Sansan株式会社 主催セミナー

日本は、もう一度立ち上がれる この30年、日本は国際的な競争力を徐々に失いました。かつて、日本企業は、世界の時価総額ランキングのTOP20の上位を多く占めていましたが、今や、日本企業の姿はありません。G7を中心とした海外諸国と比較し、労働生産性や低さやデジタル化への対応の遅れが指摘されています。新型コロナウイルスの対応においても、ワクチン開発でアメリカやイギリスなどの他国に先を越され、ワクチン接種に関してＧ７の中で最も遅れる形となりました。 日本に希望はもうないのでしょうか。 経済産業省の伊藤レポートでは、日本企業の現状として、世界有数のイノベーション創出力を持ちながら、持続的低収益にとどまっていると報告されています。日本は大きなポテンシャルを秘めていると言えます。 そしてこの状況を打破するためには、サステナブルな企業価値創造を実現する企業価値経営に転換していく必要があります。企業価値経営にはDX（デジタル・トランスフォーメーション）だけでなく、企業のサステナビリティと社会のサステナビリティを実現するSX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）が求められます。では、企業はどのようにSXを実践していけばよいのでしょうか。 本セミナーでは、慶應義塾大学 環境情報学部教授／ヤフー株式会社 CSO（チーフストラテジーオフィサー）安宅和人氏をお招きし、日本企業の現状と今後のあるべき姿についてお話いただきます。企業価値向上に求められるSXとDXの本質について知り、企業変革を推進し、新しい未来を創るヒントにしていただけますと幸いです。

DXを実現し、世界で勝つ強い企業へ 新型コロナウイルス感染症問題は、今までの常識を一変させました。マスクの着用やソーシャルディスタンスの確保が求められ、在宅勤務や遠隔教育などデジタルを活用した新しい生活様式の普及が進みました。 ニューノーマル時代において、日本が成長するためには、企業の事業の再構築、労働移動の円滑化、サプライチェーンの再構築、新しい働き方の実現、足腰の強い中小企業の構築、ビジネスノベーションの推進などさらなる改革が求められます。 その中で、日本企業が改革を進め、成長するための最大の課題は、グローバルレベルで加速する凄まじいデジタル資本主義の競争に向き合い、立ち遅れているデジタルシフトを早急に進めることです。 政府の成長戦略会議では、ポストコロナに向けて改革を推進する企業に対して、支援を強化することを発表しました。デジタル化によるビジネス変革の支援も掲げられており、日本企業にとって、デジタルトランスフォーメーション（DX）を一気に加速する絶好の機会が到来しました。しかし、ポストコロナ時代に向けた体制移行をどのように進めれば良いのでしょうか。 本セミナーでは、成長戦略会議のメンバーである慶應義塾大学名誉教授の竹中平蔵氏をお招きし、ウィズコロナ、ポストコロナ時代の日本企業の成長戦略とその中で勝者となるためのビジョンについてお話いただきます。世界で勝つ企業をつくるヒントを得る場として是非ご活用ください。

今、日本企業には 「改革」が求められている 2020年、新型コロナウイルス感染拡大問題は、私たちの生活様式や働き方を一変させた。マスク着用やソーシャルディスタンスの確保、リモートワークなどデジタルツールを活用した新しい働き方へシフトする企業は増加した。 コロナ問題は、これまでの当たり前を見直し、新しい組織へ進化するきっかけをもたらしたと言える。 その中で、2020年12月2日に行われた第５回成長戦略会議では、実行計画が取りまとめられ、企業の事業の再構築やイノベーションの創出などポストコロナに向けた企業の改革の支援が大きく掲げられた。 今、日本企業には、「改革」の実行が求められている。 橋下氏は、2008年に38歳で大阪府知事に就任し、2015年に任期満了で政界を引退するまで、大阪府庁1万人・大阪市役所3万8千人の職員、組織、そして国をも動かし、数々の改革を成し遂げて結果を出してきた。「改革」を進めるためには、何が必要となるのか。 本講演では、大阪府知事・大阪市長時代の自身のリーダーとしての経験や具体例を挙げつつ、コロナ禍に代表される未曾有の困難を乗り切り、事業成長を実現する強い組織になるための改革の進め方についてお話いただく。今の時代に一番必要なのは、『アイデアじゃなく「実行力」だ』とする、橋下流「君主論」にも触れつつ明かしていく。

