Chatwork バックオフィスEXPO

DX(デジタルトランスフォーメーション)という言葉が世間をにぎわせ、目覚ましいスピードで世の中がデジタルシフトしています。DXは単なる業務のデジタル化ではなく、経営全体を見て考え、実行していく必要があります。中でもバックオフィスのDXは経営のスピードを変えるドライバーとなり得る重要な取り組みです。企業規模問わず迅速さと柔軟さが求められているなかで、いま、中小企業が取り組むべきことを、創業以来中小企業の利益貢献を主軸に事業展開をしてきたフォーバルの事業責任者が、数々の事例をもとに紹介します。

デジタルツールの活用をはじめ私たちの働き方はこれまでになく大きくアップデートしている中、『どこから手をつけたら良いのか？』とお悩みの方も多いのではないでしょうか？ 本セッションでは生産性向上に必要な考え方やよくある失敗例の話を交えながら、はじめてでも取り組みやすいデジタル化への第一歩の方法を、弊社が提供するタスク・プロジェクト管理ツール『Jooto』の事例を元にお話しいたします。

管理部門は個人情報や財務データといった機密性の高い情報を扱う機会が多いなか、メールでのZipファイルの利用撤廃やテレワークの推進により、情報共有のあり方が変わってきています。本セミナーでは、社外との情報共有におけるリスクを再度認識し、最適な情報共有の方法をご紹介します。

コロナ禍を機に、テレワークや副業兼業を取り入れるなど働き方は大きく変わり、バックオフィス部門でも業務の進め方に変化が求められています。 本講演では、環境が変化する中でも円滑に業務を進めることができた、Chatwork社員のバックオフィス部門でのチャット活用法についてご紹介します。

Chatwork バックオフィス EXPOとは事業基盤であるバックオフィス業務に役立つ様々な取り組みや制度について情報提供を行うオンラインイベントです。 「パフォーマンスを引き出す会社づくり」をテーマに専門家をお招きしての基調講演・ソリューションを提供する企業様の講演をお届けします。

ラクスルが自身でテレビCMに60億投資をし、確立化してきたマーケティング戦略、効果分析ノウハウを余すことなく公開します。

生産労働人口が年々減少し採用競争が激化している昨今、「応募が集まらない」や「採用にかかる費用が高い」というお悩みは、”中小企業あるある”となっています。 採用コストを抑えつつ、採用業務を効率化して優秀な人材を獲得するためには、求人検索エンジンとITツールを活用して魅力を発信することが重要です。 本セッションでは無料から取り組める求人検索エンジンとITツールの活用方法やポイントを15分でお伝えします。

契約には締結前と締結後、それぞれリスクが潜んでいます。契約ライフサイクルの中でどのようなリスクが潜んでいるのか、また、そのようなリスクに対してどのように対処していくべきなのかを最新のAIテクノロジーを駆使した契約管理体制構築方法を交えて解説します。

健康経営の実践を通してわかってきた、組織力向上に向けた個人への働きかけに関する具体的な方法をお伝えします。 リモートワークが進むなど働く環境の変化による、定性・定量面の検証結果もご紹介しながら、これからの組織づくり×健康/ウェルビーイングを模索するきっかけになるお話をさせていただきます。

「オフィスにWeb会議の声が響く…」「会議室が占拠され会議室が足りない」という悩みはありませんか？ オフィスでのWeb会議は増えましたが、一方でWeb会議をする場所の課題も増えてます。 本セッションでは、Web会議・面談・商談に最適なセキュアな防音個室ワークブース「テレキューブ」を実際の活用事例を踏まえてご紹介します。

私たちの生きる社会をめぐる状況は、いまだに混乱が絶えません。この変化し続ける中で「心理的安全性」というキーワードの重要性は人事パーソンを中心に認識が深まりました。一方で、いざ心理的安全性づくりに取り組んでみたけれど、経営トップや他部門の理解と納得の醸成に課題を感じ、あるいは施策を打つも成果や手応えを感じられておらず、悩まれている方も多いでしょう。今回は人事部門や組織開発・風土改革を担当し、全社へアプローチされる部門のトップの方を中心に「心理的安全性」の育み方・浸透策についてお話します。

ここ1〜2年で、働き方や採用・転職活動は大きな変化に迫られました。そのようななかで採用を成功させるには、変化を理解し、対応を取り続ける必要があります。本セミナーでは、具体的に転職活動で起きている3つの変化と、それを踏まえて採用成功に向けて押さえるべきポイントをご紹介いたします。

これからは男性も産休がとれるようになります。ただ産休をとるにはちょっとしたポイントがあります。 男性の育児休業取得が少しずつ増えている中、法改正が続いている育児・介護休業法の改正点のポイントをおさえながら、企業規模に応じた対応事例や今後の対応策について解説をします。