サステナビリティ経営と取締役会の役割
現代の企業経営においては、サステナビリティへの取り組みが持続的成長の鍵とも言えます。金融庁は2022年11月に、有価証券報告書等の記載事項にサステナビリティに関する企業の取り組みを開示する案を公表しましたが、取締役会は独立した客観的な立場から、この取り組みを監督する必要があります。本講演では、サステナビリティ経営とその監督という観点から、取締役会および独立社外取締役の役割を考えます。
明治大学商学部教授 博士（商学）。エーザイ株式会社社外取締役、ピジョン株式会社社外取締役などを務める。1996年大阪市立大学大学院経営学研究科博士後期課程単取得退学後、1996年に明治大学商学部専任助手となり2005年同専任教授。2006年～2008年米ミシガン大学ビジネススクール客員研究員。主な研究分野は、機関投資家とコーポレートガバナナンス、機関投資家のエンゲージメントとESG投資などである。
EOS向上に寄与する「Well-being」に配慮したオフィス空間 ～パナソニックの事例～
「Well-being」は、身体だけでなく、精神的、社会的に良好な状態になることを言います。昨今、ワーカーが企業を選ぶ理由として、給与や社会的認知度だけでなく、「自分らしく気持ちよく働けるか」「心身共に健やかに働けるか」を重視する人が増加しています。本セッションでは、パナソニックの1部門で「Well-being」に配慮したオフィス空間がEOSに寄与した事例を紹介。そこで取り入れた「WELL認証」についてもご紹介します。
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～経理歴24年、IT企業部長が語る～ 企業価値の向上に欠かせない経理部門のDXとは ～オンプレミスからの脱却した未来を考える～
電子帳簿保存法やインボイス制度対応が注目される中、財務・経理部門では会計・財務・経営の視点で、企業価値向上に繋がる情報提供が求められます。そのため経理業務システムの自動化が加速し、オンプレミスからクラウド変革への好機を迎えました。本セッションでは、弊社の経理歴24年のマネーフォワード現役経理部長が、経理業務全般を紙の管理から電子化した事例とクラウド化で考えられる財務・経理部門の未来についてお話しします。
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企業経営とガバナンス
旭化成での経営に携わった経験をもとに、経営においては、事業環境変化に適切に対応する事が極めて重要であり、事業環境の変化をどのように捉えるべきか、そしてどのように対応すべきと考えるかを実例をもとに紹介します。後半では環境変化に対応する企業のガバナンスに求められることを、企業のおかれている歴史的変化をもとに、取締役としての行動を、社外取締役の経験をもとに紹介します。
1964年大学（工学部）卒業と同時に旭化成に入社。約13年間は工場建設とその運転に従事。その後本社で新規事業の企画と開発、新規事業の立ち上げを経験。さらに13年後、建設に関わった工場に戻り事業の再建を主導。その後旭化成の新規事業の担当役員やCFOを経て2003年から7年間旭化成の社長に就任。社長退任後は、数社の社外取締役を務めている。
不確実性への対応に向けた為替管理の変革の視点
為替の歴史的かつ急激な変動が企業経営に不確実性をもたらす中、為替管理プログラムの効率化・見直しは経営の重要なアジェンダとなっております。不確実性の高まる世界の現状において、為替管理に関して企業が直面している課題や意思決定者であるCFOをはじめとする経営層は為替管理の現場に何を求めるべきなのか？テクノロジーの活用も含めた今の時代に有効なグループ為替管理体制について紹介します。
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そのDXの目的で大丈夫ですか？ 〜DXの本質は生産性向上ではなくプラットフォーム革命〜
日本企業のDXの目的は「生産性向上」ですが、DXの本質は「プラットフォーム革命」です。テスラはプラットフォーム戦略を軸に自動車業界を破壊しています。ニューヨーク、サンフランシスコ等で開催されたDXのリーダーが集まるCDOサミットで講演した内容をもとにDXの本質をお話します。海外企業が生産性向上という土俵で戦っていないことを認識し、自社のDXの目的を見つめ直すきっかけにしていただければと思います。 提供：ビズスタ（C-table株式会社）
