仮説思考の作者がおくる「コロナ時代の思考法」
コロナとの戦いが続く中で、ついつい今日を生きるための目先の施策に意識が行きがちですが、こうした状況下こそ未来に向けた施策を考えるべきです。 そのための思考法を紹介します。カギとなるのはミクロでものを見る（肌感覚）とマクロでものを見る（データを見る眼）、さらには問題意識を深掘りしていくドリルダウン（なぜ＆だからどうなんだ）という３つの視点です。
東京大学工学部卒業。慶應義塾大学大学院経営管理研究科修了(MBA)。 日本航空を経て、ボストン・コンサルティング・グループ(BCG)へ。2000年6月から04年12月までBCG日本代表。 06年「世界でもっとも有力なコンサルタントのトップ25人」(米コンサルティング・マガジン)選出。同年から現職。 『仮説思考』『論点思考』『右脳思考』(東洋経済新報社)、『異業種競争戦略』『ゲーム・チェンジャーの競争戦略』『リーダーの戦い方』(日本経済新聞出版社)など著書多数。
Chatworkとシングルサインオン活用
サテライトオフィス、Chatwork のセキュリティソリューション（シングルサインオン）についてをご説明いたします。今後、開発予定のチャットボット機能もご紹介いたします。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
業界で生き残る強小カンパニーの創りかた
1本70円のガリガリ君を主力商品として、年間売上400億円を計上する赤城乳業。魅力的な商品だけでなく、またやってくれたと思わせるプロモーション企画で顧客以外も楽しませてくれる。競合がひしめくアイスクリーム業界のなかで異彩を放っている赤城乳業。何故、こんなユニークな企業が誕生したのか？社員1人1人の力を最大化する方法をお伝えします。
赤城乳業株式会社に入社し、1年目から商品開発部に配属される。愛すべき失敗作を生み出しながらも、「ガリガリ君」、「ガツンとみかん」、「ワッフルコーン（大手コンビニPB）」など、数々のヒット商品を生み出す。商品開発だけでなく、開発営業、原価計算、購買、経営等、人事以外の全ての部門に携わった。発売から40年の「ガリガリ君」をはじめ、伝説的な商品を開発し育てた。現在はM.ソリューション代表として講演・執筆などを展開。
アポ数2倍も実現！営業先選びから営業アプローチまでをオールインワンで実現しよう！
営業もオンラインで行う時代となり、各社様工夫を凝らして改善を行おうとしているものの、なかなか成果につながらないというお声をいただくことが増えてきました。そこで、140万件の企業データベースから営業リストを作成し、そのまま電話や一斉配信メールで営業アプローチができる、オンライン時代に不可欠のサービス「Musubu」を活用した新規開拓方法についてご案内いたします。
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すべてはビジョンから始まる 〜これからの時代のブランディング～
中川政七商店が成長するきっかけとなったのは、2007年、十三代中川政七が「日本の工芸を元気にする！」というビジョンを掲げたことにあります。 ビジョンを起点に過去にとらわれない挑戦が始まり、新事業を立ち上げ、組織文化も成熟していきました。 今回の講演では中川政七商店の歴史、自社ブランディングから他社へのコンサル、独自の教育事業をはじめ、これからの中小企業が意識すべきブランディングについてお話しします。
1974年生まれ。2002年に中川政七商店に入社し、08年に十三代社長に就任、18年より会長を務める。業界初のSPA業態を確立し、「日本の工芸を元気にする！」というビジョンのもと、経営コンサルティング事業を開始。現在は奈良に多くのスモールビジネスを生み出し、街を元気にする「N.PARK PROJECT」を提唱。産業観光によりビジョンの実現を目指している。
在宅勤務だけじゃない？アフターコロナはリモートデスクトップの活用で中小企業の働き方に効率を。
コロナ禍に伴い多くの企業で在宅勤務が推進され、自宅から会社へ簡単に安全にリモートアクセスを可能にする手段としてリモートデスクトップが注目されています。テレワークでの利用だけではなく、リモートデスクトップサービスの活用で「営業活動の効率化」や「ペーパーレス化」を実現した企業の事例を基に、テレワークツールで実現するアフターコロナの働き方についてお伝えいたします。
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「稼げる組織」を作るために中小企業の経営者がやるべきこと
売上のトップラインを伸ばすために経営者は「人」という軸で、どのような考えや取り組みを行うと良いのか、経営思想などの抽象的なお話から具体的な取り組みまで、最前線で取り組む企業経営者と人事部門のプロフェッショナルが語ります。
西友、グッチグループジャパン、ジョンソン・エンド・ジョンソン、アストラゼネカなどで人事部門におけるあらゆる職務を経験、2015年からラッシュジャパンにて人事統括責任者を務めた後、2021年7月末にて同社を退社し、株式会社 We Are The Peopleを起業。
「稼げる組織」を作るために中小企業の経営者がやるべきこと
売上のトップラインを伸ばすために経営者は「人」という軸で、どのような考えや取り組みを行うと良いのか、経営思想などの抽象的なお話から具体的な取り組みまで、最前線で取り組む企業経営者と人事部門のプロフェッショナルが語ります。
