村上臣

LinkedIn 日本代表

青山学院大学理工学部物理学科卒業。大学在学中に仲間とともに有限会社「電脳隊」を設立。 2000年8月、株式会社ピー・アイ・エムとヤフー株式会社の合併に伴いヤフー株式会社入社。 2011年に一度退職した後、再び2012年4月からヤフーの執行役員兼CMOとして、モバイル事業の企画戦略を担当。 2017年11月に7 億7400 万人が利用するビジネス特化型ネットワークのリンクトイン(LinkedIn)日本代表に就任。複数のスタートアップの戦略・技術顧問も務める。 主な著書に『転職2.0』(SBクリエイティブ)がある。

Edvation x Summit 2021 Online

2021/11/18 〜 2021/11/21
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • ディスカッション
  • 社長

村上臣

LinkedIn 日本代表

データサイエンス教育と、DX人材に必要な新たなスキルとキャリアの築き方とは

テクノロジーの進化とデジタルトランスフォーメーション(DX)化が急速に進む今後の社会において、IT人材の不足は更に加速すると言われています。働き方も大きく変化する中で、自分らしい人生を送るためのキャリアの築き方や、これからの時代の就職を見据えて高校・大学生が学生のうちに身につけておくべき新たなスキルが何なのか、高校・大学・専門学校のDX人材育成やデータサイエンス教育には何が重要なのかを議論します。

01Booster Conference 2021

2021/12/07 〜 2021/12/08
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • 基調講演
  • 社長

村上臣

LinkedIn(リンクトイン) 日本代表

INNOVATION JOURNEY – 事業創造の道標 –

リスキリングが今の日本には必要です。事業を起こすことができる企業と、なかなか起こせない企業。両者の間には大きな差が生まれつつあります。日本企業が事業創造をできるように変わっていくために、必要なプロセス、人材のリスキリングとは何なのでしょうか。また、そのプロセスの各ステージで立ちはだかる「乗り越えるべき壁」とはどのようなもので、どう乗り越えていけば良いのでしょうか。そして、企業を取り巻く環境は、今後どう変貌していくのでしょうか。このセッションでは、実践者の皆さんと「パーパス」「文化」「人事」「仕組み」などについてディスカッションする中で、日本企業が事業創造するために必要なこと、人材として必要なリスキリングは何かをまとめてお話します。

人事総合カンファレンス

2021/12/09 〜 2021/12/10
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • ディスカッション
  • 社長

村上臣

LinkedIn日本代表

"働き方改革"から"生き方改革"へ -社員の自律をサポートする人事の役割とは-

講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。

働き方を考えるカンファレンス2021 「働くのこれから」 「働く」は変わったのか?働き方の未来をつくる

2021/02/24 〜 2021/02/24
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • ディスカッション
  • その他職名

村上臣

リンクトイン・ジャパン 日本代表

採用手法や環境は変化したのか

講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。

JID JAPAN INNOVATION DAY 2021

2021/03/19 〜 2021/03/19
  • 国内講演者
  • 民間企業
  • 社長

村上臣

リンクトイン 日本代表

デジタル化/ニューノーマルで変わる働き方の未来

働き方改革法案施行から早2年。従来の働き方の見直しが始まった最中、未曾有のパンデミックが訪れました。テクノロジーに支えられたリモートワークが実現し、仕事の在り方が変わり、自分自身の今後を見つめなおした人も多いでしょう。個人と組織は、たとえ物理的に離れた中でも、デジタルの力でより良い関係を築いていくことができるのでしょうか。世界最大級のビジネスSNSリンクトインの日本代表・村上臣氏が、自律的なキャリアの作り方や組織との向き合い方を、海外でのトレンドやケーススタディを交えて語ります。

SMBC Group Digital Summit 2023

2023/12/05 〜 2023/12/05
  • 国内講演者
  • 他所属
  • ディスカッション
  • その他職名

村上臣

転職2.0、稼ぎ方2.0著者

労働人口減少に備えよ|今求められるバックオフィスDXの要諦

昨今ニュースでも取り上げられている通り、労働人口減少は社会問題として取り上げられております。そのような環境において、企業が永続的に活動し続けるためにも、様々なプロセスを見直し業務の効率化に取り組まなければいけません。 特にバックオフィス領域においては法改正なども進んでおりデジタルソリューションを活用した効率化が可能となっています。 これからバックオフィス領域のDXに取り組まれる皆様に向けて、労働人口減少問題の実態とどのようにそこを乗り越えていくべきか、バックオフィスDXの事例を元に、ディスカッションします。