成瀬岳人氏

2018年度に厚生労働省によって副業・兼業が原則容認となって以降、働き方改革の一環で副業を認める企業が増加してきました。昨今は、オープンイノベーションや社員の成長につなげるための「攻めの“複”業」と、収入補填や離職防止を目的とした「守りの副業制度」の二極化が起きています。 パーソルプロセス&テクノロジーが2020年12月に全国の会社員（20～59歳）を対象に行った「副業の潜在ニーズに関する意識調査」では、副業未実施者においても、副業がキャリア開発につながると考える割合が62.3%に上ることが分かりました。しかし、企業や社員双方で副業・兼業ニーズが高まる一方で、課題やネガティブな印象が先行し、制度設計やキャリア活用までには至らない企業が多いのも事実です。 企業にとって“複業”を促進することは、様々な変革が求められるこれからの時代において、社員に新たな成長機会を提供するための重要な人事戦略となります。 本セミナーでは、副業解禁による企業側へのメリットと、“複業”を新たな人事戦略として活用するにあたり、企業・人事が取り組むべきポイントについてお伝えします。

変化の激しい時代、組織が個人のキャリアをつくる時代は終わり、キャリア自律した個人を組織が活かす時代に変わりつつあります。企業にとって“複業”を促進することは、様々な変革をリードする人材をつくるための重要な人事戦略となります。本講演では、“複業”を新たな人事戦略として活用するために、企業が取り組むべきポイントについてお伝えします。

大きく変化し続けている社会環境の中で、DXの取り組みを加速させている企業が増えています。パーソルプロセス&テクノロジーでは、これまでもテレワークやRPA、新規事業開発など、様々なDX推進の支援をしてきました。 これまでのDX支援の経験から、企業が変わるために取り組むべきDXを3つのテーマ「ビジネスDX」「ワークスタイルDX」「プロセスDX」に分解し、テーマごとに現場がDX推進するためのポイントをお伝えいたします。

富士通株式会社が「IT企業からDX企業への変革」を表明し、全社で取り組むDXプロジェクト「フジトラ」。「現場が主役・全員参加」「カルチャーの変革」をポイントとして掲げて推進する中、イノベーションを実践する変革人材のあるべき姿や全社が対象となるDX人材育成の取組事例についてご講演いただきます。

多くの企業がDXを戦略に掲げる中、具体的な取り組みが加速しているのが、DXの担い手であるデジタル人材の育成です。一方で、誰をどう育成すればよいのか、どうやって取り組めばいいのかお悩みの企業も多いのではないでしょうか。本講演では、複数社のデジタル人材育成支援の事例から、階層・役割別にどのようなDXスキル学習に取り組むべきかを整理してお伝えします。

あらゆる企業にDX推進が求められる中、各現場で「変革」を推進できるデジタル人材の必要性が高まっています。単にデジタルを取り入れるだけではなく、自社の業務や事業を自ら変革していく力が必要です。では、現場で変革をリードするデジタル人材はどう育てればいいのか？ 本講演では、組織・キャリア開発の観点から、デジタル変革人材が育つ人材戦略のポイントを解析いたします。

パーソルグループでは、はたらくことを通じてその人自身が感じる幸せを「はたらくWell-being」と定義しています。多様な個人や職場の「はたらくWell-being」を向上させるためには何が必要か？ その問いのもと、自社のBPO事業の現場ではたらくメンバーを対象に取り組んだ研究開発プロジェクトから見えてきた実践ポイントを、Well-being・組織心理学・実務教育など各領域の専門家を交えて考察します。

多くの企業がDXを戦略に掲げる中、具体的な取り組みが加速しているのが、DXの担い手であるデジタル人材の育成です。一方で、誰をどう育成すればよいのか、どうやって取り組めばよいのかお悩みの企業も多いのではないでしょうか。本講演では、2022年に実施したデジタル人材トレンド調査の結果と、複数企業における取り組み状況から見えた課題と、今後のデジタル人材育成の取り組みポイントを解説します。

DX・デジタル人材育成を中心に、企業の人的資本投資として施策化が進むリスキリング。本来の考え方が抜けてしまい、研修やe-ラーニングの配信という手段が、目的化してしまうことも少なくありません。効果的な人事の関わり方はどのようなものでしょうか。本講演では、はたらく個人の意識調査を踏まえて、人的資本投資としての「最適な学びの体験」はどうあるべきか、どうデザインしていくべきかを解説します。