PERSOL CONFERENCE 2021 ONLINE いま、考えるべき人と組織・はたらき方

人手不足倒産は4年連続過去最多を更新しています。 中小企業が人手不足に陥る最大の原因は「社長の無知」です。 大卒求人倍率の変化や就活生のトレンドの変化などを認識し、変化に対応した会社を作ることが重要です。 これからの時代、営業戦略や販売力だけでは、中小企業は生き残れません。 これからの時代に注力すべきは、人材戦略です。 同じ商品を扱うライバル会社と差別化を図るのは「人」です。 人材が揃っていなければ、優れた消費やサービスを持っていても利益を生み出すことが出来ません。 人材戦略に関する書籍を多数出版し、離職率3％を誇る武蔵野のノウハウをお話します。

パーソル総合研究所では、立教大学・中原淳教授と共同で、人の転職行動に関する共同研究を行ってきました。その成果は、2月、KADOKAWAより『転職学講義』（仮題）として出版される予定です。本セミナーでは、「転職学」で得られた知見のエッセンスをお伝えするとともに、個人、そして企業が働く人々のキャリアをどのように考えればいいのか、そしてどのような実践が求められていくのかをお伝えします。

新型コロナウイルスの感染が国内で初めて確認されてから１年。この１年で企業を取り巻く環境は急速に変化しました。働き方、キャリアの在り方、採用活動など、個人と企業の関わり方は大きく変わりました。そして、今後もその変化の波はより大きくなっていくことが考えられます。 本セミナーでは、『コロナ禍で転職市場はどう変わったのか？いま、人事が考えるべき採用戦略とは』と題し、コロナ禍の転職市場において何が変わり、何が変わっていないのか？そして、人事がいますべきことは何か？など、ニューノーマル時代の採用の在り方について考察します。

『ワークマン式「しない経営」』（ダイヤモンド社）の著者が第2のブルーオーシャン市場の開拓に成功した秘訣を語る。経営目標はこの8年間で「客層拡大」の１つだけ。期限の制限は無いが、できるまでやる会社。実現手段は「しない経営」と「データ経営」のみ。しない経営では余計なことを一切しないで、１つの目標だけに集中。データ経営では全社員を現場で分析・実験・検証をできる「変化」に強い人材にする。社長も受講するデータ活用研修は8年間継続。事業ドメインを作業服から機能性ウェアに転換して、低価格アウトドアウェアの4000億円の空白市場に参入。勘と経験が通じない新業態をデータ経営で運営。

新型コロナウイルスの感染拡大を受け、 社会・経営環境は大きく変化しています。 テレワークへのシフト、DX（デジタルトランスフォーメーション）の 推進など、急速な変化への対応が求められる今こそ、 はたらき方や組織の在り方を変革させる最大のチャンスだといえます。 本カンファレンスでは、 「いま、考えるべき人と組織・はたらき方」と題し、 ニューノーマル時代における「人と組織」を 取り巻く最新潮流をお伝えするとともに、 課題解決に向けたご提案をさせていただきます。

2018年度に厚生労働省によって副業・兼業が原則容認となって以降、働き方改革の一環で副業を認める企業が増加してきました。昨今は、オープンイノベーションや社員の成長につなげるための「攻めの“複”業」と、収入補填や離職防止を目的とした「守りの副業制度」の二極化が起きています。 パーソルプロセス&テクノロジーが2020年12月に全国の会社員（20～59歳）を対象に行った「副業の潜在ニーズに関する意識調査」では、副業未実施者においても、副業がキャリア開発につながると考える割合が62.3%に上ることが分かりました。しかし、企業や社員双方で副業・兼業ニーズが高まる一方で、課題やネガティブな印象が先行し、制度設計やキャリア活用までには至らない企業が多いのも事実です。 企業にとって“複業”を促進することは、様々な変革が求められるこれからの時代において、社員に新たな成長機会を提供するための重要な人事戦略となります。 本セミナーでは、副業解禁による企業側へのメリットと、“複業”を新たな人事戦略として活用するにあたり、企業・人事が取り組むべきポイントについてお伝えします。

コロナショックを契機に、テレワークや在宅勤務が増加する中で、欧米諸国で主流となっている「ジョブ型雇用」への関心が急速に高まっており、「ジョブ型雇用」にシフトする大企業のニュースも相次いでいます。 しかし、日本の企業風土や労働慣行にそぐわないとの意見や、解雇が困難な現行の労働法制に合っておらず雇用不安を煽るだけとの指摘もあり、いざ転換となると課題が多く、試行錯誤の段階です。実行に移すには、欧米由来の「ジョブ型」をむやみに取り入れるのではなく、日本型雇用の長所と組み合わせた形を模索する必要があります。 パーソル総合研究所では、日本の産業構造・企業風土・労働慣行に即した現実的な「日本的ジョブ型雇用」を新たに定義し、転換へのステップ及びそれを支える政策基盤を示す必要があると考え、2020年9月に『「日本的ジョブ型雇用」転換への道』プロジェクトを立ち上げました。 https://rc.persol-group.co.jp/employment/ 本セミナーでは、前・日本総合研究所 副理事長でエコノミストの湯元 健治氏より、日本的ジョブ型雇用の在り方と、転換にあたり、経営・人事が考慮すべきポイントについてお話いただきます。さらに、2020年よりジョブ型をベースに取り入れた、新たな人事制度を導入したKDDI(株)の執行役員 白岩 徹氏より、KDDI版ジョブ型人事の概要と導入に至るまでの取り組み、導入されて見えてきた課題や今後の展望についてお話いただきます。

