大前研一氏

今、日本企業に求められる、 デジタルシフトによる変革とは 新型コロナウイルスは、社会のありようを一変させ、世界中の企業に大きな影響を与えている。ヨーロッパでは感染拡大により規制が改めて強化され、日本においても第三波が押し寄せており、終息が見えない状況が続いている。 人々の消費行動や働き方の変化によって企業の売上高が激減し、経済規模はコロナ前の7割程度まで縮小したと言われている。コロナ以前の経済を維持するには1.43倍のコストがかかるといわれており、企業はこの中で事業活動を継続していくために、飛躍的な生産性向上やイノベーションが求められる。 その鍵となるのは、「デジタルシフト」であり、すでにデジタルによりビジネスモデルの変革を実現した事例が数々生まれている。特に中国は、ユニコーン企業を多く輩出をしており、イノベーション大国となった。その背景として、政府の適切な産業政策、規制のコントロールがあげられ、コロナ対応においても、経済をV字回復させている。 一方で、日本では菅政権が発足し、デジタル庁が創設され、デジタルを活用した産業政策がより加速することが予想される。今まさに日本企業がデジタルシフトによる変革を実行するチャンスといえる。 本セミナーでは、元マッキンゼー日本支社長であり、ビジネス・ブレークスルー大学学長、株式会社ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長を務める大前研一氏をお招きし、デジタルシフトによる新しいビジネスモデルやイノベーションの創出の事例についてわかりやすくお話いただくとともに、日本企業が7割経済で勝ち抜くヒントとリーダーの役割についてお話いただきます。Withコロナ、Afterコロナを勝ち抜くためのヒントを得る場としてぜひご参加下さい。

21世紀は「テクノロジーの進化」「ディスラプターの台頭」により、既存企業の存在自体が難しくなっています。こうした時代におけるDXの重要性、DXを推進し21世紀型企業へ変革していくための心構えや経営者の在り方について、DXの成功事例にも触れつつお伝えします。

20世紀の成功体験を追い求めることしかできない企業は、先端テクノロジーを使いこなすディスラプター（破壊的イノベーター）に食い物にされ、下手をすれば業界もろとも消滅させられてしまう。それを回避するためにも、DXを全社を挙げて進めていくしかない。 DXの本質は、「デジタルテクノロジーを用いて、21世紀型企業に変革を図る」ことである。つまり、DXで先頭に立つべきは経営者自身。経営者自身がこれから考えるべきDXについて、2022年以降の潮流を交えながら提言する。

デジタルトランスフォーメーション(DX)とは、単に既存の業務プロセスをデジタル化することではなく、デジタルテクノロジーを用いて、21世紀型企業に変革を図ることであります。 デジタル技術の革新がもたらしたディスラプションの波が迫る中、リーダーがまず自分を変革し、そのうえで会社の変革を主導するようでなければうまくいかないのである。そして、あらゆる企業が規模や業種の違いを乗り越えて、DXに全社を挙げて取り組む必要があります。 本講演では、日本のDX、デジタル社会の現在地を確認しながら、DX導入によって創出される様々なビジネスチャンス、さらにDXで発生するであろう課題とその解決方法についてお話します。