名刺とDX
Withコロナの社会となり、早くも1年が過ぎようとしています。この期間を経て、“非接触がニューノーマル”となっていき、オンラインコミュニケーションの着実な進化と共に新しい時代が始まろうとしています。と同時に、企業の成長にとってDXの重要性は語るまでもありません。 本セッションでは、Sansanという会社が、名刺が持つ意味を、DXによっていかに拡張してきたかをお話したいと思います。出会いからイノベーションを生み出すことにチャレンジし続けてきたSansanが考える「名刺×DX」、そこから広がる新たな当たり前を、お届けします。
慶應義塾大学環境情報学部を卒業後、三井物産株式会社へ入社。情報産業部門に配属された後、米国・シリコンバレーでベンチャー企業の日本向けビジネス展開支援に従事する。帰国後は、社内ベンチャーとしてデータベースソフトウエアの輸入販売を行う部門を立ち上げる。その後、関連会社に出向し、経営企画・管理業務を担当。2007年、Sansan株式会社を創業する。
デジタル・プラットフォーマーと 外交政策
インドや米国は中国のプラットフォームを取り締まっています。中国は過去20年間、技術保護主義を利益のために利用し、米国に次ぐ第2位の技術エコシステムを生み出してきました。デジタル・プラットフォーマーの国際的な野望の未来はどうなるのか、そして政府はどう対応すべきか、お話しします。
2009年に若干20歳でApplicoを創業したモザド氏は、創業費用をすべて自身のクレジットカードで支払ったという。現在はCEOとしてフォーチュン500企業の経営幹部や役員と直接話し合い、独自プラットフォームの構築やプラットフォーム購入などの支援を進めている。 モザド氏はプラットフォームビジネスモデルが会社を急成長させる入門書として、2016年に「プラットフォーム革命――経済を支配するビジネスモデルはどう機能し、どう作られるのか」を共同執筆した。プラットフォーム活用によるイノベーションの意識を幅広い業種で高めるため、各業界のカンファレンスでスピーカーなどを務めている。 モバイルおよびプラットフォームテクノロジーの専門家として、ブルームバーグ、CNBCやフォックスなどの番組に頻繁に出演し、Inc. Magazine、ウォール・ストリート・ジャーナル誌やニューヨーク・タイムズ誌でもよく取り上げられている。
AI時代を勝ち抜くビジネスモデル「AI」×「行動経済学」
企業がイノベーションを起こそうと考えたとき、多くの場合はビジネスモデルの変革が求められます。そのような中、シリコンバレーのスタートアップ企業では、「AI」と「行動経済学」の活用が注目されています。 日本では効率化としての意味合いで使われることの多い「AI」。本セッションでは、その「AI」と、人の意思決定や行動を分析する「行動経済学」「心理学」を掛け合わせ、単なる合理性や技術性だけを追求したAI開発ではなく、人としての感性を中心においた枠組みでのAI活用をテーマにお話いたします。今後のAIビジネスを考え、ビジョンを明確にしたいマーケティングや新規事業開発、商品開発、経営層の方におすすめのセッションです。
1993年単一電子メモリの室温動作に世界で初めて成功しナノデバイスの室温動作に道を拓く。さらに2004年から先行してビッグデータ収集・活用で世界を牽引。ハピネスの定量化や多目的人工知能の開発で先導的な役割を果たす。企業経営、心理学、人工知能からナノテクまでの専門性の広さと深さで知られる。2014年7月に上梓した著書「データの見えざる手」がBook Vinegar社の2014年ビジネス書ベスト10に選ばれる。
AI時代を勝ち抜くビジネスモデル「AI」×「行動経済学」
企業がイノベーションを起こそうと考えたとき、多くの場合はビジネスモデルの変革が求められます。そのような中、シリコンバレーのスタートアップ企業では、「AI」と「行動経済学」の活用が注目されています。 日本では効率化としての意味合いで使われることの多い「AI」。本セッションでは、その「AI」と、人の意思決定や行動を分析する「行動経済学」「心理学」を掛け合わせ、単なる合理性や技術性だけを追求したAI開発ではなく、人としての感性を中心においた枠組みでのAI活用をテーマにお話いたします。今後のAIビジネスを考え、ビジョンを明確にしたいマーケティングや新規事業開発、商品開発、経営層の方におすすめのセッションです。
2010年にハーバードビジネススクールでＭＢＡを取得したのち、シリコンバレーのグーグル本社で多数のＡＩ関連プロジェクトをシニアストラテジストとしてリード。その後ＨＲテック・流通系ＡＩベンチャーを経てパロアルトインサイトをシリコンバレーで起業。データサイエンティストのネットワークを構築し、日本企業に対して最新のＡＩ戦略提案からＡＩ開発まで一貫したＡＩ支援を提供。ＡＩ人材育成のためのコンテンツ開発なども手がける。2021年4月より順天堂大学大学院客員教授（AI企業戦略）。毎日新聞「石角友愛のシリコンバレー通信」、ITメディア「石角友愛とめぐる、米国リテール最前線」など大手メディアでの寄稿連載を多く持ち最新のIT業界に関する情報を発信している。 著書に2021年3月発売予定の『経験ゼロから始めるAI時代の新キャリアデザイン』(KADOKAWA)、『いまこそ知りたいＡＩビジネス』（ディスカヴァー・トゥエンティワン）、『才能の見つけ方 天才の育て方』（文藝春秋）など多数。 パロアルトインサイトＨＰ：www.paloaltoinsight.com ご質問、お問い合わせなどはこちらまで:info@paloaltoinsight.com
無敗営業メソッド × Salesforce - 自社の勝ちパターンの作り方 -
