テレンス・チャン氏

サプライチェーン全体のサイバーリスクを管理、低減するためには、関係者全てが同じ認識、指標を持ち対策を継続して実施する必要があります。その為の具体的な基準や指標、関係者とのコミュケーションにおける課題についてご説明します。

日本のサイバーリスクを世界各国と比較した検証結果をサイバーリスクレーティングの視点から解説します。2022年は終わらないパンデミック、インフレーション、急激な円安、戦争、増加するランサムウェアに情報作戦など想定外の事象に悩まされた1年であり、サイバーを取り巻く環境も同様にダイナミックに変化し続けました。いわゆるNation Stateとサイバー犯罪グループの境界線はあやふやとなり、ランサムウェアに代表されるサイバー攻撃はさらに加速しているようです。日本のサイバー攻撃への耐性は昨年からどう変化したのでしょうか？米国Bitsight社が収集した膨大なデータからその答えを探ります。さらに、サイバーリスクレーティングとサイバー被害との相関関係に関する最新のリサーチについても解説します。