衛星リモートセンシング
宇宙から地球を観測する「目」であるリモートセンシング衛星。政府衛星だけでなく民間衛星の数が急増している中、社会や産業における衛星データ利用が広がりつつあります。顧客視点でのパネルセッションの導入として、衛星データを提供するプロバイダーやプラットフォーマーの方々から、衛星データの種類、活用方法、今後の展望などを紹介いただきます。
2006年大阪芸術大学 芸術学部建築学科修了。慶應義塾大学大学院 システムデザイン・マネジメント研究科在学中。ファッション雑誌編集者、広告クリエイティブエイジェンシーを経て2017年さくらインターネット入社。2018年6月より現職。同社では、クリエイティブディレクション、企画の知見を活かし、広報や広告宣伝、外部イベント、トレーニング、データコンテスト、オウンドメディアなどのプロジェクトを統括
衛星リモートセンシング
宇宙から地球を観測する「目」であるリモートセンシング衛星。政府衛星だけでなく民間衛星の数が急増している中、社会や産業における衛星データ利用が広がりつつあります。顧客視点でのパネルセッションの導入として、衛星データを提供するプロバイダーやプラットフォーマーの方々から、衛星データの種類、活用方法、今後の展望などを紹介いただきます。
IT業界での営業/SE従事を経て2006年有人宇宙システム（株）入社～同日JAXA/EORCへ出向。以降複数社を渡りつつ、宇宙技術利用プロジェクトの企画提案及びコンサルティング業務に従事。（地球観測関連13年、国際宇宙ステーション関連2年）前所属は（一財）リモート・センシング技術センター。2021年からはAWS航空宇宙・衛星部門日本事業リードとして活動中。
衛星リモートセンシング
宇宙から地球を観測する「目」であるリモートセンシング衛星。政府衛星だけでなく民間衛星の数が急増している中、社会や産業における衛星データ利用が広がりつつあります。顧客視点でのパネルセッションの導入として、衛星データを提供するプロバイダーやプラットフォーマーの方々から、衛星データの種類、活用方法、今後の展望などを紹介いただきます。
JSOLでは流通業、小売業の分野を中心に、様々なお客様のITシステム導入のコンサルティング、クラウドアーキテクチャ設計、アプリケーション構築に従事。 社会課題解決型のビジネス創出活動としてワークショップのファシリテーションや、ITを活用した新規事業立ち上げの支援を担当。 宇宙分野では、衛星データを活用した一般産業向けソリューションの企画検討を推進。 準天頂衛星「みちびき」を活用したプロダクトを開発しているベンチャー企業にて、ITインフラの設計/構築に従事。
衛星リモートセンシング
宇宙から地球を観測する「目」であるリモートセンシング衛星。政府衛星だけでなく民間衛星の数が急増している中、社会や産業における衛星データ利用が広がりつつあります。顧客視点でのパネルセッションの導入として、衛星データを提供するプロバイダーやプラットフォーマーの方々から、衛星データの種類、活用方法、今後の展望などを紹介いただきます。
旧宇宙開発事業団に入社以来、宇宙実験や衛星データ利用など宇宙アセットの利用拡大を担当。第一宇宙技術部門では地球観測衛星データに関する国際的な協力を担当し、パリ協定、仙台防災枠組み、SDGsへの衛星の貢献策についてまとめた。現在、2025年以降の衛星ミッション立上げに向けた検討を行っている。また、過去には、有人宇宙技術部門にてISS日本実験棟「きぼう」で初めての人文社会科学テーマを実験として実施したほか、NASAジョンソン宇宙センターに1年間広報リエゾンとして派遣、若田宇宙飛行士の初めてのISS長期滞在や野口宇宙飛行士、古川飛宇宙行士のISS滞在を広報担当として支えた。
宇宙×食：衛星データが変革する農業や漁業などの生産現場