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企業価値向上のための経営指標～EV-KPIペンタゴンモデル 5つのカテゴリーにわたる経営指標を具体化する～
企業には外部環境や業界特性、自社の経営戦略に基づいて、最適な経営指標を選別し、社内外に対して適切に開示することが求められています。企業価値を創造するための重要な経営指標を5つのカテゴリーで整理したEV-KPIペンタゴンモデルを提唱し、その意義と活用の事例を紹介します。例えばROICであれば、この10個の問いかけには、自身の言葉で説得力を持って答える力量が求められるという例を活用して、経営指標の根底を探ります。
慶應義塾大学理工学部卒業、米ロチェスター大学経営学修士。富士銀行、バークレイズ証券、ベンチャーキャピタルを経て、オオツ・インターナショナルを設立。米国公認会計士。BBT大学大学院客員教授。早稲田大学ビジネススクール非常勤講師。東証一部上場企業複数社での社外役員を兼務。著書に『企業価値向上のための経営指標大全』（ダイヤモンド社）、『ビジネススクールで身につける会計×戦略思考』『ビジネススクールで身につけるファイナンス×事業数値化力』（以上、日本経済新聞出版）など。
企業価値向上を実現する5つの戦略的決断 ～VUCA時代を切り抜ける先見力と新たな経営技術の実装～
先行き不確実なVUCA時代において、企業価値向上には5つの戦略的決断が求められます。それが、「人的資本」「DX」「サステナブル」「M&A」「グローバル」であり、この戦略的決断を意思決定する取締役の果たす役割は大変重要です。時代の変化を読み、変化に対応できる新たな経営技術を実装・実行した企業こそ持続的成長を実現できます。これからの社会の潮流から、企業経営に必要な経営技術を事例を交えてご紹介・ご提言します。
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成長企業から学ぶ あるべき法務と実態 ～契約業務DXがもたらす効果～
先行き不透明な社会情勢の中で、経営やビジネスに対する法務の関わりは重要性を増しています。そんな中、企業法務は法令順守やコンプライアンスを中心とした「守りの法務」はもちろんのこと、経営や現場で法務力を発揮する「攻めの法務」への取り組みを強化するべきだとも言われています。そこで、LegalOn Technologiesでは、法務が経営に与える影響を明らかにするべく、全国の経営者を対象に法務に関する実態調査を行い、「成長企業の法務」に焦点を当てたデータを収集しました。本セッションでは、アンケート結果を解説しつつ、経営層・リーダーが学ぶべき「成長企業の法務」についてお話しします。
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取締役会が果たすべき役割：持続的成長を実現するために
以下の事柄について、経営執行側、監督する側、社内取締役、社外取締役、取締役会議長としての実践を通じた考えをご紹介します。１）社長としてサステナビリティ経営に着目した原点。２）企業にとってガバナンスに取り組むことが何故必要か。３）取締役会が果たすべき役割。４）取締役会を機能させるために工夫してきたこと。５）企業価値向上に資する取締役会とするための要件。６）社外取締役として心掛けてきたこと。
コニカとミノルタの経営統合後、情報機器事業（プリンター、デジタル複合機）の制御開発本部長、技術戦略担当役員等を歴任後、2009年コニカミノルタホールディングス（株）（現コニカミノルタ） 取締役兼代表執行役社長に就任。退任後、2014年に非執行取締役・取締役会議長に就任。2022年6月退任。社外取締役歴任。現在は（株）LIXILと（株）SmartHRで取締役会議長を務める。2022年5月まで日本取締役協会 理事・副会長。
ブレイクスルー力 〜真のサスティナビリティ経営を実現するマインドセット〜
昨今、持続的な企業価値創造のために、DXやVXなど、新しい技術や制度を取り入れる企業が増えていますが、本当にそれだけでイノベーションを生み出すことができるのでしょうか？世界的企業のGAFAでも最新の技術だけでなく、それを支える人材にアプローチすることこそが、持続的な企業価値創造につながることを証明しています。今回はイノベーションを生み出す前にやるべきマインドセットについてお話しさせていただきます。
