吉井しのぶ氏

家族の介護をしている従業員は、悩みを打ち明けられず一人で抱え込んでしまうケースが散見されます。コロナ禍で在宅ワークが増える中、上司や同僚と話す機会が減り、当事者がますます話しづらい環境になっています。本講演では、「隠れ介護」をしていた従業員が突然辞めてしまう事態が起こらないよう、会社が行うべき対策とポイントを解説します。

高齢化が進む日本においては今後、親を介護しながら働く40代～50代の従業員はますます増加し「介護離職」のリスクも高まることが予想されます。いま、企業としても従業員への介護支援は重要な課題となってきました。本講演では、弊社の介護相談窓口に寄せられた8000件以上の相談内容をもとに、企業として「仕事と介護の両立支援」を考える上で押さえていただきたい3つのポイントを解説します。

介護に直面するのは、働き盛りの40～50代の方が中心ですが、ヤングケアラー、育児とのダブルケアなど若い世代にも広がっています。多様化する介護の実情を踏まえ、従業員それぞれの状況を把握することが介護離職防止の取り組みに向けた第一歩とも言えます。本講演では、年間1000件以上にのぼる介護の相談事例から、従業員を取り巻く状況を探り、人事に求められる施策をお伝えいたします。

団塊の世代が75歳以上となる「2025年問題」が直前に迫っています。要介護高齢者が増える中、40～60代の離職が目立っています。従業員の仕事と介護の両立支援を始めるにあたり、まずは介護の現状や従業員の状況を知ることが大切です。本講演では、介護を取り巻く現状を従業員へのアンケート結果なども踏まえながらお伝えいたします。あわせて、日々寄せられる介護相談事例や押さえておきたい3つのポイントもお話しします。

親を介護しながら働く40代～50代の従業員はますます増加し、年間10万人近くの「介護離職」が発生しています。2025年問題を目前に、まずは従業員それぞれの状況を把握することが、介護離職防止につながる重要な第一歩となります。本講演では、「仕事と介護の両立支援」に対して、企業としてどのような準備が必要なのか等、先進企業の実例も交え、押さえていただきたいポイントをお伝えいたします。

「介護離職者」の数が、2022年には10万人を超えました。この状況を改善すべく「育児・介護休業法」の改正が2025年4月に予定しており、すべての企業に対し、40歳となった従業員全員に介護休業などの支援制度を周知することが義務化されます。本講演では、法改正に向けて、制度を始め、企業としてどのような準備が必要なのか、押さえておくべきポイントや具体的な対策方法をロールプレイを交えながら、解説します。