「無敗営業 チーム戦略」の著者であるTORiX株式会社 高橋 浩一氏とともに、提案活動の難易度が高まっている現代でも結果を残し続ける無敗営業チームのメソッドと、それを支えるテクノロジー活用を紐解いていきます。自社に合わせた勝ちパターン、フェーズ定義、行動への落とし込みの方法を紹介し、勝ちパターン実践状況をどのようにSalesforceで可視化していくべきか、実際の製品デモンストレーションも含めて紹介します。
2011年三井情報株式会社入社。文教市場を担当し無線LANネットワーク機器の小中学校導入プロジェクトに携わる。2015年より株式会社セールスフォース・ドットコムにインサイドセールスとして入社。インバウンド、アウトバウンドの両方を担当し、入社以来15ヶ月連続で達成。2016年5月よりプロダクトマーケティングマネージャーとして、CRMおよびB2Bマーケティングオートメーション関連の製品マーケティングを担当。
無敗営業メソッド × Salesforce - 自社の勝ちパターンの作り方 -
「無敗営業 チーム戦略」の著者であるTORiX株式会社 高橋 浩一氏とともに、提案活動の難易度が高まっている現代でも結果を残し続ける無敗営業チームのメソッドと、それを支えるテクノロジー活用を紐解いていきます。自社に合わせた勝ちパターン、フェーズ定義、行動への落とし込みの方法を紹介し、勝ちパターン実践状況をどのようにSalesforceで可視化していくべきか、実際の製品デモンストレーションも含めて紹介します。
東京大学経済学部卒業。外資系戦略コンサルティング会社を経て25歳で起業、企業研修のアルー株式会社創業参画（取締役副社長）。2011年にTORiX株式会社を設立し、代表に就任。1日100件のテレアポ新規開拓や数十人の営業組織をゼロから作った経験をベースとして、上場企業を中心に50業種3万人以上の営業強化を支援。行動変容を促す構造的アプローチに基づき、年間200本の研修、800件のコンサルティングを実施。8年間、自らがプレゼンしたコンペの勝率は100％を誇る。
投資家とどう対話する、気候変動対策
2020年日本政府は、2050年Carbon Neutral宣言を行った。すでに日本では、脱炭素社会に向けたTCFD（気象関連財務情報開示タスクフォース）提言のサポートを世界で最も多くの企業が表明している。本年は、バイデン政権発足に伴い、この分野における米国の動きが注目されている。Carbon Neutral実現には、新たな技術開発が不可欠であり、そのためには投資家からリスクマネーを集めることも必要であり、企業は自らの企業価値向上を実現しつつ、脱炭素社会を実現していこうと考えているのかを投資家にきちんとアピールする必要がある。このセッションでは、TCFD参加者とそれに詳しい内外の投資家との間で、投資家にも評価される企業のTCFD提言への取組みについて議論して頂き、今後の企業のこの取組みへの参考に供したい。
1986年東京海上火災保険入社。2011年8月～2018年3月：東京海上ホールディングス経営企画部CSR室長。現在は気候変動及び自然災害リスク対応に関する国際的なイニシアティブに参画。金融安定理事会（FSB）・気候関連財務ディスクロージャータスクフォース（TCFD）メンバー（2016年1月～2017年7月、2021年1月～）。
投資家とどう対話する、気候変動対策
2020年日本政府は、2050年Carbon Neutral宣言を行った。すでに日本では、脱炭素社会に向けたTCFD（気象関連財務情報開示タスクフォース）提言のサポートを世界で最も多くの企業が表明している。本年は、バイデン政権発足に伴い、この分野における米国の動きが注目されている。Carbon Neutral実現には、新たな技術開発が不可欠であり、そのためには投資家からリスクマネーを集めることも必要であり、企業は自らの企業価値向上を実現しつつ、脱炭素社会を実現していこうと考えているのかを投資家にきちんとアピールする必要がある。このセッションでは、TCFD参加者とそれに詳しい内外の投資家との間で、投資家にも評価される企業のTCFD提言への取組みについて議論して頂き、今後の企業のこの取組みへの参考に供したい。
1988年4月富士銀行入行、同年10月より2013年まで みずほコーポレート銀行、みずほ銀行を通じて金利デリバティブや外国為替のトレーディング、市場企画、証券化商品などのクレジット投資、総合資金部ALM総括チーム次長(Asset Liability Management)など市場部門業務に従事。 2013年よりみずほ銀行決済営業部証券決済業務室長（カストディ業務）。2015年よりみずほ投信投資顧問運用企画部長を経て2016年10月アセットマネジメントOne発足時より現職（責任投資グループ長）。
投資家とどう対話する、気候変動対策
2020年日本政府は、2050年Carbon Neutral宣言を行った。すでに日本では、脱炭素社会に向けたTCFD（気象関連財務情報開示タスクフォース）提言のサポートを世界で最も多くの企業が表明している。本年は、バイデン政権発足に伴い、この分野における米国の動きが注目されている。Carbon Neutral実現には、新たな技術開発が不可欠であり、そのためには投資家からリスクマネーを集めることも必要であり、企業は自らの企業価値向上を実現しつつ、脱炭素社会を実現していこうと考えているのかを投資家にきちんとアピールする必要がある。このセッションでは、TCFD参加者とそれに詳しい内外の投資家との間で、投資家にも評価される企業のTCFD提言への取組みについて議論して頂き、今後の企業のこの取組みへの参考に供したい。