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6つのキーワードで見る、キーエンス ～数字・時間・言葉・仕組み・計画・データ～
キーエンスの社名の由来は、Key of Science。営業利益率50％を超える高収益は、科学的で合理的な経営が支えています。ただ、特別な飛び道具があるわけではありません。「当たり前のことを当たり前に実践できる」ように、日々知恵を絞り、試行錯誤を続けています。今回は、お題としていただいた6つのキーワードを基に、キーエンスのほんの一片ですが、ご紹介します。皆様の経営や日々のお仕事の、ちょっとしたヒントになれば幸いです。
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今だからこそ「人的資本経営」の本質、目指す先を改めて考える
多様化する個人の価値観や企業を取り巻く環境の変化に伴い、人材を「資源」ではなく「資本」とする人的資本経営に取り組む企業が増えています。本対談では、伊藤邦雄氏が座長を務める経産省の「人的資本経営の実現に向けた検討会」に検討委員として参加されている、アステラス製薬 専務担当役員、人事・コンプライアンス担当の杉田勝好氏にご登壇いただき、人的資本経営における自社の取り組みや推進していく上でのポイントをご紹介いただくとともに、人的資本経営が経営に与えるインパクト、経営者や取締役会が果たすべき責任などについて、議論を深めていただきます。人的資本経営をめぐる最先端の議論に触れていただける絶好の機会として、本プログラムをご活用ください。
1975年一橋大学商学部卒業。一橋大学大学院商学研究科長・商学部長、一橋大学副学長を歴任。中央大学大学院戦略経営研究科フェロー。商学博士（一橋大学）。経済産業省プロジェクト「持続的成長への競争力とインセンティブ～企業と投資家の望ましい関係構築～」では座長を務め、最終報告書（伊藤レポート）は海外でも大きな反響を呼び、その後の日本のコーポレートガバナンス改革を牽引した。経済産業省「コーポレート・ガバナンス・システム研究会」委員、経済産業省・東京証券取引所「DX銘柄」選定委員長、日本取締役協会「コーポレートガバナンス・オブ・ザ・イヤー」選考委員、経済産業省「トランジション・ファイナンス環境整備検討会」座長、経済産業省「人材版伊藤レポート」座長、経済産業省「産業構造審議会・経済産業政策新機軸部会」委員、内閣府「非財務情報可視化研究会」座長、TCFD（気候変動財務情報開示）コンソーシアム会長などを務める。三菱商事、東京海上ホールディングス、住友化学などの社外取締役を歴任し、現在、セブン＆アイ・ホールディングス、東レ、小林製薬の社外取締役を務める。
今だからこそ「人的資本経営」の本質、目指す先を改めて考える
多様化する個人の価値観や企業を取り巻く環境の変化に伴い、人材を「資源」ではなく「資本」とする人的資本経営に取り組む企業が増えています。本対談では、伊藤邦雄氏が座長を務める経産省の「人的資本経営の実現に向けた検討会」に検討委員として参加されている、アステラス製薬 専務担当役員、人事・コンプライアンス担当の杉田勝好氏にご登壇いただき、人的資本経営における自社の取り組みや推進していく上でのポイントをご紹介いただくとともに、人的資本経営が経営に与えるインパクト、経営者や取締役会が果たすべき責任などについて、議論を深めていただきます。人的資本経営をめぐる最先端の議論に触れていただける絶好の機会として、本プログラムをご活用ください。
1991年、旭化成に入社。ジョンソン・エンド・ジョンソンを経て、2008年から日本ヒルティ人事本部長、2012年からアストラゼネカ執行役員 人事総務本部長、2016年から日本マイクロソフト執行役員 常務 人事本部長。2021年5月よりアステラス製薬人事部門長を経て、2022年10月1日付で専務担当役員 人事・コンプライアンス担当（Chief People Officer and Chief Ethics & Compliance Officer - CPO & CECO）に就任。
ユニコーン企業CFOが語る。企業価値向上のための コーポレートガバナンスの実践と人的資本経営とは。
VUCA時代と言われる不確実性の高い現代の事業環境において、急成長を遂げるユニコーン企業SmartHR。その裏には事業成長と企業価値の向上を支えるコーポレートガバナンスと人的資本経営があります。本セッションでは当社が未上場企業ながら、いかに取締役会を軸としたコーポレートガバナンスの構築を行っているか、更にはHR tech企業としてどのように人的資本を中心とした経営を実践しているか、実務のノウハウを交えてお話します。