世界人口が79億人を突破し、2050年には97億人に到達する見込みのなか、食糧生産は人類の大きな課題です。他方、特に日本国内では近い将来の労働生産人口の減少も見込まれる中、農業や漁業において更なる効率化や自動化が課題となっており、衛星データの利活用が期待されています。衛星データは生産現場の課題を解決できるのか？普及のための何が必要か？データ利用に取り組むプレイヤーが顧客視点で議論を展開します。
多様な人的ネットワークと、多数のスタートアップの設立・事業拡大を通じて身につけた豊富な新規事業開発の経験を活かし、株式会社天地人の代表取締役を務める。農業IoTセンサーの開発経験もあり、ハードウェアからソフトウェアまでその知識は幅広く、天地人サービスをビジネス視点でデザインする。
宇宙×食：衛星データが変革する農業や漁業などの生産現場
世界人口が79億人を突破し、2050年には97億人に到達する見込みのなか、食糧生産は人類の大きな課題です。他方、特に日本国内では近い将来の労働生産人口の減少も見込まれる中、農業や漁業において更なる効率化や自動化が課題となっており、衛星データの利活用が期待されています。衛星データは生産現場の課題を解決できるのか？普及のための何が必要か？データ利用に取り組むプレイヤーが顧客視点で議論を展開します。
宇宙航空研究開発機構(JAXA)にて人工衛星の研究開発に従事した後、三井物産株式会社にて衛星を活用した農業ベンチャーへの新規事業投資及び事業開発支援を実施。2016年にUMITRONを共同創業し現職。
宇宙×食：衛星データが変革する農業や漁業などの生産現場
世界人口が79億人を突破し、2050年には97億人に到達する見込みのなか、食糧生産は人類の大きな課題です。他方、特に日本国内では近い将来の労働生産人口の減少も見込まれる中、農業や漁業において更なる効率化や自動化が課題となっており、衛星データの利活用が期待されています。衛星データは生産現場の課題を解決できるのか？普及のための何が必要か？データ利用に取り組むプレイヤーが顧客視点で議論を展開します。
1970年、石川県生まれ。鳥取大学大学院連合農学研究科博士課程修了後、山口大学農学部学術研究員として農作物の非破壊計測や光に対する植物の反応について研究。2011年設立の大学発ベンチャー企業株式会社アグリライト研究所に取締役として参加。リアルタイムPCRから人工衛星まで活用し、植物センシング技術での社会貢献を目指している。
宇宙×食：衛星データが変革する農業や漁業などの生産現場
世界人口が79億人を突破し、2050年には97億人に到達する見込みのなか、食糧生産は人類の大きな課題です。他方、特に日本国内では近い将来の労働生産人口の減少も見込まれる中、農業や漁業において更なる効率化や自動化が課題となっており、衛星データの利活用が期待されています。衛星データは生産現場の課題を解決できるのか？普及のための何が必要か？データ利用に取り組むプレイヤーが顧客視点で議論を展開します。
2016年三菱電機(株)に人工衛星のシステム設計職として入社。現在は衛星搭載用合成開口レーダシステム設計業務を担当し、衛星製造＆衛星データ利活用に精通。また、2020年1月より(株)ispaceの民間月面探査プログラム「HAKUTO-R」にプロボノとして参加し、民間月面探査の輪を広げる活動に尽力。さらに、2021年8月よりPDエアロスペース(株)にプロボノとして参加し、ロケットエンジン開発に従事。一般社団法人SPACETIDEには2020年10月より参画し、国内外の新たな宇宙ビジネスの進展度合いを発信する宇宙ビジネスレポート「COMPASS」の全体設計を担当。また、2021年10月に宇宙産業とユーザー産業との接点創出・コミュニティ拡大を狙い、衛星データ市場形成に向けたユーザ起点での実践的な議論の場を提供する「Space-Enabled World」のプログラムマネージャーを兼任。
宇宙×環境：カーボンニュートラルに向けた衛星データの貢献可能性
2020年の「2050年カーボンニュートラル宣言」以降、あらゆる産業において温室効果ガスの排出削減に大きな注目が集まっております。そうした中、温室効果ガスのモニタリングやカーボンオフセットの評価など、様々な観点で衛星データの利活用が始まっています。衛星データは具体的にどのように役に立つのか？より役に立つためには何が今後の課題か？最前線で取り組みを行うプレイヤーが議論をします。
