株式会社日本電動化研究所 代表取締役
株式会社日本電動化研究所 代表取締役 三菱自動車に入社後、2005年から新世代電気自動車「i-MiEV（アイ・ミーブ）」の開発責任者（プロジェクトマネージャー）などを歴任。発売後は本社にて急速充電に関する協議会であるCHAdeMO協議会にも幹事メンバーとして参画し、EV充電インフラを牽引。その後、株式会社 日本電動化研究所を設立し、現職。 国内外の企業のコンサルティングを行うとともに、新聞・メディアに数多くのコラムを寄稿しており、Japan Innovation Review「和田憲一郎のモビリティ俯瞰細観」、MONOist「和田憲一郎の電動化新時代！」、メルクマール「和田憲一郎のモビリティ千思万考」などを連載。 著書に『成功する新商品開発プロジェクトのすすめ方』（同文舘出版）がある。
※ プロフィールの引用元は「IMPROVE 改善を超える」になります。
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e-Mobility新時代、モノづくりの大変革が始まる
2023年を迎え、e-Mobilityと呼ばれる完全にまたは部分的に電気を動力とした移動体が急激に拡大を始めています。これまで電気自動車およびプラグインハイブリッド車などが話題となることが多かったのですが、環境規制強化に伴い、自動車のみならず多くの移動体にてシステム変更が求められ、急拡大のチャンスが生まれてきました。このように環境激変する中で、モノづくり産業に携わる方はどのような視点が大切なのでしょうか。元三菱自動車にて新世代電気自動車i-MiEV(アイ・ミーブ)の開発責任者を経験し、急速充電CHAdeMO協議会の幹事メンバーとしても活動した筆者が、e-Mobility新時代のモノづくりについて、その考えをご紹介いたします。
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このままでは衰退！日本の自動車産業の生き残る道は？
米国の新ZEV規制、欧州のCO２規制、LCA規制、中国のNEV規制など海外にて次々と新たな環境規制が実施され、受け身であった日本の自動車産業は窮地に陥っています。それは取りも直さず、自動車産業一本足打法であった日本の産業にも大きな影響を及ぼそうとしています。このように環境が激変する中、日本の自動車産業はどのような生き残り策を図ることが望ましいのでしょうか。自動車メーカー、自動車部品メーカー、電気・電子メーカーなどの変革にご支援をさせていただいた筆者が、今後どのような生き残り策を考えなければならないのか等、考えをご紹介いたします。
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