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「調整役」「資料作成」に追われる日々...本来のコーポレート機能を果たせていますか？日本企業の経営企画部門は、しばしば「何でも屋」として機能し、経営層と現場の調整や会議資料の作成に時間を費やしています。しかし、グローバル企業のコーポレート部門は全く異なる役割を担い、企業価値創造の中核として機能しています。コ ーポレートガバナンス・コード導入から10年が経過した今も、PBR 1倍割れ企業は多く残り、日本企業の経営企画機能の限界が顕在化しています。
「人材版伊藤レポート2.0」が発表されて数年。企業の経営戦略の中核に「人的資本経営」が据えられ、多くの人事リーダーたちが実効性のある施策を展開し、現在は「理念から実践へ」というフェーズに突入しています。そんな激動の時代の中、企業成長のドライバーとして、人事が経営と深く連動（Sync）しながら、変化の本質を捉え構想（Think）すること──。それが次代のCHRO、HRリーダーに不可欠な要因になります。そこで本回は、人的資本経営の実践において先進的な取り組みを進める企業の経営者・人事リーダーをお招きし、各社の具体的な施策、その推進プロセス、実践上の課題と乗り越え方など、リアルなストーリーをお届けします。