2011年ブラックロック・ジャパン入社、運用部門インベストメント・スチュワードシップ部長として現在に至る。日本経済団体連合会（経団連）、経済産業省等のコーポレート・ガバナンスに関する様々な社外ワーキング・グループに数多く参加。
投資家とどう対話する、気候変動対策
2020年日本政府は、2050年Carbon Neutral宣言を行った。すでに日本では、脱炭素社会に向けたTCFD（気象関連財務情報開示タスクフォース）提言のサポートを世界で最も多くの企業が表明している。本年は、バイデン政権発足に伴い、この分野における米国の動きが注目されている。Carbon Neutral実現には、新たな技術開発が不可欠であり、そのためには投資家からリスクマネーを集めることも必要であり、企業は自らの企業価値向上を実現しつつ、脱炭素社会を実現していこうと考えているのかを投資家にきちんとアピールする必要がある。このセッションでは、TCFD参加者とそれに詳しい内外の投資家との間で、投資家にも評価される企業のTCFD提言への取組みについて議論して頂き、今後の企業のこの取組みへの参考に供したい。
1975年東京大学法学部卒業、同年日本銀行入行。考査＜現金融機構＞局次長、同考査役、横浜支店長、考査局考査＜現総務および考査企画＞課長、名古屋支店営業課長、ロンドン駐在参事付等を歴任。2003年より中央青山監査法人にて、金融部ディレクター、レギュラトリーアドバイザリーグループ統轄。 2006年より、あらた監査法人にてリスクレギュラトリーアドバイザリー部長、あらた基礎研究所長。 2015年7月より、モルガンスタンレーMUFG証券顧問として就任。2017年6月より、滋賀銀行社外取締役。
名刺データを活用したオンライン営業時代の顧客獲得手法
営業のオンラインシフトが加速する中、名刺管理やSFA、MAなど、オンラインビジネスに欠かせないツールを活用する企業も多いのではないでしょうか。 オンライン接点が増えたことでデータが容易にとれるようになったものの、システムごとバラバラに蓄積されたままではビジネスへの活用は困難です。 本セッションでは、Sansan名刺データを始めとする様々なビジネスツールに蓄積されたデータを統合し、リード獲得から受注までのプロセスを一貫して可視化することで営業成果につなげる手法をお伝えします。
クラウド事業部をはじめ、事業企画、サポート、カスタマーサクセスなど多くの部門を立ち上げ、責任者を歴任。 現在はData Alliance事業推進室にて事業パートナーとの協業企画・事業化を推進。2020年7月より現職。
【Sansan DX Department Tour / The 1st】 デジタル時代の営業組織のあるべき姿とSansanの挑戦
コロナ禍により、従来の営業活動が行いにくくなっている昨今。時代に適した手法で営業生産性を上げるためには、データを使い、営業組織を「デジタル化」をすることが重要となっております。しかし、「デジタル化」といっても何から始める必要があるのか、頭を悩ませている方も多いのではないでしょうか。本セッションでは、デジタル化の第一歩目を簡単に行い、様々なデータを活用した組織的な営業活動を行うための手法をお伝えします。
大手派遣会社の東京エリアマネジャーとして100人以上の組織を牽引。その後、2008年に新市場を創るためSansan株式会社に入社。新しい働き方を提唱し続け、導入社数の拡大に大きく貢献。臨機応変に営業組織を組み換え、時代の流れに応じた営業戦略を展開。現在はデジタルトランスフォーメーションも交えた、エンタープライズ領域を指揮する。
「非対面のデジタル営業」ではじめるDX - 日々の営業活動を教育資産に変える -
事業のオンライン化が進む昨今。比較的アナログな営業活動も例に漏れず、商談をweb上で行うことが一般的になりました。 一方、商談のオンライン化を「訪問の代替手段」と捉えている企業も依然多く存在します。オンライン商談は、営業組織が普遍的に抱えていた問題を解決する力を秘めています。 その一つが「教育」。これまでブラックボックス化していた営業活動を教育資産に変え、組織全体の営業力を底上げする方法をご紹介します。
リクルートでIT製品情報メディアの広告営業からキャリアをスタートし、営業マネジメント業務を経験したのち、セールスフォース・ドットコムにてSFA・CRMを提案するインサイドセールスとフィールドセールスに従事。その後、BtoBセールス＆マーケティングのコンサルティング会社の立ち上げに参画し、執行役員 兼 コンサルタントとしてさまざまなプロジェクトを担当。2019年12月より現職。
「あらゆる請求書をオンラインで受け取る」ことから始める、 請求書に関する業務のデジタル改革
今、請求書関連業務は、大きな転換期を迎えています。「新型コロナウイルスによるテレワーク」「インボイス制度の導入」により、請求書のデジタル化が求められ、さらに昨年12月の「電帳法の改正」の発表を受け、これを機会に紙の請求書にまつわる業務フローを再構築しようとしている企業も多いのではないでしょうか。本セッションではあらゆる請求書をオンラインで受け取る「Bill One」とOBCのクラウド会計「勘定奉行クラウド」とのシステム連携で実現する請求書に関する業務のデジタル化と経理業務の自動化について講演します。
2000年にオービックビジネスコンサルタント入社。営業として多くの中小・中堅企業に「会計」「人事労務」「販売管理」のシステムの販売・導入に携わる。2016年よりプロダクトマーケティングに従事。奉行クラウドを中心に商品企画の全般を担う。
「あらゆる請求書をオンラインで受け取る」ことから始める、 請求書に関する業務のデジタル改革
