ官民連携プラットフォーム』、『日ASEANスマートシティ・ネットワーク官民協議会』、2020年春の『スーパーシティ法』の成立などを通じて展開されてきました。さらに「データ連携基盤の整備・構築(リファレンスアーキテクチャを通じた、分野横断的なデータ連携)」に向けても、内閣府の主導によるSIP(戦略的イノベーション創造プログラム)などを通じた活動が行われていました。 しかしながら実態としては、「連携する仕組み」の構築にまでは至っていません。その達成にむけては、「具体的なビジネス戦略の立案・構築」と「その実装と実行」とが必要になります。それらがスピード感を持って実現できなければ、スマートフォンと同じように、スマートシティ・スーパーシティーにおけるイニシアティブも、海外に取られることは必至でしょう。 本セッションでは、「スマートシティ、さらに スーパーシティの実現に必要となるビジネス戦略」とともに、「それを実行する上での顕在・潜在する課題」についても議論します。 <要旨> ・スマートシティはビジネスになるのか。 ・スマートシティのグローバル戦略は必要となるか。 ・スーパーシティ法案によって、国内のスマートシティは世界展開可能になるか。 ・スマートシティの互換性を確保できるか。国は指揮を取っていけるか。 ・世界標準をどのように勝ち取っていくのか。

Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 教育・研究機関
  • 教授

江崎浩

東京大学大学院 情報理工学系研究科 教授

デジタルツイン型スーパーシティーへの挑戦 ~With/Afterコロナ社会への劇的進化の急加速~

コロナ禍が発生する前の2019年頃、スマートシティを実現する基盤(プラットフォーム)として、「デジタルツイン(デジタルの双子)」というキーワードが世界的に多用されるようになっていました。デジタルツインは「CPS (Cyber Physical System)」とほぼ同義で用いられることが多く、「現実世界の多様なデータをセンサーネットワークなどで収集し、サイバー空間で定量的に分析すること」を表わします。またデジタルツインとスマートシティは対とされ、「デジタルツイン(サイバー空間)が運用されている街(現実世界)」がスマートシティ――とみなされようとしていました。ところがこの動きは、オンラインでの活動を主とすることを要求するコロナ禍によって、急加速・急激な進化を経験することとなりました。 今後、デジタルツインは「都市内・都市間での広域連携を実現するテクノロジーフレームワーク」として、インターネットと同様に「スケーラブルであり世界標準であること」が必須となっていくでしょう。そのためには、「共通プロトコルの定義・制定」と「API (Application Programming Interface)の公開・連携」が必須となってきます。また、サイバー空間で定量的に分析した結果を現実世界にフィードバックするためには、その「価値判断基準となる標準的なKPI (Key Performance Indicator)」も必要となります。 本セッションでは、「デジタルツイン(デジタルの双子)」の構築に向けた研究開発・実証実験システム、さらにそのビジネス戦略の先行事例を紹介するとともに、その社会実装のシナリオを議論・展望します。 <要旨> ・ポリシー・ガイドライン・など地方自治体が取り入れるべき解決策。 ・ディスラプト(破壊)すべき既存ビジネスとは。 ・各都市が互換性を持つように陣頭指揮を取るプレイヤーとは。 ・API(Application Programming Interface)を公開する上での課題とは。 ・先導的実証実験システムの事例紹介。
ピープルビジネスの変革組織戦略の最前線

Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
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江崎浩

東京大学大学院 情報理工学系研究科 教授

江崎浩

1987年 九州大学 工学部電子工学科 修士課程 了。 同年4月 (株)東芝 入社。 1990年より2年間 米国ニュージャージー州 ベルコア社、1994年より2年間 米国ニューヨーク市 コロンビア大学にて客員研究員。1998年10月より東京大学 大型計算機センター助教授、2001年4月より東京大学 情報理工学系研究科 助教授。2005年4月より現職。WIDEプロジェクト代表。 MPLS-JAPAN代表、IPv6普及・高度化推進協議会専務理事、JPNIC副理事長、日本データセンター協会 理事/運営委員会委員長。工学博士(東京大学)。

Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
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江崎浩

東京大学大学院 情報理工学系研究科 教授

データセンター セッション(1) 最新テクノロジー篇

データセンターは、「ポストコロナ時代におけるデジタル・オンライン前提の社会を実現するための、最重要インフラの一つ」との認識が、ますます高まってきています。 一方で、情報通信システムの中でもとくにデータセンターが消費する電力量の多さと増加は、「2050年カーボンニュートラル」や「地球温暖化防止」のために、「最低限」とすることが社会的な要求となってきています。すなわち、「高パフォーマンスのコンピューティングサービス」を「より小さなエネルギー消費量」によって実現しなければならないのです。 そこで本セッションでは、エネルギー消費量の増加を抑えつつ、高パフォーマンスのデータセンターの実現に向けた最新の実例を取り上げ、参加者のみなさんと共有します。さらに地球温暖化防止という社会的な要求に、データセンター産業・インターネット産業がどのように貢献できるのかについて考察します。 <要旨> ・高パフォーマンス化・省エネ化の両立にむけた取り組み事例 ・データセンターとSDGs (Sustainable Development Goals)

Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
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江崎浩

東京大学大学院 情報理工学系研究科 教授

IOWNが変える世界 ~『IOWN Global Forum』の最新動向~

Beyond 5G時代に有望なユースケースとして、「Cyber Physical System」「リモートワールド」が注目されています。しかしながらその実現に向けては、既存技術における「データ量爆発」「レイテンシの壁」「環境ROIの壁」を乗り越える必要があります(ROI: Return on Investment)。 そのためNTTは、光技術をもとにICT基盤全体の革新をめざす『IOWN構想』を提唱しました(IOWN: Innovative Optical and Wireless Network、Interop Tokyo 2019の基調講演にて発表)。 講演では、「NTTが提唱したIOWN構想」「それを実現するための技術的な取り組み」「有望なユースケース」について説明するとともに、IOWN構想の実現に向けてパートナーと一緒に取り組む『IOWN Global Forum』についても紹介します。 <要旨> ・IOWNの全体像 ・IOWNを支える技術(APN (All Photonics Network)、データセントリックコンピューティング、光ダイレクト多地点接続、ExNaaS、Beyond Human空間観察プラットフォーム) ・IOWNのユースケース ・IOWN構想を推進するエコシステムとしての『IOWN Global Forum』の活動

Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
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  • 教授

江崎浩

東京大学大学院 情報理工学系研究科 教授

データセンター セッション(2) 大規模データセンターデベロップメント篇

経済的要因に伴うデータセンターの東京一極集中は、首都直下型地震などの災害対策に対する懸念を日々拡大させてきています。しかしGAFA+M/BATに代表されるハイパージャイアントの大規模データセンターの首都圏への展開もあり、それらとの連携(ハイブリッド・クラウド)がいまや不可欠である以上、脱・首都圏化は複雑な問題でもあります。阪神圏などへのバックアップデータセンターの展開も徐々に進みつつありますが、その動きは十分であるとはまだまだ言えません。 一方でコロナ禍は、我が国のデジタル化、とくに国や自治体のデジタル化とクラウド化をいやおうなしに加速させることになります。その際、「どのようにデータセンターを配置するのか?」は、国家戦略・国家安全保障上の喫緊の最重要課題の一つでもあります。 本セッションでは、こうした「待ったなし」ともいえる環境下での大規模データセンターの今後のあるべき展開を、グローバルな状況と国内における最新情勢を整理しながら、展望・考察します。 <要旨> ・大規模データセンターについてのグローバルな状況 ・国内における最新情勢 ・実践的DR/BCP策

Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
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江崎浩

東京大学大学院 情報理工学系研究科 教授

産業サイバーセキュリティリスクの実態とその政策 ~経済産業省 奥家サイバーセキュリティ課長に聞く~

新型コロナウイルス感染拡大の影響を受け、テレワークの急な推進などのビジネス環境の未曽有の変化が起こるのと同時に、サイバー攻撃の被害に遭う日本企業が増えています。とくに、「端末に感染してデータを暗号化し、身代金を要求する」従来のランサムウェアを用いた攻撃だけでなく、そのデータを窃取して「身代金を払わなければ公開する」といって脅す「二重脅迫」と呼ばれる攻撃も登場しており、いままさにDXを進めようとする日本企業にとっては無視できないリスクとなってきています。 このような状況を受けて、経済産業省のサイバーセキュリティ課では、『最近のサイバー攻撃の状況を踏まえた経営者への注意喚起』※を産業界に対して発出しました(2020年12月)。これは、日本企業の経営層に対して、サイバーセキュリティリスクを経営リスクとして捉えて、一層のリーダーシップを発揮するよう求めるものです。 本セッションでは、2017年に現課長に着任以来、『産業サイバーセキュリティ研究会』の立ち上げを始めとして、『サイバー・フィジカルセキュリティ対策フレームワーク:CPSF』――Society 5.0の実現に向けたバリューチェーン全体に対するセキュリティフレームワーク――の策定など、近年の日本における対応を牽引してきた奥家課長から、「産業サイバーセキュリティリスクの実態とその政策」について説明します。ついで、とくに訴えたい政策のポイントについて、「どのような背景や意図をもって進めているのか」を中心に、当カンファレンスの委員長である江崎 浩教授を聞き手としてディスカッションを行います。 ※:https://www.meti.go.jp/press/2020/12/20201218008/20201218008-2.pdf <要旨> 1)産業サイバーセキュリティ脅威の実態 2)産業サイバーセキュリティ政策について 3)産業界に対するメッセージ

Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
  • 教育・研究機関
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江崎浩

東京大学大学院 情報理工学系研究科 教授

Beyond 5Gの趨勢

5G元年と呼ばれた2020年。すでに対応する機種が発売され、都市部を中心に利用可能なエリアも増えてきました。 5Gは高速化や低遅延化というメリットは大きいものの、テクノロジーの多くが海外発のものであり、製品自体も海外メーカーからの調達が中心です。日本勢はそれらのサプライチェーンに十分に加わることができませんでした。よって国内への経済波及効果はあまり得られていない――という悲しい実情は、無視できないものです。 そのような(反省の)中で迎えたのが、5Gの次のジェネレーション――Beyond 5G――への備えです。ここでは、研究開発投資を強化し、日本の地位向上を狙うべく、次の10年にむけた模索の動きが出てきています。 このセッションにおいては、まず「現行の5Gにおける日本の課題」を整理します。ついで、「Beyond 5Gにおけるビジョンやそれにむけたビジネスチェンジのシナリオ」について議論します。 <要旨> 5Gの課題:とくに「日本」にとって Beyond 5Gのもつ政治的意味合い Beyond 5Gにおける反撃策:省エネ?高速化?半導体?仲間づくり?

Interop Tokyo カンファレンス 2021

2021/06/09 〜 2021/06/23
  • 国内講演者
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  • 教授

江崎浩

東京大学大学院 情報理工学系研究科 教授

COVID-19が変えたインターネット、トラフィック、新たな課題

COVID-19による生活様式・ビジネスの変化とともに、インターネットの役割は大きく変化しました。学校の授業、ビジネス、就職、在宅での活動など、さまざまなコミュニケーションが「対面」から「オンライン」へと代わりました。さらに、イベントなどこれまで人が集まって実施していた多くの活動も、インターネットの活用を前提とした、オンライン形式での開催に移行しています。 従来のインターネットにおいては、たとえば「OSアップデート」などの高負荷なトラフィックは、「キャッシュを備える企業ネットワーク」や「企業ネットワークを想定したOS」によるインターネットの負荷軽減策によって、一定程度の対応効果が得られていました。ところが上述のように、テレワーク・余暇などによって「家で過ごす時間」が増えるにつれ、「インターネットトラフィックのオフィスから家庭へのシフト」が発生し、これまでのトラフィック軽減策が必ずしも有効に働かなくなってきています。また、家庭で過ごす時間の増加が、ゲームをはじめとする「新たなトラフィックの増加」を招いています。 本セッションでは、コンテンツプロバイダー、ISP、大学、企業、それぞれの視点からみた“新たな生活様式”におけるインターネットトラフィックについて考察するとともに、インターネットに関わるすべての事業者が考慮すべき事項について紹介していきます。 <要旨> ・実データから見るインターネットサービス活用の変化 ・生活様式の変化とインターネットトラフィック ・インターネット利用の変化と変わる脅威

Interop Tokyo カンファレンス 2022

2022/06/15 〜 2022/06/17
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  • 教育・研究機関
  • ディスカッション
  • 教授

江崎浩

東京大学 大学院 情報理工学系研究科 教授

産業サイバーセキュリティ:製造業における被害の実態と対策

長期化するコロナ禍によるサプライチェーンの不安定化、ロシアのウクライナ侵攻など、製造業にとっては先行き不透明なビジネス環境が続いています。こうした急激な環境変化に追従できる、柔軟な体制・システムの確立に有用なDXの推進は、企業の死活問題となっています。 そのため製造業においては、リモートワークの推進などの理由でゼロトラスト化が進む「情報システム」のみならず、工場・プラントの「制御システム」や、「製品・サービス」のデジタル化も進んできました。しかしその結果、増大したセキュリティリスクによって、多くの企業がサイバー攻撃の被害に遭っているのが実情です。 本セッションでは、経済産業省の『工場セキュリティガイドライン』(2022年春公開)策定ワーキンググループの座長であり、Interop Tokyoプログラム委員会の議長でもある江崎 浩教授のチェアの下、多くの製造業を顧客としてもつサイバーセキュリティ専門家2名により、「近年、製造業で発生しているサイバー攻撃被害の実態」「企業が直面するセキュリティ課題」「実際の被害を減らすためにはどうすべきか」をテーマに、講演とパネルディスカッションを行います。
ピープルビジネスの変革組織戦略の最前線