外資系生保勤務を経て、グローバル株式への積立を通じた資産形成を個人に提供すべく、かいたく投信(株)を創業。その後、退職金を当てに出来ないエッセンシャルワーカーが有利に資産形成できる仕組みを提供しようと(株)ベター・プレイスを創業
「稼げる組織」を作るために中小企業の経営者がやるべきこと
売上のトップラインを伸ばすために経営者は「人」という軸で、どのような考えや取り組みを行うと良いのか、経営思想などの抽象的なお話から具体的な取り組みまで、最前線で取り組む企業経営者と人事部門のプロフェッショナルが語ります。
大学在学中に兄と共に、EC studio（現Chatwork株式会社）を2000年に創業。CTOとして多数のサービス開発に携わり、Chatworkを開発。2018年、当社の代表取締役CEOに就任。
【経営者向け】成功事例に学ぶ、 社内連絡の業務効率化が利益につながる理由とは？
中小企業は限られたリソースで利益を生み出すために、常に業務効率化が求められています。 しかし、「何から手をつけていいかわからない」「費用はかけたくない」と不安に思われる経営者の方もいらっしゃるかもしれません。 本セミナーでは、業務効率化がなぜ利益につながるのか、業務効率化を実現する方法と合わせて解説いたします。
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【jinjerで実現するコスト削減】 管理業務を圧縮する取り組み
コロナ禍によって各社のデジタル活用のスピードは上がってきており、あらゆる業務がデジタルで実現できるようになっています。ただ、まだまだコスト削減は改善しうる大きなテーマです。本セッションでは13,000社の活用実績があるjinjerでできる管理業務を圧縮する取り組みについてご紹介します。
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知っておきたい「電子契約」の基本と活用事例 導入メリットと実践ノウハウを紹介
近年、官民ともに注目度が高まってきている「電子契約」。業務負担の軽減が期待でき、「脱ハンコ」というキーワードも生まれてきています。一方で「今のやり方から電子契約に変える必要性がない」「法律的に問題ないのか」「実際にどのように運用・活用していけばいいのか」といった声もございます。本講演では、電子契約の基礎知識や、電子契約サービスの活用方法、導入時の注意点や効果といった事例まで幅広くご紹介します。
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メールの“めんどくさい”を解消！ メール共有管理システム「メールディーラー」
ビジネスの場で不可欠なコミュニケーションツール“メール”。利用頻度が高い一方で「連絡の見落とし」や「他メンバーの対応状況が分からない」、「履歴検索が手間」といったストレスは見過ごされてしまいがちです。 毎日発生する業務だからこそ、メール管理の効率化には大きなメリットがあります。 今回は、チームでのメール対応における“めんどくさい”を解消する『メールディーラー』についてご紹介いたします！
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アポ獲得率・商談化率がUP 〜AI搭載のIP電話MiiTel（ミーテル）〜
電話営業を解析・可視化できるAI搭載のIP電話MiiTel（ミーテル）についてご紹介します。 MiiTelを導入することにより電話営業・顧客対応を解析・可視化し、アポイント獲得率、成約率、顧客満足度を向上させることでお客様の利益向上に貢献し、また電話業務における教育コスト、電話コストを削減することでコスト削減に貢献します。
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昨対比150%の商談化率を実現したオンラインセールスの秘訣
昨今、リモートワークが浸透したことで、「電話が繋がらず、アポイントが取りにくい」「日程調整やWeb会議用URLの発行に時間と手間がかかって業務が進まない」といったお声をよくお聞きします。 今回、弊社からはコロナ以前と比較し、150%以上アポ数を伸ばした実例を元にオンラインセールスの秘訣についてお話しいたします。 オンラインセールスでお悩みの方へヒントをお伝えしますので、ぜひご覧ください。
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取引先との情報共有にクラウドストレージはどう役立つのか！？
取引先との情報共有でメールにファイルを添付して送ることは、不効率な仕事のやり方になっています。 今、求められるのは「スピーディー」で「安心」なファイル共有手法のクラウドストレージサービスです。 本ウェビナーでは、取引先との信頼関係を向上させるファイル共有として、中小企業に選ばれるクラウドストレージ「セキュアSAMBA」についてご紹介いたします。
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子ども施設に特化した集金業務の工数を解消し、 あるべき価値の創造へ
昨今キャッシュレス化の動きと子供関連施設における集金業務を取り巻く環境変化において、現在子供施設における集金業務における課題は山積。毎月の集金負担、人的ミス、現金確認作業の負担、未納者へ催促する心理的な負担など多岐に渡る。これらの負担や時間的制約において課題が顕在化されてない運営者が多いのも事実。それら全てを解消し本来あるべき業務に注力して頂くことが我々が提供する価値になります。
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