今、請求書関連業務は、大きな転換期を迎えています。「新型コロナウイルスによるテレワーク」「インボイス制度の導入」により、請求書のデジタル化が求められ、さらに昨年12月の「電帳法の改正」の発表を受け、これを機会に紙の請求書にまつわる業務フローを再構築しようとしている企業も多いのではないでしょうか。本セッションではあらゆる請求書をオンラインで受け取る「Bill One」とOBCのクラウド会計「勘定奉行クラウド」とのシステム連携で実現する請求書に関する業務のデジタル化と経理業務の自動化について講演します。
公認会計士の試験に合格し、PwCあらた有限責任監査法人に入社。上場企業や外資系企業の会計監査、内部統制監査に従事。 2014年にSansan株式会社へ入社。財務経理として経理実務・資金調達・上場準備業務に携わり、現在は「Bill One」のプロダクトマネジャーとしての新しい請求書業務のあり方を推進する。
【DX Beginner's Session】 今からはじめる、業績アップ直結のCRM戦略術 - 受注率アップの事例を紹介！企業に眠る人脈活用の秘訣とは -
新型コロナウイルス感染拡大によって、売上が落ち込んだ、もしくは伸び悩んでいる企業様も多いのではないかと思います。未曾有の2020年を乗り越え2021年の新たな戦略の再構築が求められる中においては、今まで蓄積してきた"企業の資産"をいかに活用できるかが売上向上のポイントとなるでしょう。本セッションでは、社内に眠っている顧客情報を活用して、売上向上につなげるためのヒントをお伝えします。
福岡県出身。 2014年新卒でベンチャーの人材会社に入社。映像業界の営業担当として派遣、請負、紹介事業に従事。2018年、同社内のチームマネジャーとしてマネジメントを担当。 2019年、Sansan株式会社に入社。現在はスモールビジネスマーケットおける新規営業チームのマネジャーを担当。
Business as Art - 社会的イノベーションを成功させるためのDX -
真のDXを実現するためには、DXの事例ではなく、アーティストの思考が求められます。一方でアーティストの思考を追求しDXに取り組むと、ビジネスとの壁にぶつかります。本セッションでは、DXの本義を問い直し、経済的合理性に基づく「テクノロジーイノベーション」としてのDXから、社会的課題を解決する「ソーシャルイノベーション」としてのDXへ転換する必要性と実現性についてディスカッションします。
青山学院大学大学院修了。バークリー音楽院出身のアーティストとしての感性を生かし外資系のコンサルティング企業で活躍した後、デロイトトーマツコンサルティングメディアセクターAPAC統括パートナー、PwCコンサルティングデジタルサービス日本統括パートナーとして、デジタル事業の立ち上げ、エクスペリエンスセンターをコンセプトデザインからリード。2018年よりアバナードデジタル最高顧問。2019年より青山学院大学教授。2020年より事業構想大学院大学客員教授。
Business as Art - 社会的イノベーションを成功させるためのDX -
真のDXを実現するためには、DXの事例ではなく、アーティストの思考が求められます。一方でアーティストの思考を追求しDXに取り組むと、ビジネスとの壁にぶつかります。本セッションでは、DXの本義を問い直し、経済的合理性に基づく「テクノロジーイノベーション」としてのDXから、社会的課題を解決する「ソーシャルイノベーション」としてのDXへ転換する必要性と実現性についてディスカッションします。
1970年東京都生まれ。独立研究者、著作家、パブリックスピーカー。電通、BCGなどで戦略策定、文化政策、組織開発等に従事。著書に『ニュータイプの時代』『世界のエリートはなぜ「美意識」を鍛えるのか?』『武器になる哲学』など。慶應義塾大学文学部哲学科、同大学院文学研究科修士課程修了。株式会社中川政七商店社外取締役、株式会社モバイルファクトリー社外取締役。
Business as Art - 社会的イノベーションを成功させるためのDX -
真のDXを実現するためには、DXの事例ではなく、アーティストの思考が求められます。一方でアーティストの思考を追求しDXに取り組むと、ビジネスとの壁にぶつかります。本セッションでは、DXの本義を問い直し、経済的合理性に基づく「テクノロジーイノベーション」としてのDXから、社会的課題を解決する「ソーシャルイノベーション」としてのDXへ転換する必要性と実現性についてディスカッションします。
慶應義塾大学在学中の2000年に共同創業メンバーとして起業に参画、その後2003年に自ら経営者として起業し中国瀋陽にも進出。2006年外資系コンサルティングファームのプライスウォーターハウスクーパース（旧ベリングポイント）入社。グローバル経営戦略やグループ経営管理態勢の調査・立案、金融機関のシステム・セキュリティ監査、内部統制強化支援、IR・統合報告支援などに幅広く従事。2013年よりSansanに入社し、2016年6月より現職。2018年より一般社団法人CDO Club Japanにも参画し、日本およびグローバルでデジタルトランスフォーメーションに関する調査・支援に取り組んでいる。
ウェルビーイング経営のすすめ - “イイ感じ”の調和を目指す -
昨今、ウェルビーイングを経営の中心に位置づける企業が増えつつあり、日本でも担当省の設置が議論されていることをご存知でしょうか。DXの推進と同様に優先度の高い取組みとしても注目されていますが、その具体的なイメージが不明であることも事実です。企業にのみならず、個人にとっても重要なウェルビーイングについてその重要性をお伝えできればと思います。
