イノベーションを実践する人材とは 企業におけるDXの本質と課題
DXにより特定のIT関連部門のみではなくビジネスの現場で活躍している「非IT人材」のデジタル人材への育成、非IT人材でも活用できるノーコード開発のようなデジタルの民主化やテクノロジーの利活用と定着が注目を集めています。DXにより新しい価値を生むイノベーションを創出するには何が必要か？DXでイノベーションを実践する人材のあるべき姿についてご講演いただきます。
慶應義塾大学経済学部卒業、同大学院経済学研究科修士課程修了。三菱総合研究所で、主に自動車メーカー・国内外政府機関 への調査・コンサルティング業務に従事した後、 2008 年に米ピッツバーグ大学経営大学院より Ph.D. D.（博士号）を取得。 同年より米ニューヨーク州立大学バッファロー校ビジネススクール助教授。 2013 年より早稲田大学大学院 早稲田大学ビジネススクール准教授。 2019 年より教授。専門は経営学。 「Strategic Management Journal 」など国際的な主要経営学術誌に論文を多数発表。著書は「世界標準の経営理論」（ダイヤモンド社）、「世界の経営学者はいま何を考えているのか」（英治出版）「ビジネススクールでは学べない 世界最先端の経営学」（日経 BP 社）他。 メディアでも活発な情報発信を行っている。
全社DXプロジェクト「フジトラ」におけるDX人材育成
富士通株式会社が「IT企業からDX企業への変革」を表明し、全社で取り組むDXプロジェクト「フジトラ」。「現場が主役・全員参加」「カルチャーの変革」をポイントとして掲げて推進する中、イノベーションを実践する変革人材のあるべき姿や全社が対象となるDX人材育成の取組事例についてご講演いただきます。
1997年、SAPジャパンに入社後、ERP導入による業務改革、経営改革、高度情報化の活動に従事。2014年7月、代表取締役社長に就任。顧客と協働した新たなイノベーション創出に注力し、日本型のデジタル変革に取り組んできた。20年4月より現職。
全社DXプロジェクト「フジトラ」におけるDX人材育成
富士通株式会社が「IT企業からDX企業への変革」を表明し、全社で取り組むDXプロジェクト「フジトラ」。「現場が主役・全員参加」「カルチャーの変革」をポイントとして掲げて推進する中、イノベーションを実践する変革人材のあるべき姿や全社が対象となるDX人材育成の取組事例についてご講演いただきます。
業務コンサルタントとして複数プロジェクトに従事した後、ワークスタイル変革コンサルティングサービスを立ち上げ、複数社の労働時間改善やテレワーク導入を支援。国や自治体のテレワーク普及促進共事業の企画・運営責任を担う。2020年4月より、新規事業開発部門の責任者に着任し、企業向けのキャリア自律支援サービス『プロテア』およびデジタル人材育成事業の立ち上げを指揮。一般社団法人プロティアン・キャリア協会CDOを兼任、著書に『組織力を高める テレワーク時代の新マネジメント』（日経BP）など
DX人材育成に必要なHRXとテクノロジー
企業のDX推進において特定のIT部門のみではなく、実際のビジネスの現場でテクノロジーを活用して価値を創造する非IT部門の「DX人材」の育成が課題となっています。本セッションではこの課題に対して経営側から見た人事が果たすべき役割や取組、特に経営や他部門と連携するDX推進においてテクノロジーを活用したHRX（人事DX）の重要性についてご講演いただきます。
東京大学工学部金属工学科卒業、カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）大学院工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。日本モトローラ（株）、日本ルーセント・テクノロジー（株）、ノキア・ジャパン（株）、（株）ドリームインキュベータを経て、2021年6月より2022年3月まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。2018年9月より山形大学学術研究院産学連携教授。（一社）日本CHRO協会理事、（一社）日本パブリックアフェアーズ協会理事、「HRテクノロジー大賞」審査委員長などを兼任。
DX人材育成に必要なHRXとテクノロジー
企業のDX推進において特定のIT部門のみではなく、実際のビジネスの現場でテクノロジーを活用して価値を創造する非IT部門の「DX人材」の育成が課題となっています。本セッションではこの課題に対して経営側から見た人事が果たすべき役割や取組、特に経営や他部門と連携するDX推進においてテクノロジーを活用したHRX（人事DX）の重要性についてご講演いただきます。