難しい選択を迫られる日本、 我々が進むべき道とは？ 新型コロナウイルス問題により、社会のありようは一変しました。 流行から一年が経過し、二度の緊急事態宣言を経験した今でも、終息が見えない状況が続いています。 ワクチン開発でアメリカやイギリスなどの他国に先を越された日本は、海外からの輸入に頼る状況となり、ワクチン接種開始もＧ７の中で最も遅くなりました。世界に遅れをとったワクチン接種をはじめとした感染対策を進めながら、落ち込んだ経済活動をどのように活性化させていくのかが大きな課題となります。 その中での、オリンピック開催。開催や開催方法に関して賛否両論がある中で、難しい選択を迫られています。 また、菅内閣総理大臣は、成長戦略の中で、「2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」ことを宣言しました。東日本大震災から10年となった今でも、放射性物質の廃棄物の処理問題など問題が山積する中で、宣言の実現のために、原発の再稼働や新設の可能性が囁かれています。日本は、グリーン戦略においても難しい局面を迎えようとしています。 そして日本企業も事業の継続、成長のために改革を求められ、様々な難しい選択を迫られています。 日本は、難しい選択が迫られる中で、どこに進むべきでしょうか。 日本企業はどうあるべきでしょうか。 本セミナーでは、改革に取り組むリーダーの方を対象に、未来に向けて今後の日本の歩むべき道についてお話いたします。先行きが見えず、複雑性の高い問題が山積する中で、日本と日本企業の進むべき道を考え、リーダーの在り方を考える機会として是非ご参加下さい。

Sansan株式会社が主催するビジネスセミナーです。イベントの詳細情報は、公式イベントページからご確認ください。

イノベーションを起こし続ける企業の秘訣と リーダーに求められることとは？ 新型コロナウイルスは、社会のありようを一変させ、世界中の企業に大きな影響を与えました。 新型コロナウイルスの流行から1年が経過した今でも、終息が見えません。企業はこの状況の中で経済活動を持続するために、変化を余儀なくされています。 今後もグローバル化、人口問題、カーボンニュートラル、デジタルシフトなど避けようのない様々な変化が起きていくことが想定され、我々はこれからも激動の時代を生き、変化に対応していかなければなりません。 そのために企業は、「持続的なイノベーション」が必要とされています。 今、日本企業がイノベーションを起こし続ける企業となるためには何をすべきでしょうか？そして、リーダーに求められることは何でしょうか？ 本セミナーでは、「ワイズカンパニー」の著者であり、ハーバード大学経営大学院(ハーバード･ビジネス･スクール)教授 である竹内氏をお招きし、日本企業が世界を牽引する、「持続的イノベーション企業」となるための理論と実践について、事例を交えつつわかりやすくお話しいただきます。本講演が、皆様が知識を創造・実践するワイズリーダーとなり、持続的イノベーションを生み出すワイズカンパニーを率いるきっかけとなれば幸いです。

社会課題の解決や文化的な価値創造に、 企業としてどう向き合うべきか？ 新型コロナウイルスの蔓延は、社会のありようを一変させ、世界経済に大きな影響をもたらしました。 コロナ禍の中で、事業を継続し、成長させるために企業は働き方や業務オペレーション、ビジネスモデルの変革を推進しています。 一方で、持続可能な開発目標（SDGs）をはじめとして、社会課題の解決に向けた活動が、企業経営において重視されるようになり、地球環境・社会・経済活動の3つの観点すべてにおいて「持続可能な状態」を実現するサステナビリティ経営の必要性が叫ばれています。 2020年1月のダボス会議でも、企業は株主だけでなく従業員やサプライヤーなどあらゆるステークホルダーの利益に配慮すべきだという考え方である「ステークホルダー資本主義」が主題となりました。 コロナ禍にあり事業継続が難しくなる中においても、事業成長だけを追求する企業経営の時代は、終わろうとしています。 こうした時代において、企業が企業競争力を保ち、サステナブル経営を実現するためには企業はどうあるべきなのでしょうか？ 本セミナーでは、独立研究者／著作家／パブリックスピーカーである山口周氏をお招きし、Withコロナ時代のサステナビリティ経営、ビジネスの未来についてお話いただきます。 企業経営を取り巻く環境の変化の不確実性が一段と高まる中で、ビジネスの在り方について考え、これからの企業経営を考える機会として是非ご参加下さい。