1981年、広島県生まれ。東京大学医学部健康科学科卒業、ハーバード大学公衆衛生大学院修了後、自治医科大学で博士（医学）取得。公益財団法人Wellbeing for Planet Earth代表理事。 「人がよく生きる（Good Life）とは何か」をテーマとして、企業や大学と学際的研究を行う。 専門分野は、予防医学、行動科学、計算創造学、概念工学など。 近著は、フルライフ（NewsPicks Publishing）、考え続ける力（ちくま新書）など。 Twitter:@ishikun3 HP:https://yoshikiishikawa.com/
真のDXの成功を握るカギとは？ 内製化と市民開発の動向を読み解く
ニューノーマルの定着に伴い、DX(デジタル変革)の具現化が急務となっている。企業に必要とされるのは変化に柔軟かつ迅速に対応できるデジタル・プラットフォームである。そのために必要な要素として、最近では内製化や市民開発といったキーワードが取りざたされるようになってきた。これらのキーワードを、机上の空論ではなく、実績・実体を伴うデジタル・プラットフォームでどのように実現できるのか、一緒に考えていきたい。
国内メディア・製造系企業を経て、日本マイクロソフト（2005年7月から2017年9月：Evangelism Manager, 開発ツールビジネス責任者を歴任）、Pivotal ジャパン株式会社、2019年1月よりサービスナウジャパンにてプラットフォームビジネスの立上げに従事。2005年から一貫してプラットフォームビジネスに関わる。
真のDXの成功を握るカギとは？ 内製化と市民開発の動向を読み解く
ニューノーマルの定着に伴い、DX(デジタル変革)の具現化が急務となっている。企業に必要とされるのは変化に柔軟かつ迅速に対応できるデジタル・プラットフォームである。そのために必要な要素として、最近では内製化や市民開発といったキーワードが取りざたされるようになってきた。これらのキーワードを、机上の空論ではなく、実績・実体を伴うデジタル・プラットフォームでどのように実現できるのか、一緒に考えていきたい。
2000年から2012年まで、日本オラクル株式会社にてデータベース製品のプリセールスエンジニアとして、製品出荷前テスト、顧客・パートナー向けプレゼン、米国開発部門との協業などを担当。その後、2012年から2019年まで、ペガジャパン株式会社にて、BPM製品およびRPA製品のプリセールスエンジニアとして活動。2019年10月より現職。通常のセールス提案活動だけではなく、戦略的イニシアティブや海外部門との協業など、プリセールス・エンジニアの枠を超えた活動を一貫して行っている。
新潮流！DXと同時に進めるデジタル化による業務プロセス改革
アフターコロナを模索する今、「非接触」「非移動」が強いられる世の中において、企業存続のためにDXは不可避の取り組みです。 同時に業務プロセスのデジタル化を行わなければ、せっかくの新しいビジネスや取り組みを紙やExcelが足を引っ張り、顧客のための価値創造に注力できません。 日本企業の革新につながる業務プロセスのデジタル化を、大企業向けワークフロー＆Webデータベースの「SmartDB」で実現しましょう。
岩手県出身。2016年、新卒でドリーム・アーツに入社。業界No1の大規模リテール向けSaaS「Shopらん」を担当し、セールスから活用支援・ユーザーコミュニティ運営まで幅広く活躍。現在はアカウントエグゼクティブとして、「Shopらん」のほか大企業向け業務デジタル化クラウド「SmartDB」、大企業の働き方を変えるビジネスコクピット「InsuiteX」も担当。多くの大企業さまを業務デジタル化で改革に導いている。
Society 5.0 の実現に向け、デジタル庁創設により変わる社会
内閣府が提唱する日本が目指すべき未来社会の姿「Society 5.0」を実現に向け、技術領域・経済領域での取り組みを中心に紹介するとともに、デジタル庁創設をきっかけに変化する社会や企業に与える影響について議論する。
1993年東京大学大学院経済学研究科博士課程修了。経済学博士（東京大学）。慶応義塾大学経済学部専任講師、東京大学大学院経済学研究科・経済学部助教授、同准教授を経て、2011年より現職。 東京大学金融教育研究センター・フィンテック研究フォーラム代表、NIRA総合研究開発機構理事、内閣府経済財政諮問会議民間議員、経済産業省産業構造審議会「2050経済社会構造部会」部会長なども務める。 著書に『人工知能は日本経済を復活させるか』（編著）（大和書房）、『ブロックチェーンの未来』（共編著）（日本経済新聞出版社）、『40歳からの会社に頼らない働き方』（筑摩書房）、『東大教授が教える独学勉強法』（草思社）など。
Society 5.0 の実現に向け、デジタル庁創設により変わる社会
内閣府が提唱する日本が目指すべき未来社会の姿「Society 5.0」を実現に向け、技術領域・経済領域での取り組みを中心に紹介するとともに、デジタル庁創設をきっかけに変化する社会や企業に与える影響について議論する。
2001年、ヤフー株式会社にエンジニアとして入社、最終的にはセキュリティチームリーダー。 2007年、株式会社ミクシィにエンジニアとして入社。その後マネージャー→部長→執行役員本部長→取締役CTO兼人事部長。 2015年、株式会社Viibar CTO。 2016年、CTO経験者4人による株式会社レクターを創業。 2018年、株式会社うるる 社外取締役に就任。 2019年9月、一般社団法人日本CTO協会を設立。
Society 5.0 の実現に向け、デジタル庁創設により変わる社会