横浜国立大学理工学部機械工学・材料系学科を卒業。2016 年ルワンダに赴き、教育活動を行う中で、現地の子どもが各々夢を持ちつつも、卒業後、農業現場で働くことを知る。衛星データを用いることで、現地の農業状況を改善し、 将来的に子どもが自分の夢に挑戦できる環境を目指し、2018 年にサグリを創業。サグリ創業以前は民間初、宇宙教育 ベンチャーの株式会社うちゅうの創業及び代表取締役 CEOを務める。MITテクノロジーレビュー未来を創る 35 歳未満のイノベーターの 1 人に選出。農林水産省 「デジタル地図を用いた農地情報の管理に関する検討会」 委員。情報経営イノベーション専門職大学 客員教授。ソフトバンクアカデミア13期生
宇宙×環境：カーボンニュートラルに向けた衛星データの貢献可能性
2020年の「2050年カーボンニュートラル宣言」以降、あらゆる産業において温室効果ガスの排出削減に大きな注目が集まっております。そうした中、温室効果ガスのモニタリングやカーボンオフセットの評価など、様々な観点で衛星データの利活用が始まっています。衛星データは具体的にどのように役に立つのか？より役に立つためには何が今後の課題か？最前線で取り組みを行うプレイヤーが議論をします。
2008年理学修士課程修了後、全日本空輸株式会社入社。羽田空港、成田空港で国内・国際運航支援業務を担当し、2010年に国家資格の運航管理者資格取得。2011年より1年間北京空港にて空港業務に従事。 帰国後、運航規程を策定する運航基準部にて、国内外の航空局と調整を行い、航法に関する方針・基準などを策定。パイロット規程類の電子化導入を実施。 2017年に開催された内閣府宇宙ビジネスアイデアコンテスト(S-Booster2017)にて大賞を受賞したことをきっかけに、2018年よりANAホールディングス株式会社デジタル・デザイン・ラボに出向し、ANAグループにおける宇宙事業の検討を開始。 2021年よりANAホールディングス株式会社グループ経営戦略室内に宇宙事業チームが正式に組織化され、宇宙領域における新規ビジネスを推進している。
宇宙×環境：カーボンニュートラルに向けた衛星データの貢献可能性
2020年の「2050年カーボンニュートラル宣言」以降、あらゆる産業において温室効果ガスの排出削減に大きな注目が集まっております。そうした中、温室効果ガスのモニタリングやカーボンオフセットの評価など、様々な観点で衛星データの利活用が始まっています。衛星データは具体的にどのように役に立つのか？より役に立つためには何が今後の課題か？最前線で取り組みを行うプレイヤーが議論をします。
東京大学大学院修士課程修了（航空宇宙工学）、慶應義塾大学後期博士課程修了（システムエンジニアリング学）。大学院修了後、三菱電機にて１５年間、宇宙開発に従事。「こうのとり」などの開発に参画。技術・社会融合システムのイノベーション創出方法論などの研究に取り組む。2008年4月より慶應義塾大学大学院SDM研究科非常勤准教授。2010年より同准教授、2017年より同教授。2015年12月〜2019年3月まで内閣府革新的研究開発推進プログラム(ImPACT)のプログラムマネージャーとしてオンデマンド型小型合成開口レーダ(SAR)衛星を開発。
衛星通信
衛星通信は従来はニッチな技術でその用途が限られていましたが、近年は新たな通信衛星コンステレーションによるサービスが始まっており、産業利用や個人利用の期待が世界はもちろん日本においても高まっています。顧客視点でのパネルセッションの導入として、衛星通信のサービスプロバイダーの方々が、衛星通信の最新動向や利活用事例、今後の展望などを紹介します。