新卒入社後、ITILを用いたシステム運用改善やITを活用した新規事業立上げ支援等、複数プロジェクトのリーダーを経て、人事領域に特化したパッケージ製品やクラウドサービスを活用したソリューションを提供。現在は、人事、経理、行政と領域を広げ、先端テクノロジーベンダーとのソリューション開発や新しい働き方のショーケース施策を自ら推進し DX ビジネスを牽引している。
「人的資本経営」と「ウェルビーイング経営」が目指す経営とは
人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる人的資本経営への関心が高まっています。人的資本は無形資産の一つであり、従業員の能力、経験、イノベーションへの意欲等が該当すると言われています。また「ウェルビーイング経営」が企業の持続的な成長と従業員の多様なはたらく目的・意欲向上の好循環を促すマネジメントとして注目を集めています。 本セッションでは、人的資本経営の第一人者である伊藤邦雄氏とウェルビーイング経営の第一人者である前野隆司氏のご講演・対談セッションを通じて、それぞれの経営戦略で目指す本質について議論いただきます。 また「はたらいて、笑おう。」をグループビジョンに掲げ、ひとり一人のはたらき方を応援するパーソルグループ 代表取締役社長 和田 孝雄も交え、人的資本経営についての対談を実施します。
1951年千葉県生まれ。75年一橋大学商学部卒業、92年同大教授。現在は同大CFO教育研究センター長で、名誉教授。2014年に座長としてまとめた国の最終報告書「伊藤レポート」は経済界に大きな影響を及ぼした他、コーポレートガバナンス、無形資産やESGに関する各種の政府委員会やプロジェクトの座長を務める。2020年9月に経産省の研究会の成果として「人材版伊藤レポート」、2022年5月には「人材版伊藤レポート2.0」を公表し、日本企業に対し、持続的な企業価値の向上と人的資本の重要性を説いている。 「企業価値経営」（日本経済新聞出版）など多数の著書がある。
「人的資本経営」と「ウェルビーイング経営」が目指す経営とは
人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる人的資本経営への関心が高まっています。人的資本は無形資産の一つであり、従業員の能力、経験、イノベーションへの意欲等が該当すると言われています。また「ウェルビーイング経営」が企業の持続的な成長と従業員の多様なはたらく目的・意欲向上の好循環を促すマネジメントとして注目を集めています。 本セッションでは、人的資本経営の第一人者である伊藤邦雄氏とウェルビーイング経営の第一人者である前野隆司氏のご講演・対談セッションを通じて、それぞれの経営戦略で目指す本質について議論いただきます。 また「はたらいて、笑おう。」をグループビジョンに掲げ、ひとり一人のはたらき方を応援するパーソルグループ 代表取締役社長 和田 孝雄も交え、人的資本経営についての対談を実施します。
1984年東京工業大学卒業、1986年同大学修士課程修了。キヤノン株式会社、カリフォルニア大学バークレー校訪問研究員、ハーバード大学訪問教授等を経て現在慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科教授。慶應義塾大学ウェルビーイングリサーチセンター長兼務。博士（工学）。著書に、『ウェルビーイング』（2022年）、『幸せな職場の経営学』（2019年）、『幸福学×経営学』（2018年）、『幸せのメカニズム』（2013年）、『脳はなぜ「心」を作ったのか』（2004年）など多数。日本機械学会賞(論文)（1999年）、日本ロボット学会論文賞（2003年）、日本バーチャルリアリティー学会論文賞（2007年）などを受賞。専門は、システムデザイン・マネジメント学、幸福学、イノベーション教育など。
「人的資本経営」と「ウェルビーイング経営」が目指す経営とは
人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる人的資本経営への関心が高まっています。人的資本は無形資産の一つであり、従業員の能力、経験、イノベーションへの意欲等が該当すると言われています。また「ウェルビーイング経営」が企業の持続的な成長と従業員の多様なはたらく目的・意欲向上の好循環を促すマネジメントとして注目を集めています。 本セッションでは、人的資本経営の第一人者である伊藤邦雄氏とウェルビーイング経営の第一人者である前野隆司氏のご講演・対談セッションを通じて、それぞれの経営戦略で目指す本質について議論いただきます。 また「はたらいて、笑おう。」をグループビジョンに掲げ、ひとり一人のはたらき方を応援するパーソルグループ 代表取締役社長 和田 孝雄も交え、人的資本経営についての対談を実施します。
