「人的資本の情報開示」実践におけるポイント
ますます注目が高まる「人的資本の情報開示」。特に経営戦略における非財務情報の開示はどのような目的、意図を持って行うべきか？ 本セッションでは研究者、企業の人事、投資家それぞれの目線で「人的資本の情報開示」の目的を議論するため、人的資本経営の第一人者である伊藤邦雄氏、パーソルホールディングス株式会社 CHROの美濃啓貴、アセットマネジメントOne株式会社にて責任投資グループを立ち上げ、人的資本をはじめとした企業との対話・エンゲージメントを行ってきた寺沢徹氏による対談を実施します。
投資家とどう対話する、気候変動対策
2020年日本政府は、2050年Carbon Neutral宣言を行った。すでに日本では、脱炭素社会に向けたTCFD（気象関連財務情報開示タスクフォース）提言のサポートを世界で最も多くの企業が表明している。本年は、バイデン政権発足に伴い、この分野における米国の動きが注目されている。Carbon Neutral実現には、新たな技術開発が不可欠であり、そのためには投資家からリスクマネーを集めることも必要であり、企業は自らの企業価値向上を実現しつつ、脱炭素社会を実現していこうと考えているのかを投資家にきちんとアピールする必要がある。このセッションでは、TCFD参加者とそれに詳しい内外の投資家との間で、投資家にも評価される企業のTCFD提言への取組みについて議論して頂き、今後の企業のこの取組みへの参考に供したい。
投資家とどう対話する！？ - SDGs/TCFDについて -
