石橋誠一郎氏

セブン＆アイ・ホールディングス常務執行役員グループ商品戦略本部長

昭和60年 3月小倉商業高校卒業昭和60年 3月株式会社セブン-イレブン・ジャパン入社平成16年10月商品本部食品部加工食品担当シニアマーチャンダイザー平成20年 6月商品本部 IT・雑貨部シニアマーチャンダイザー平成21年 9月商品本部 FF・デイリー部総括マネジャー平成24年 3月商品本部執行役員 FF・デイリー部長平成26年 3月執行役員西日本MD部部長兼西日本プロジェクトリーダー平成27年12月取締役執行役員商品本部長平成28年 3月取締役執行役員商品本部長兼　　　　　　オムニチャネル商品プロジェクトメンバー平成30年 9月取締役執行役員商品本部長兼　　　　　　デジタル・サービス本部長兼　　　　　　オムニチャネル商品プロジェクトメンバー平成31年 3月株式会社セブン＆アイ・ホールディングス　　　　　　常務執行役員グループ商品戦略本部長　　　　　　株式会社セブンｰイレブン・ジャパン取締役令和 2年 3月株式会社セブン＆アイ・ホールディングス　　　　　　常務執行役員グループ商品戦略本部長〔現職〕　　　　　　株式会社ヨーク取締役令和 3年 5月株式会社Peace Deli 代表取締役社長〔現職〕

【動画】山口周氏『ゼロ成長社会と競争優位の再定義』をフル視聴

AIやテクノロジーの進化により、これからの企業に求められる戦い方は大きく変わります。そして、Z世代など若手社員の新しい価値観は、これまでのわたしたちの常識を大きく揺るがす可能性があります。「人間にしかできない仕事」とは何かを問われる時代において、これまでの「役に立つ」だけの価値観から脱却し、「意味がある」といった「なぜそこで働くのか」を再定義する必要があります。

株式会社SmartHR

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製造業と現場の未来を切り拓く、挑戦と変革がもたらす「競争力向上」 DX（デジタルトランスフォーメーション）の必要性は叫ばれて久しく、DXがもたらす変革は生産性の効率化や品質管理の向上に直結するものであり、「競争力向上」の源泉となるものです。しかし、「2024年版ものづくり白書」を振り返ってみると、DXが個別工程のカイゼンにとどまっていることからも、競争力向上（＝稼ぐ力の向上）につながっていないため、DXによる製造機能の全体最適化を含め、グローバル規模での幅広いビジネス展開に適した「変革」や「仕組み化」が求められています。

Tebiki株式会社