慶應義塾大学総合政策学部 教授 / デジタル庁 デジタルエデュケーション統括 / 公益財団法人東京財団政策研究所 研究主幹
慶應義塾大学環境情報学部卒業後、日本銀行、世界銀行等を経て、コロンビア大学にてMPA、Ph.D.取得後現職。 専門は教育経済学。規制改革推進会議、産業構造審議会等で有識者委員を務める。著書はビジネス書大賞2016準大賞を受賞した「『学力』の経済学」（ディスカヴァー・トゥエンティワン）、週刊ダイヤモンド2017年ベスト経済学書第1位の『原因と結果』の経済学」（共著、ダイヤモンド社）など。
※ プロフィールの引用元は「園長先生カンファレンス2022」になります。
※ 登壇者情報には同姓同名も含まれている場合があります。
※ 詳細は以下の一覧をご確認ください。
園長に求められる『保育の質』 ～メソッド、評価、実践、科学化～
昨今、「保育の質」について語られることが増えている中で、特にそのためのメソッドや評価が重要視されています。この研修では、園長先生として知っておくべき「保育の質」にまつわる最新の議論や考え方とともに、これから進む方向性を学ぶことができます。
「幸せ」に生きるための教育とは？
課題が山積みの時代、未来を切り開く次世代の英知を、私たちはどのように育てていけばいいのか？…と、つい言いたくなってしまいますが、ちょっと、子どもに背負わせる荷物が多すぎませんか？日本の子どもの精神的幸福度の世界ランキング（ユニセフ、2020年9月）は最下位から2番目です。だからこそ、まずは、子どもの「幸せ」を増やしていく教育について考えてみたい。未来を創造するどんな力も、まずはその人自身の幸福な暮らしがなければ得られないものだからです。
日本が目指すデジタル社会の姿と、それを実現するために必要な考え方と取り組みについて
コロナ禍に浮き彫りになった日本社会のデジタル化の遅れ。それを取り戻すべく、我が国では行政手続き、医療、教育などのデジタル化によって、一人ひとりのくらしを豊かにするデジタル社会の実現を目指しています。本セッションでは、日本のデジタル社会を実現するために、今我々が取り組まなければならない点についてと、理解しておくべき基本原則とデジタル化の考え方について、各領域から有識者を招いて議論します。
経済の未来像 ～富かwell-beingか？開発・成長とサステナビリティ～
大量生産、大量消費、大量廃棄を前提とした経済成長によって支えられてきた資本主義経済に疑問を持つ人が増えています。また、資本主義が多くの人々に自由と富をもたらした一方で、資本を持つ一部の富裕層に富が集中し、格差が広がっていることも、現代の経済システムに対する不信感を高めています。 便利で快適な生活のため、そして自分の欲望を満たすため、人類は有限の天然資源やエネルギーを大量に投入して大量生産された商品を大量に消費し、廃棄物や排水・排ガスを大量に排出しています。現代の経済システムの中で、環境に与える負荷への懸念が先送りされていくことへの違和感が広がってきているのです。 しかし、コロナ禍で私たちが目の当たりにしたのは、消費を増やさないと経済が回らず、困窮する人々が増えてしまったという現実です。 矛盾を抱える現代の経済システムの中で自身の生活を守りながら、社会全体のwell-beingを底上げしていくにはどうしたらよいのでしょうか？ 新しい経済のあり方をテーマとする本セッションでは、「開発・成長とサステナビリティ」にフォーカスし、「サステナブルで人々を幸福にする経済システム」とはどのようなものなのかについて考えます。
データ利活用で変わる今後の教育DXを考える
データ利活用が教育DXを考える上で重要なポイントである事は間違いなく、どの様なデータの活用が、生徒・教職員にとってメリットがあるのかをお話していきます。
教育に科学的根拠を
ビジネスにおいては、決算情報にしろ、事業目標にしろ、数字を根拠として会話をするのに、こと育成や教育においては「私の経験」が支配している。一個人の経験値は必ずしも全体を表さないことを、多くの人は理解しているにもかかわらず。そのような教育の世界に警鐘を鳴らし、通説となっている教育における思い込み（「ご褒美で釣ってはいけない」「ほめ育てをしたほうがよい」など）について経済学的アプローチで解説する。 人的資本の情報開示が進み、これまで以上に従業員に対する育成やリスキルに対して考えていかなければならない人事部門にとって、必聴の講演。
「教育に科学的根拠を」 ～ 根拠のない仕事のための仕事からの脱却 ～