内閣府が提唱する日本が目指すべき未来社会の姿「Society 5.0」を実現に向け、技術領域・経済領域での取り組みを中心に紹介するとともに、デジタル庁創設をきっかけに変化する社会や企業に与える影響について議論する。
2003年に経済産業省に入省し、途上国支援、気候変動、クールジャパン戦略、霞が関の働き方改革、コーポレートガバナンス、FinTech、ベンチャー政策などを担当。2016年より「経産省次官・若手プロジェクト」に参画し、150万DLを記録した「不安な個人、立ちすくむ国家」を発表。2017年より商務・サービスグループ政策企画委員として、提言にあわせて新設された部局にて教育改革等に携わる。 2018年7月より、デジタル時代のイノベーションと法、社会のあり方を検討し、グローバルなルールメイキングに貢献するため、世界経済フォーラム、経済産業省、アジア・パシフィック・イニシアティブの3社により設立された世界経済フォーラム第四次産業革命日本センターの初代センター長に就任。国際機関のネットワークを活用しながら、データ政策、ヘルスケア、スマートシティ、モビリティ、アジャイルガバナンスなど多様な国際プロジェクトを率いる。
【Sansan DX Department Tour / The 2nd】 インサイドセールスの価値を高めるデータ活用とは
世の中のDXが加速し、多くの企業が営業のあり方を見つめ直した2020年。そんな中で注目を集めるインサイドセールスは、顧客の状態やニーズにあわせたアプローチだけでなく、意図的に顧客の興味、関心などのストーリーラインをつなげたアプローチをし、顧客を育成していくことが重要となっている。その実現の鍵は「データ活用」にあります。 本セッションでは、Sansanが実現するインサイドセールスのデータ活用をメインに、DX化の重要性をお話します。
大手インター ネット広告代理店で営業、新規事業立ち上げ後、Sansan株式会社に入社。年間数億枚の名刺のデータ化を担うDataStrategy&OperationCenterで新フローを構築。営業部門へ異動後、プレーヤー、マネージメント、新組織立ち上げに従事。現在はインサイドセールス組織の副部長と西日本営業部の副部長を兼任し、組織のさらなる進化を狙う。
【Sansan DX Department Tour / The 2nd】 インサイドセールスの価値を高めるデータ活用とは
世の中のDXが加速し、多くの企業が営業のあり方を見つめ直した2020年。そんな中で注目を集めるインサイドセールスは、顧客の状態やニーズにあわせたアプローチだけでなく、意図的に顧客の興味、関心などのストーリーラインをつなげたアプローチをし、顧客を育成していくことが重要となっている。その実現の鍵は「データ活用」にあります。 本セッションでは、Sansanが実現するインサイドセールスのデータ活用をメインに、DX化の重要性をお話します。
2017年新卒でSansan株式会社へ入社。1年間大手インサイドセールスを担当し、年間MVP獲得。その後新規事業立ち上げを経験。現在はインサイドセールスの企画グループのマネジャーとして、Sansan事業部カスタマージャーニーの作成やナーチャリングシナリオ、リードへのスコアリングなど、リードオペレーション全般を担当。
CDOのトップランナーに聞くDXの本質と進め方
昨今DX（デジタルトランスフォーメーション）という言葉が世間的に認知され多くの企業が経営改革のテーマとしてDXをテーマで掲げつつあります。 しかしながら実際としては部分的に先進的な技術を試行することで終始するケースや、ITツールの導入だけでDXが実現するかのようなメッセージで振り回される事象が出つつあります。 CDO Club JapanはDXに取り組む経営職であるCDOのコミュニティです。 DXはデジタル時代に適合した企業の本質的な改革として取り組むことが必要と考えています。本パネルでは当団体でトップランナーとしてDXを進めるCDOのお二人から「DXとは何か？」「具体的に何を進めるべきか？」についてインタビュー形式で浮き彫りにしていきます。
北大工学院化学工学修士（1984）同年、味の素株式会社入社。アミノ酸事業を中心に技術畑を経験。E-ラーニングでMBA、PhD（Business）を取得後、ヘルスケアを主体とした事業畑に転向し、専務執行役員アミノサイエンス事業本部長時代に事業改革を実行。現在は、代表取締役副社長、CDOとして全社のデジタルトランスフォーメーションを推進中。 2000％ソリューション（和訳）、We Will Make the World Green、 An Approach to the Environmentally Sustainable Businessなどの著者。
CDOのトップランナーに聞くDXの本質と進め方
昨今DX（デジタルトランスフォーメーション）という言葉が世間的に認知され多くの企業が経営改革のテーマとしてDXをテーマで掲げつつあります。 しかしながら実際としては部分的に先進的な技術を試行することで終始するケースや、ITツールの導入だけでDXが実現するかのようなメッセージで振り回される事象が出つつあります。 CDO Club JapanはDXに取り組む経営職であるCDOのコミュニティです。 DXはデジタル時代に適合した企業の本質的な改革として取り組むことが必要と考えています。本パネルでは当団体でトップランナーとしてDXを進めるCDOのお二人から「DXとは何か？」「具体的に何を進めるべきか？」についてインタビュー形式で浮き彫りにしていきます。