京都市生まれ。立命館大学卒業。人材派遣事業のビジネスモデルに可能性を感じ、1991年にテンプスタッフ株式会社（現 パーソルテンプスタッフ株式会社）に入社。事務・技術者派遣事業を経て、創業者の篠原欣子が目指す「雇用の創造」を実現するため、2010年にアウトソーシング事業を立ち上げ、新たな屋台骨を確立。2016年同社代表取締役社長就任を経て、2020年にパーソルホールディングス株式会社 取締役副社長 執行役員に就任し、グループ全事業を統括。2021年4月より現職。「不易流行」を経営の信条とする。
「人的資本経営」と「ウェルビーイング経営」が目指す経営とは
人材を「資本」として捉え、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上につなげる人的資本経営への関心が高まっています。人的資本は無形資産の一つであり、従業員の能力、経験、イノベーションへの意欲等が該当すると言われています。また「ウェルビーイング経営」が企業の持続的な成長と従業員の多様なはたらく目的・意欲向上の好循環を促すマネジメントとして注目を集めています。 本セッションでは、人的資本経営の第一人者である伊藤邦雄氏とウェルビーイング経営の第一人者である前野隆司氏のご講演・対談セッションを通じて、それぞれの経営戦略で目指す本質について議論いただきます。 また「はたらいて、笑おう。」をグループビジョンに掲げ、ひとり一人のはたらき方を応援するパーソルグループ 代表取締役社長 和田 孝雄も交え、人的資本経営についての対談を実施します。
大手総合建材メーカーにて営業、マーケティング、PMI（組織融合）を経験。その後、学校法人産業能率大学に移り組織・人材開発のコンサルティング事業に従事した後、2019年より現職。組織や人の感情・感性に着目したモデリングや計測をベースとした調査・研究に従事。研究実績：「タレントマネジメント実態調査」（機関誌,2019）、「はたらく人の幸福学」（機関誌,2020）、「仕事における“ワクワク感”の構造化」（日本感性工学会,2020）など。慶應義塾大学大学院特任講師、Project Management Institute（PMP）
「人的資本の情報開示」実践におけるポイント
ますます注目が高まる「人的資本の情報開示」。特に経営戦略における非財務情報の開示はどのような目的、意図を持って行うべきか？ 本セッションでは研究者、企業の人事、投資家それぞれの目線で「人的資本の情報開示」の目的を議論するため、人的資本経営の第一人者である伊藤邦雄氏、パーソルホールディングス株式会社 CHROの美濃啓貴、アセットマネジメントOne株式会社にて責任投資グループを立ち上げ、人的資本をはじめとした企業との対話・エンゲージメントを行ってきた寺沢徹氏による対談を実施します。
1988年4月富士銀行入行、同年10月より2013年まで みずほコーポレート銀行 みずほ銀行を通じて金利デリバティブや外国為替のトレーディング、市場企画、証券化商品などのクレジット投資、総合資金部ALM総括チーム次長(Asset Liability Management)など市場部門業務に従事。2013年よりみずほ銀行決済営業部証券決済業務室長（カストディ業務）。2015年よりみずほ投信投資顧問運用企画部長を経て2016年10月アセットマネジメントOne発足時より責任投資グループ長。２０２２年４月より現職
「人的資本の情報開示」実践におけるポイント
ますます注目が高まる「人的資本の情報開示」。特に経営戦略における非財務情報の開示はどのような目的、意図を持って行うべきか？ 本セッションでは研究者、企業の人事、投資家それぞれの目線で「人的資本の情報開示」の目的を議論するため、人的資本経営の第一人者である伊藤邦雄氏、パーソルホールディングス株式会社 CHROの美濃啓貴、アセットマネジメントOne株式会社にて責任投資グループを立ち上げ、人的資本をはじめとした企業との対話・エンゲージメントを行ってきた寺沢徹氏による対談を実施します。
東京都生まれ。中央大学卒業後、1999年に株式会社インテリジェンス（現 パーソルキャリア株式会社）入社。2013年より、同社HITO本部 本部長に就任し、人事部門の組織改革から、育成、採用、制度の改革を実現し、理念経営を推し進める。2017年にテンプホールディングス株式会社（現 パーソルホールディングス株式会社）執行役員（人事担当）就任。2020年4月より現職。
