安藤聡氏

企業と機関投資家は、企業の持続的な価値創造を目指すという意味で、同じ船に乗っている。そうした考え方に基づく資本市場改革が始まって７年余が経過した。両者間の対話は、ここ数年大きな改善を見ていると言われる。そうした中、本年6月にコーポレートガバナンスコード及び企業と投資家の対話ガイドラインの改訂が行われ、①取締役会の機能向上、②企業の中核人材の多様化、③サステナビリテイ確保とその開示等が盛り込まれた。 このセッションでは、これまでの資本市場改革を機関投資家としてリードしてこられた方と、企業側でこの改革を先頭に立って進めてこられた方をお迎えし、各々の立場で、今回のコーポレートガバナンスコード改訂等の意義を語っていただくとともに、これまでの資本市場改革の成果を振り返り、さらに残された課題等について語り合っていただく。企業の経営企画、IR、サステナビリテイ等に携わる方々に来年登場するプライム市場への参加の道程としていただければと考える。

東京証券取引所が上場企業に対して「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」の重要性を啓発しました。本講演では、現在も市場区分見直しに関するフォローアップ会議のメンバーを務め、最初に「ＰＢＲ１倍割れ」の問題を指摘した元オムロン取締役が、持続的に企業価値を向上し、同時に投資家からも評価される「サステナビリティ経営」の本質とオムロンにおける具体的な取り組みについて解説します。

東京証券取引所が上場企業に対して「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」の重要性を啓発しました。本講演では、2022年7月から2024年3月まで市場区分見直しに関するフォローアップ会議のメンバーを務め、最初に「ＰＢＲ１倍割れ」の問題を指摘した元オムロン取締役が、持続的に企業価値を向上し、同時に投資家からも評価される「サステナビリティ経営」の本質とオムロンにおける具体的な取り組みについて解説します。