1981年早稲田大学政治経済学部卒業、同年三菱商事株式会社入社。シリコンバレー駐在を経験。 ベンチャーの魅力に惹かれ、2000年に現地で転職後、5社のソフトウェアスタートアップで事業開発や経営に携わり、シリコンバレーに通算12年在住。 2016年5月、SOMPOホールディングス株式会社グループCDO執行役員に就任、2017年4月より現職。 また、2019年11月Palantir Technologies Japan株式会社代表取締役CEOに就任(SOMPO CDOとの兼務)。 米MBA、米CPAに加え、情報処理安全確保支援士、ITストラテジスト、第１級陸上無線技術士、電気通信主任技術者、DeepLearning G検定等々ICT関連の資格を多数保持。
CDOのトップランナーに聞くDXの本質と進め方
昨今DX（デジタルトランスフォーメーション）という言葉が世間的に認知され多くの企業が経営改革のテーマとしてDXをテーマで掲げつつあります。 しかしながら実際としては部分的に先進的な技術を試行することで終始するケースや、ITツールの導入だけでDXが実現するかのようなメッセージで振り回される事象が出つつあります。 CDO Club JapanはDXに取り組む経営職であるCDOのコミュニティです。 DXはデジタル時代に適合した企業の本質的な改革として取り組むことが必要と考えています。本パネルでは当団体でトップランナーとしてDXを進めるCDOのお二人から「DXとは何か？」「具体的に何を進めるべきか？」についてインタビュー形式で浮き彫りにしていきます。
デロイトトーマツコンサルティングならびにPwCコンサルティングにてデジタル分野の専門コンサルタントとして活躍、その後デジタル技術を活用して経営変革に取り組む経営執行職である最高デジタル責任者「CDO」の世界規模のコミュニティの運営の事務局を担う。
今、顧客体験に求められるEvolutionとは？
様々な環境変化が起きている現在、お客さまにとってより望ましい体験を提供できる環境を準備することが急務です。アドビは「世界を動かすデジタル体験を」をミッションに掲げており、Adobe Creative Cloud、Adobe Document Cloud、Adobe Experience Cloudの3つのクラウドサービスで優れた顧客体験の提供を支援しています。 本セッションでは、当社ソリューションを活用しているお客様事例や自社事例を踏まえ、最適な顧客体験とはどういったものか、どのように提供し続けることができるのかをお話させていただきます。
2013年よりアドビに参画、ビジネスコンサルタントとして顧客のデジタルビジネスを推進。2018年、新組織デジタル ストラテジー グループを日本で立ち上げ、経営視点からの中期的なデジタル変革の戦略策定を支援。2019年11月より現職、日本におけるアドビDX事業のマーケティングおよびインサイドセールス組織を統括。
デジタルとソーシャルで行こう
日本は残念ながら低生産性・低賃金国家になってしまいました。デジタルと人に投資をしていない現実があるからです。 一方、世界を覆い尽くす大衆迎合の波は僕たちが信じてきたもの、すなわち自由と民主主義、イノベーションに基づいた市場経済、メリトクラシー、広域自由貿易圏などを深く傷つけています。さあ、どうするか？だから楽観主義に則って「デジタルとソーシャル」で行きたいのです。
専攻は、イノベーションを中心とした企業の戦略や組織の歴史的研究。近年は、BOPとソーシャル・ビジネスや社会企業家の役割にも高い関心を払い、2020年1月にソーシャル・イノベーションとSDGsに特化した社会人学校を立ち上げている。1997年より同大学イノベーション研究センター教授、1999-2001年、2008-2012年とセンター長を3期務める。季刊誌『一橋ビジネスレビュー』編集委員長。ハーバード大学歴史学博士号取得(Ph.D.)。また、南アフリカ・プレトリア大学日本研究センター所長(2012年-2015年)の兼任を経て、現在は同センターの顧問を務める。 著書は、『松下幸之助 きみならできる、必ずできる』(ミネルヴァ書房)、『イノベーターたちの日本史 近代日本の創造的対応』(東洋経済新報社)、『オープン・イノベーションのマネジメント』(有斐閣)、『創発的破壊 未来をつくるイノベーション』(ミシマ社)、『2枚目の名刺』(講談社+α新書)、『経営革命の構造』(岩波新書)など多数。
【DX Beginner's Session】 今からはじめる、ウェビナー施策 - 参加者数700％UP?! 誰にでもできる「ウェビナー」のいろは -
2021年、BtoBビジネスは、本気でオンラインシフトに向き合わねばなりません。その中心にあり、近年特に注目を集めているのが「ウェビナー」です。ウェビナーは時代に合った顧客獲得スタイルである一方、開催するまでには多くのハードルが存在することも事実です。本セッションでは、弊社を含めたリアルな事例を交えながら、「成果に繋がるウェビナー」を「簡単」に創り上げていくポイントについてお伝えします。
2009年、AIG損害保険株式会社入社。BtoB営業で、中小企業向けソリューションを提案。 2015年、オービットブイユージャパン株式会社では、取締役として、営業からマーケティング全般を統括しながら、社内デジタル化、デジマ推進を実施。 2019年、Sansanへ入社し、主に新規ソリューションの推進やアライアンス周りに取り組む。
DXとルール形成 - ルールは守るだけではなく、ときには自らつくるもの -
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