コロナショックを契機に、テレワークや在宅勤務が増加する中で、欧米諸国で主流となっている「ジョブ型雇用」への関心が急速に高まっており、「ジョブ型雇用」にシフトする大企業のニュースも相次いでいます。 しかし、日本の企業風土や労働慣行にそぐわないとの意見や、解雇が困難な現行の労働法制に合っておらず雇用不安を煽るだけとの指摘もあり、いざ転換となると課題が多く、試行錯誤の段階です。実行に移すには、欧米由来の「ジョブ型」をむやみに取り入れるのではなく、日本型雇用の長所と組み合わせた形を模索する必要があります。 パーソル総合研究所では、日本の産業構造・企業風土・労働慣行に即した現実的な「日本的ジョブ型雇用」を新たに定義し、転換へのステップ及びそれを支える政策基盤を示す必要があると考え、2020年9月に『「日本的ジョブ型雇用」転換への道』プロジェクトを立ち上げました。 https://rc.persol-group.co.jp/employment/ 本セミナーでは、前・日本総合研究所 副理事長でエコノミストの湯元 健治氏より、日本的ジョブ型雇用の在り方と、転換にあたり、経営・人事が考慮すべきポイントについてお話いただきます。さらに、2020年よりジョブ型をベースに取り入れた、新たな人事制度を導入したKDDI(株)の執行役員 白岩 徹氏より、KDDI版ジョブ型人事の概要と導入に至るまでの取り組み、導入されて見えてきた課題や今後の展望についてお話いただきます。

世界中で新型コロナウイルス拡大の影響が続き、しばらくはこの状況が続くと予想されています。 各国の移動制限も続く中、海外進出されている、または今後海外進出を検討されている日系企業様はコロナ禍でどのように進めればよいか、課題を抱えていらっしゃるのではないでしょうか。 本セミナーでは、中国にフォーカスをあて、コロナ禍での中国の状況と採用マーケットについて、現地中国から最新情報をお届けします。 さらに、日系企業が中国進出するにあたり、留意すべき採用・労務のポイントについてお話いたします。

パーソル総合研究所では、立教大学・中原淳教授と共同で、人の転職行動に関する共同研究を行ってきました。その成果は、2月、KADOKAWAより『転職学講義』（仮題）として出版される予定です。本セミナーでは、「転職学」で得られた知見のエッセンスをお伝えするとともに、個人、そして企業が働く人々のキャリアをどのように考えればいいのか、そしてどのような実践が求められていくのかをお伝えします。

「タイムマシン経営」という言葉がある。すでに「未来」を実現している国や地域に注目し、日本に持ってくるという発想だ。「逆・タイムマシン経営論」はこの逆を行く。「近過去」に遡って当時のメディアの言説を振り返ると、さまざまな再発見がある。同時代のノイズがきれいさっぱり洗い流されて、本質的な論理が姿を現す。「新聞・雑誌は寝かせて読め」。「バック・トゥ・ザ・フューチャー」による古くて新しい知的鍛錬の方法を提案する。

世界中で新型コロナウイルス拡大の影響が続き、しばらくはこの状況が続くと予想されています。各国の移動制限も続く中、海外進出されている、または今後海外進出を検討されている日系企業様はコロナ禍でどのように進めればよいか、課題を抱えていらっしゃるのではないでしょうか。 本セミナーでは、ベトナムにフォーカスをあて、コロナ禍でのベトナムマーケットと日系進出企業の動向について、現地ベトナムから最新情報をお届けします。 さらに、日系企業がベトナム進出するにあたり、留意すべき採用・労務のポイントについてお話いたします。

コロナショックを契機に、テレワークや在宅勤務が増加する中で、欧米諸国で主流となっている「ジョブ型雇用」への関心が急速に高まっており、「ジョブ型雇用」にシフトする大企業のニュースも相次いでいます。 しかし、日本の企業風土や労働慣行にそぐわないとの意見や、解雇が困難な現行の労働法制に合っておらず雇用不安を煽るだけとの指摘もあり、いざ転換となると課題が多く、試行錯誤の段階です。実行に移すには、欧米由来の「ジョブ型」をむやみに取り入れるのではなく、日本型雇用の長所と組み合わせた形を模索する必要があります。 パーソル総合研究所では、日本の産業構造・企業風土・労働慣行に即した現実的な「日本的ジョブ型雇用」を新たに定義し、転換へのステップ及びそれを支える政策基盤を示す必要があると考え、2020年9月に『「日本的ジョブ型雇用」転換への道』プロジェクトを立ち上げました。 https://rc.persol-group.co.jp/employment/ 本セミナーでは、前・日本総合研究所 副理事長でエコノミストの湯元 健治氏より、日本的ジョブ型雇用の在り方と、転換にあたり、経営・人事が考慮すべきポイントについてお話いただきます。さらに、2020年よりジョブ型をベースに取り入れた、新たな人事制度を導入したKDDI(株)の執行役員 白岩 徹氏より、KDDI版ジョブ型人事の概要と導入に至るまでの取り組み、導入されて見えてきた課題や今後の展望についてお話いただきます。