前時代的な働き方からの脱却が、今問われている 新型コロナ感染症問題をきっかけにリモートワークは広がり、働き方は大きく変わろうとしています。グローバルでの競争は企業間のみでなく、個人間にも当てはまるようになり、全世界のビジネスパーソンと競争する時代が到来しようとしています。 終身雇用の崩壊や人生100年時代の到来により、必要性が高まっていた学び直しが新型コロナ感染症問題発生以降、急速に加速しました。 問題終息後も、ITやAIなどのテクノロジーの進化により、ビジネスの在り方や働き方も大きく変化していくことが想定されています。こうした時代にビジネスパーソンが活躍を続けるには、新しい知識や技術を学び、職務に活かしていくことを継続してく必要があります。 では、活躍し続けるビジネスパーソンであり続けるために、私たちはどのように学んでいけばよいのでしょうか？ 本セミナーでは、早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター顧問である野口悠紀雄氏より、withコロナ、afterコロナ時代を見据えた新しい働き方とビジネスパーソンに求められる学び方についてお話しいただきます。 これからの働き方、そして自身の在り方について考えるヒントを得る場として、是非ご活用ください。

社会が変わるチャンスの中で、 企業に求められる変化とは？ 新型コロナ感染症問題を経て、急速にオンライン化は進んでいます。リモートワークの実施率は上がり、通勤時間が減り、家族と過ごす時間が増えたことにより、ワークライフバランスに対する意識も変化が起きました。オンライン化を生活に取り入れることにより、人々の意識・行動に変化が起きています。テクノロジーを効果的に人のシステムに取り入れることで、社会が変わるチャンスが来たと言えます。 この中で、新しい働き方へのシフトに合わせ、就業規則見直しに加え、通勤定期の支給廃止や在宅勤務手当の新設などを検討する企業も増えました。夏野氏が代表を務めるドワンゴは7/1より在宅勤務制度を本格導入し、在宅勤務を基本とした働き方を実施すると発表しました。 社外が変わる中で、変化を恐れる企業は、もはや生き残ることが困難な状況となりました。企業がスピーディーに変化していくためには多様性が不可欠であり、組織としても、日本の企業はもっともっとGoogle的な組織を志向していく必要があります。 本セミナーでは、新しい価値を生み出し続ける事業家であり、かつネットの論客でもある夏野氏が、新しい時代のビジネス、ライフスタイル、働き方についての最新情報を盛り込みながら語ります。 オリンピック・パラリンピックに向けて、日本が世界に再び注目されるために、日本企業が今やるべきことのヒントを提案する本講演が、更なる一歩を踏み出すきっかけとなれば幸いです。

今、日本企業に求められる、 デジタルシフトによる変革とは 新型コロナウイルスは、社会のありようを一変させ、世界中の企業に大きな影響を与えている。ヨーロッパでは感染拡大により規制が改めて強化され、日本においても第三波が押し寄せており、終息が見えない状況が続いている。 人々の消費行動や働き方の変化によって企業の売上高が激減し、経済規模はコロナ前の7割程度まで縮小したと言われている。コロナ以前の経済を維持するには1.43倍のコストがかかるといわれており、企業はこの中で事業活動を継続していくために、飛躍的な生産性向上やイノベーションが求められる。 その鍵となるのは、「デジタルシフト」であり、すでにデジタルによりビジネスモデルの変革を実現した事例が数々生まれている。特に中国は、ユニコーン企業を多く輩出をしており、イノベーション大国となった。その背景として、政府の適切な産業政策、規制のコントロールがあげられ、コロナ対応においても、経済をV字回復させている。 一方で、日本では菅政権が発足し、デジタル庁が創設され、デジタルを活用した産業政策がより加速することが予想される。今まさに日本企業がデジタルシフトによる変革を実行するチャンスといえる。 本セミナーでは、元マッキンゼー日本支社長であり、ビジネス・ブレークスルー大学学長、株式会社ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長を務める大前研一氏をお招きし、デジタルシフトによる新しいビジネスモデルやイノベーションの創出の事例についてわかりやすくお話いただくとともに、日本企業が7割経済で勝ち抜くヒントとリーダーの役割についてお話いただきます。Withコロナ、Afterコロナを勝ち抜くためのヒントを得る場としてぜひご参加下さい。