東京大学 大学院情報理工学系研究科 教授
1987年 九州大学 工学部電子工学科 修士課程 了。同年4月 (株)東芝 入社。 1990年より2年間 米国ニュージャージ州 ベルコア社、1994年より2年間 米国ニューヨーク市 コロンビア大学にて客員研究員。1998年10月より東京大学 大型計算機センター助教授、2001年4月より東京大学 情報理工学系研究科 助教授。2005年4月より現職。WIDEプロジェクト代表。 MPLS-JAPAN代表、IPv6普及・高度化推進協議会専務理事、JPNIC副理事長、日本データセンター協会 副理事長/運営委員会委員長、デジタル庁 シニアエキスパート。工学博士(東京大学)
※ プロフィールの引用元は「BEYOND DX 2023第2回 10年先を見通す経営の実践と成功の秘訣」になります。
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※ 詳細は以下の一覧をご確認ください。
DXの<攻め>と<守り>を高次元で実現させるためには
DXにおいては、付加価値創出やビジネスモデル変革といった「攻めのDX」だけではなく、業務処理の効率化やデータ・IT基盤の構築、さらにはサイバーセキュリティ対策などの「守りのDX」も重要となります。本パネルディスカッションでは、DXを推進する上でより重要となる「守り」をいかに整えるか、DXの「攻め・守り」をいかに高度に両立していくかについて議論を深めていきます。
ネットワーク化する量子コンピュータ
量子コンピュータの発展はめざましく、量子エラー訂正の実証も進むなど、本格的なコンピュータシステムに至るまでのマイルストーンが着々と達成されつつあります。くわえて量子ビットを集積化する技術が実現すれば、急速なスケールアップがもたらされ、AIやインターネットと並ぶ、もしくは、それ以上のインパクトを発揮することになるでしょう。 しかしながら、量子ビットの「微細化」は量子力学によって制約されており、微細化のみによる集積化では早々に限界が訪れます。これを解決する有力な手法が、じつはご存知「ネットワーク化」です。つまり我々ICT技術者が培ってきた知見もまた、集積化の実現にむけての鍵といえます。 従来型のデジタルコンピュータでは、2台のコンピュータを並列化したときの性能上昇は高々2倍でした。ところが量子コンピュータでは、複数台を並列化して動作させたときの効能がまったく異なります。そうした「量子ならでは」のディスカッションの中においても、我々に馴染みのある単語が飛び出すことでしょう。さらに、そのような量子ネットワークは、広域量子ネットワーク、すなわち、量子インターネットへの発展の可能性を有しています。 本セッションでは、”分散”量子コンピュータ研究開発のホットなディスカッションを、量子コンピュータや量子ネットワークの実装に取り組む専門家から、参加者のみなさんにお届けします。本格的な量子コンピュータ・量子インターネットの実現までの機を測って頂く一助となり、また、量子情報技術におけるビジネスチャンスを見出すきっかけになれば幸いです。 <要旨> ●量子コンピュータ開発最新動向 ●量子ネットワーク開発最新動向 ●量子コンピュータのネットワーク化 ●量子インターネット ●デジタル情報技術と量子技術の繋がり
デジタル田園都市構想の設計・実装・運用
デジタル田園都市国家構想は、Society5.1実現に向けた国家戦略であり、バリュークリエーションネットワークでのシステムの設計・実装・運用が、ローカル・国内・グローバルで実現されることが必須となる。さらに、情報通信システム自身の革新的な進化が、デバイス・実装構造・運用のすべての領域において必要となり、セキュリティーマネージメントの質がその継続性・発展性の核となる。
テクノロジーが創る グリーンな社会
“グリーンな社会”を実現させる上でデジタルイノベーションが果たす役割とは?その現状とさらなる進化に向けたビジョンを語る。
産業サイバーセキュリティ:製造業における被害の実態と対策
長期化するコロナ禍によるサプライチェーンの不安定化、ロシアのウクライナ侵攻など、製造業にとっては先行き不透明なビジネス環境が続いています。こうした急激な環境変化に追従できる、柔軟な体制・システムの確立に有用なDXの推進は、企業の死活問題となっています。 そのため製造業においては、リモートワークの推進などの理由でゼロトラスト化が進む「情報システム」のみならず、工場・プラントの「制御システム」や、「製品・サービス」のデジタル化も進んできました。しかしその結果、増大したセキュリティリスクによって、多くの企業がサイバー攻撃の被害に遭っているのが実情です。 本セッションでは、経済産業省の『工場セキュリティガイドライン』(2022年春公開)策定ワーキンググループの座長であり、Interop Tokyoプログラム委員会の議長でもある江崎 浩教授のチェアの下、多くの製造業を顧客としてもつサイバーセキュリティ専門家2名により、「近年、製造業で発生しているサイバー攻撃被害の実態」「企業が直面するセキュリティ課題」「実際の被害を減らすためにはどうすべきか」をテーマに、講演とパネルディスカッションを行います。
グローバルデータセンター市場の動向を探る ーNew Normalな時代に向けたデータセンタービジネスの方向性ー
Covid19(コロナ禍)の日本国内ではあるが、データセンター投資に注目が集まっている。 緊急事態宣言下でのリモートワーク普及、SNSを起点とした新しいエンターテイメントの台頭などの国内需要拡大要素も背景にはあるが、圧倒的に、「GAFA」と呼ばれる米国巨大IT企業群の対日進出意欲がその投資を後押ししているものと考えられる。 日本国内のデータセンター事業構造は、こうした世界的な潮流を受けてどのように対応し、変節していくか。本セミナーでは、その背景と最新状況と今後の展望につき、業界団体としての観点、取り組みも交えて考察する。
データセンター セッション(1) 最新テクノロジー篇
データセンターは、「ポストコロナ時代におけるデジタル・オンライン前提の社会を実現するための、最重要インフラの一つ」との認識が、ますます高まってきています。 一方で、情報通信システムの中でもとくにデータセンターが消費する電力量の多さと増加は、「2050年カーボンニュートラル」や「地球温暖化防止」のために、「最低限」とすることが社会的な要求となってきています。すなわち、「高パフォーマンスのコンピューティングサービス」を「より小さなエネルギー消費量」によって実現しなければならないのです。 そこで本セッションでは、エネルギー消費量の増加を抑えつつ、高パフォーマンスのデータセンターの実現に向けた最新の実例を取り上げ、参加者のみなさんと共有します。さらに地球温暖化防止という社会的な要求に、データセンター産業・インターネット産業がどのように貢献できるのかについて考察します。 <要旨> ・高パフォーマンス化・省エネ化の両立にむけた取り組み事例 ・データセンターとSDGs (Sustainable Development Goals)
Withコロナ時代のデジタル社会の展望
コロナ禍によって様々な社会課題が噴出し、これまでの経済活動が継続できなくなる一方でデジタル化が急速に広がった。しかしデジタル化は社会に良い影響と悪い影響の両面をもたらすことも明らかになった。例えばオンライン会議などデジタル化によってコロナを克服する多様なソリューションが生まれる一方で、フェイクニュースの問題などデジタル化による負の側面が社会に大きな影響をもたらした。このような状況下で、企業や社会がWithコロナ時代においてデジタル化とどう向き合うべきか、本セッションを通じてこれからのデジタル社会の展望を検討する。