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企業価値を向上するサプライチェーン全体での脱炭素経営と Scope3までのCO2見える化
脱炭素へ向けた動きはグローバルで加速しており、多くの企業にCO2見える化・削減・情報開示が求められております。本講演では、Scope1-3のサプライチェーン全体のCO2排出量見える化に取り組む意義と具体的な算定・削減の手法、CO2見える化・削減・報告クラウドサービス『アスゼロ』を導入する企業のケーススタディなどをESG・SDGs経営のプロが解説いたします。
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どうすればDXが収益向上に繋がるのか？そのカギとなるデータと人材
DXに取組む企業は年々増加していますが、それら投資の多くは既存ビジネスの維持に充てられ、企業成長に寄与できていません。DXを収益向上に繋げるには、マーケティングやCSなど各事業に閉じた取組みだけではなく、バリューチェーン全体の価値を高めることが重要です。本講演では、バリューアップの要諦と成り得るデータや組織・人材にフォーカスし、DXを成果に繋げるアプローチを弊社支援事例と共にご提示させていただきます。
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持続的に稼ぐ力を高める、日本のリーダーが着手すべき 2つの営業DX戦略
諸外国と比べ、日本企業の営業生産性やエンゲージメントの低さが課題にあがり長く経ちます。サステイナブルに「稼ぐ力」を高めるのは収益創出エンジンである営業です。日本企業が低迷している理由はここにあると言われており、その要諦はデータドリブンで確かなビジネス予測をすることと、行動をモチベートする戦略的インセンティブです。本講演では世界のトップ企業に負けない、成果を確実に出す営業DX戦略についてお話しします。
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『野性の経営～極限のリーダーシップが未来を変える～』より これからの未来をつくるリーダーが絶対に知っておくべき作法
従来の分析的経営では太刀打ちできない激動の時代において、イノベーションを組織的に起こすためには何が必要か。一橋大学 名誉教授の野中郁次郎氏の著書『野性の経営』のエッセンスから、その要諦と実践に必要な心構えに迫ります。聞き手は共著者であるフロネティック代表取締役の川田英樹氏。野中氏が『野性の経営』に込めた想いとは何か、そしてこれからの未来をつくるリーダーたちへ贈るメッセージとは。企業変革の実現に取り組むすべての経営者必見のセッションです。
58年早稲田大学政治経済学部卒業。カリフォルニア大学バークレー校経営大学院にてPh.D.取得。現在、一橋大学名誉教授、日本学士院会員、中小企業大学校総長。2017年カリフォルニア大学バークレー校経営大学院より「生涯功労賞」を受賞。知識創造理論を世界に広めたナレッジマネジメントの権威。著書に『失敗の本質』、“The Knowledge-Creating Company”、“The Wise Company” 、『直観の経営』、『野性の経営』など多数。
『野性の経営～極限のリーダーシップが未来を変える～』より これからの未来をつくるリーダーが絶対に知っておくべき作法
従来の分析的経営では太刀打ちできない激動の時代において、イノベーションを組織的に起こすためには何が必要か。一橋大学 名誉教授の野中郁次郎氏の著書『野性の経営』のエッセンスから、その要諦と実践に必要な心構えに迫ります。聞き手は共著者であるフロネティック代表取締役の川田英樹氏。野中氏が『野性の経営』に込めた想いとは何か、そしてこれからの未来をつくるリーダーたちへ贈るメッセージとは。企業変革の実現に取り組むすべての経営者必見のセッションです。
UCLA（カリフォルニア大学ロサンゼルス校）で天体物理学を専攻し卒業。一橋大学ビジネススクール（一橋ICS）でMBAとDBA（経営学博士）を取得。「知識創造理論の祖」野中郁次郎教授とともに、アジア諸国においてリーダー育成プログラム開発や実践知リーダーにかかわるリサーチを進行中。2012年6月、「実践知のリーダー」が育つ“場”を提供するため株式会社フロネティックを設立。著書に『野性の経営』（野中郁次郎他と共著）がある。
