田澤由利氏

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コロナ禍で大きく変化しようとしている働き方。特にテレワークは、感染防止の視点から注目されました。昨年4月から5月の緊急事態宣言下においては、全国で55%を超える企業がテレワーク、特に在宅勤務を実施したという数値もあります。しかし、テレワークにおける、コミュニケーション不足やマネジメント等の課題も浮き彫りになりました。コロナ収束後は、出社に戻る企業も少なくないと言われています。一方で、コロナ前に戻らない企業は、ハイブリッド型やジョブ型雇用など、新しい働き方への準備を進めています。直近の調査結果や国の動向を紐解きながら、ポストコロナの働き方について予測するとともに、地方創生につながるワーケーションなど、地域活性化につながる最新の情報をお届けします。

コロナ禍の中で急速に利用が進んだテレワーク。しかしコミュニケーションやマネジメントの課題にぶつかる企業も少なくありません。テレワークを一過性のBCP対策に留めず、生産性向上・人材確保など企業戦略として取り組む企業が、ポストコロナ社会を生き抜くことができます。テレワーク導入支援を手掛けて20年の講師が、課題解決から地方創生を実現するテレワークまで、そのノウハウを詳しく解説します。