明治大学 商学部・教授
明治大学商学部教授、専門は証券市場論・機関投資家論。各種学会理事のほか、エーザイ株式会社社外取締役、ピジョン株式会社社外取締役、全国市町村職員共済組合連合会資金運用委員会委員、 地方職員共済組合年金資産運用検討委員会委員、野村アセットマネジメント株式会社責任投資諮問委員・サステナブルアドバイザリーボード委員を務める。主な研究分野は機関投資家とESG投資、株主アクティビストの研究、戦前期日本の株式市場についてなど。
※ プロフィールの引用元は「特別企画 Sustainability Data Forumサステナビリティ情報開示を通じた長期的価値創造」になります。
※ 登壇者情報には同姓同名も含まれている場合があります。
※ 詳細は以下の一覧をご確認ください。
企業の非財務インパクトと長期的価値創造
企業の価値創造における無形資産の重要性が高まる中、投資家も非財務情報の開示の在り方に注目しています。企業は自社の非財務資本がもたらすインパクトをどのように定義し、開示をするべきでしょうか。本報告では、非財務資本がもたらす財務インパクトと企業が環境・社会にもたらす非財務インパクト、いわゆるダブルマテリアリティの考え方に基づき、企業の長期的価値創造における非財務インパクトの開示について考えます。
日本のコーポレートガバナンス改革の現状と課題／プログラム構成のポイント
日本企業は今、未来の価値を創造する力、資本コストを意識した経営、リスク管理、環境問題への取り組み、人権や人的資本経営、多様性などへの取り組みが求められています。この要となるのがガバナンスです。日本のコーポレートガバナンスは2015年のコーポレートガバナンス・コード導入を契機として大きな変革を遂げてきました。本講演では、日本のコーポレートガバナンス改革の現状と課題について、取締役会のあり方に焦点を当て考えます。
サステナビリティ経営と取締役会の役割
現代の企業経営においては、サステナビリティへの取り組みが持続的成長の鍵とも言えます。金融庁は2022年11月に、有価証券報告書等の記載事項にサステナビリティに関する企業の取り組みを開示する案を公表しましたが、取締役会は独立した客観的な立場から、この取り組みを監督する必要があります。本講演では、サステナビリティ経営とその監督という観点から、取締役会および独立社外取締役の役割を考えます。