入社以来、航空衛星通信システム、VSATシステムの開発・商用化、インマルサット本部（ロンドン）出向（可搬型移動体衛星システムの開発）など、一貫して、衛星通信のシステム開発、運用保守に従事。また、衛星通信関連のITU-Rの標準化についても、長年日本代表として活動。現在は、KDDIの宇宙・衛星分野の技術・運用、戦略を統括する。 【主な職歴】 2011 山口衛星通信センター長 2016年 グローバルネットワーク・オペレーションセンター長 2020年 グローバル技術・運用本部 副本部長 2021年 技術戦略本部 副本部長（兼務）、現在に至る 【ITU-R関連活動】 2012年 ITU-R SG4（衛星通信研究グループ）副議長 2015年 世界無線通信会議（WRC-15）衛星関連SWG議長 2016年 ITU-R WP 4C（移動体衛星研究作業班）議長 2019年 世界無線通信会議（WRC-19）第5委員会（COM5）議長
宇宙×通信：IoTを加速させる衛星通信の現状と将来像
近年、新たな衛星通信の利活用として、様々な機器や設備に衛星通信を組み合わせることでIoTの世界が広がりつつあります。本パネルでは、建機・ドローンと、自社のモビリティや設備に組み込むことで、これまでにはない新たな付加価値を生むことを目指している企業の方々に登壇を頂き、衛星通信利用のリアルおよび今後の期待について深堀していきます。
1990年，京都大学工学研究科物理工学修士課程修了．同年，日立製作所に入社し半導体製造装置の研究開発に従事．2005年より日立建機ファインテック株式会社において．半導体検査用原子間力顕微鏡の開発設計に従事．その後，建設機械の開発業務に移り，日立建機株式会社において，ハイブリッド油圧ショベル／ホイールローダ，i-construction対応半自動油圧ショベル，協調型建設機械プラットフォームZCORE，といった先端製品・技術の開発を指揮．現在，同社先行開発センタのセンタ長を兼務し，各種研究開発の取り纏めを行っている． 2008年，プラズマプロセスを研究テーマとして京都大学より博士号（工学）を取得． 一般社団法人セーフティグローバル推進機構建設委員会副委員長．一般社団法人日本建設機械工業会イノベーション委員．
宇宙×通信：IoTを加速させる衛星通信の現状と将来像
近年、新たな衛星通信の利活用として、様々な機器や設備に衛星通信を組み合わせることでIoTの世界が広がりつつあります。本パネルでは、建機・ドローンと、自社のモビリティや設備に組み込むことで、これまでにはない新たな付加価値を生むことを目指している企業の方々に登壇を頂き、衛星通信利用のリアルおよび今後の期待について深堀していきます。
株式会社スペースエンターテインメントラボラトリーの代表取締役、福島県南相馬市を拠点にドローン（回転翼機、固定翼機）や高高度気球など様々な飛行ロボットの開発や運用を行なっている。2018年から世界でも類を見ない飛行艇型の海洋観測ドローン「ハマドリ」の開発と社会実装を推進する。2021年9月ふくしま次世代航空戦略推進協議会を設立、会長に就任。
宇宙×通信：IoTを加速させる衛星通信の現状と将来像
近年、新たな衛星通信の利活用として、様々な機器や設備に衛星通信を組み合わせることでIoTの世界が広がりつつあります。本パネルでは、建機・ドローンと、自社のモビリティや設備に組み込むことで、これまでにはない新たな付加価値を生むことを目指している企業の方々に登壇を頂き、衛星通信利用のリアルおよび今後の期待について深堀していきます。
1988年東京大学大学院博士課程修了、工学博士。同年、日本アイ・ビー・エム東京基礎研究所入社。1990年より東京大学講師、助教授を経て、2004年より航空宇宙工学専攻教授。日本航空宇宙学会、SICE、IAA等会員, IFAC元航空宇宙部会部門長、およびUNISEC-GLOBALは設立時より委員長。超小型人工衛星、宇宙システムの知能化・自律化、革新的宇宙システム、宇宙機の航法誘導制御等に関する研究・教育に従事。2003年の世界初のCubeSatの打ち上げ成功を含む超小型衛星1３機の開発・打ち上げに成功。宇宙ベンチャー会社数社の設立に貢献し、アジアをはじめ多くの国の超小型衛星をベースにした宇宙工学教育も実施。2012年より政府の宇宙政策委員会委員。基本政策部会長はじめ複数省の宇宙関連プログラムの委員長も務める。
衛星利用の新たな地平：メタバースとエンターテイメント
衛星利用は政府や企業を中心に広がってきましたが、近年まったく新しい切り口で衛星利用を進めるプレイヤーがでてきています。そのキーワードはメタバースとエンターテイメント。宇宙とこれらのキーワードがどのようにつながるのか。本セッションでは、両分野のパイオニアの方々とそのユニークな事業展開について対談をしていきます。
ソニーにてエレキ管理に従事・欧州赴任等を経験したのち、2021年10 月より現職宇宙エンタテイメント推進室では事業開発/事業企画/法人営業等を担当
衛星利用の新たな地平：メタバースとエンターテイメント
衛星利用は政府や企業を中心に広がってきましたが、近年まったく新しい切り口で衛星利用を進めるプレイヤーがでてきています。そのキーワードはメタバースとエンターテイメント。宇宙とこれらのキーワードがどのようにつながるのか。本セッションでは、両分野のパイオニアの方々とそのユニークな事業展開について対談をしていきます。
2007年大学在学中に株式会社メタップスを創業して代表に就任（現会長）、ビッグデータ解析やオンライン決済の事業を立ち上げて世界8カ国に展開。2015年に東証マザーズに上場。 2017年に宇宙開発を目的に株式会社スペースデータを創業して代表に就任、衛星データからデジタルツインを自動生成するAIを開発中。 2018年に株式会社レットの代表に就任、日本最大の食品ロス削減アプリを運営。 著者『お金2.0』が20万部を超えるベストセラーとなり2018年のビジネス書で売上日本一を記録。 米経済誌Forbesの30歳未満のアジアを代表する30人「Under 30 Asia」などに選出。
衛星利用の新たな地平：メタバースとエンターテイメント
衛星利用は政府や企業を中心に広がってきましたが、近年まったく新しい切り口で衛星利用を進めるプレイヤーがでてきています。そのキーワードはメタバースとエンターテイメント。宇宙とこれらのキーワードがどのようにつながるのか。本セッションでは、両分野のパイオニアの方々とそのユニークな事業展開について対談をしていきます。
Cambridge Innovation Center（CIC）で国内最大級の都心型イノベーション拠点「CIC Tokyo」を2020年10月に虎ノ門に開設。CICは米ボストン発、世界9都市に展開するスタートアップ向けシェアオフィス／シェアラボ運営のリーダー企業。CIC Tokyoでは200社の入居企業とともに、ライフサイエンス、環境・エネルギー、スマートシティなど多様なテーマでイベントを頻繁に開催し、イノベーションコミュニティを構築中。 A.T.カーニー（日本・米国オフィス）で25年にわたり、戦略・イノベーション・都市開発などのテーマで企業を支援。 内閣府「知的財産戦略本部」本部員、同「税制調査会」特別委員、観光庁「地方における高付加価値なインバウンド観光地づくり検討委員会」座長。一橋ICS（大学院国際企業戦略専攻）特任教授。
Closing Remarks
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
一般社団法人SPACETIDEの共同創業者 兼 代表理事 兼 CEOとして、「宇宙ビジネスの新たな潮流をつくる」ことをミッションに、年次カンファレンス「SPACETIDE」を主催。また、経営コンサルティングファームKearneyのGlobal Space Groupのリーダーとして国内外の政府機関や企業に対して経営コンサルティングを実施。内閣府 宇宙政策委員会 基本政策部会をはじめとする各種政府委員会を通じて日本政府の宇宙政策立案・実行を支援。日経産業新聞および日経デジタルにて「WAVE」を2018年より連載中。また著書に「宇宙ビジネス入門 Newspace革命の全貌」（日経BP社）。東京大学工学部卒。