1964年生まれ。立教大学社会学部卒。 衆議院議員秘書、横浜市会議員（2期）、衆議院議員（3期）、内閣府大臣補佐官（マイナンバー担当）、内閣府副大臣（IT・知財・防災等担当）。水素エネルギー政策、IT政策の実務を担い、マイナンバーロードマップの作成、サイバーセキュリティ基本法、官民データ活用推進基本法等の議員立法に携わる。大学院では「技術で勝り、ビジネスで負ける」日本の経済政策の在り方をルール形成の視点で論じている。
DXとルール形成 - ルールは守るだけではなく、ときには自らつくるもの -
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
1999年慶應義塾大学大学院修士課程修了後、三菱総合研究所にて情報通信事業のコンサルティング、国内外の事業開発や政策調査に従事。2008年に株式会社企を設立。同社代表取締役として経営戦略や事業開発などのコンサルティング、官公庁プロジェクトの支援等を実施。総務省や経済産業省、国土交通省などの政府委員を務めるほか、慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任准教授を兼務。 近著「5Gでビジネスはどう変わるのか」。
DXとルール形成 - ルールは守るだけではなく、ときには自らつくるもの -
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
早稲田大学大学院理工学研究科修了後、日経BP社入社。日経エレクトロニクス編集部で産学連携やルールチェンジによる国際間の産業競争などを主に担当。2007年横浜市議会議員初当選し、その後3期10年。公共アセット活用やオープンデータ活用など官民共創領域に注力。2019年、株式会社Public dots & Companyを創業。テクノロジー、メディア、リスク管理など各種コミュニケーション戦略などを得意とする。博報堂新規事業開発フェローや、フェリス女学院大学非常勤講師なども務める。 著書：「日本の未来2021-2030 都市再生/地方創生」（日経BP）
DXへの第一歩は市場との対話にこそある
衰退が懸念される地域産業において、販売チャネルを既存の流通チャネルとは別に独自開拓して好業績を維持するケースが見られるが、これは市場との新たな接点を創出することによって新たな“フィードバック”を得られており、好循環を生み出しているからだと推測される。つまり、この“フィードバック情報を得るポイントをどう変えるのか”が、今後の変革において極めて重要な論点となりうることを本セッションでは取り上げて語りたい。 どの産業においても向き合うべき重要課題となっているデジタル・トランスフォーメーションのキーにおいても、まずは市場や外部環境からのフィードバックをどう変化させていくのかという点にあると考え、両ゲストの見解を伺いたいと思う。
1977年東京都生まれ。 『他者と働くーー「わかりあえなさ」から始める組織論』（NewsPicksパブリッシング）著者。 2006年早稲田大学アジア太平洋研究センター助手、2007年長崎大学経済学部講師・准教授、2010年西南学院大学商学部准教授を経て、2016年より現職。 専門は、経営戦略論、組織論。 ナラティヴ・アプローチに基づいた企業変革、イノベーション推進、戦略開発の研究を行っている。また、大手製造業やスタートアップ企業のイノベーション推進や企業変革のアドバイザーとして、その実践を支援している。 HRアワード2020書籍部門最優秀賞受賞（『他者と働く』）。2007年度経営学史学会賞（論文部門奨励賞）受賞。
DXへの第一歩は市場との対話にこそある
衰退が懸念される地域産業において、販売チャネルを既存の流通チャネルとは別に独自開拓して好業績を維持するケースが見られるが、これは市場との新たな接点を創出することによって新たな“フィードバック”を得られており、好循環を生み出しているからだと推測される。つまり、この“フィードバック情報を得るポイントをどう変えるのか”が、今後の変革において極めて重要な論点となりうることを本セッションでは取り上げて語りたい。 どの産業においても向き合うべき重要課題となっているデジタル・トランスフォーメーションのキーにおいても、まずは市場や外部環境からのフィードバックをどう変化させていくのかという点にあると考え、両ゲストの見解を伺いたいと思う。
2006年同志社大学文学部心理学科を卒業後、新卒でサイバーエージェントに入社。株式会社サイバー・バズの立ち上げに携わり、2010年に取締役。その後、ゲーム子会社2社を経て、2013年株式会社マクアケ（当時：株式会社サイバーエージェント・クラウドファンディング）の立ち上げに参画、取締役就任。アタラシイものや体験の応援購入サービス「Makuake」を通して全国の新しいもの・ことが生まれる場に向き合い、流通企業や金融機関などのパートナーや地方自治体との取り組みを推進している。
オンラインで売上アップにつながる【DXはじめの一歩】
「いいサービス」と「いいかたち」で出会えるビジネスイベント「Meets」の特別セッション。 課題に合わせて6つのおすすめサービスをご紹介。6分ずつのセールスピッチという、これまでにないスピード感で、各サービスの魅力を一気にお届けします。 オンライン上で優良顧客を獲得し、非対面で商談し、受注する。そんな機会が増えてきた今、あたらしい働き方でこれまで以上に売上をアップさせるのに役立つ6つのサービスをご紹介します。 あたらしい働き方を叶え、効果的に売上向上を目指したい、という方におすすめのセッションです。
CS UnitのManagerとしてUnit全体を統括。ECや人材など幅広い業界のマーケティングに精通しており、b→dashの活用だけでなく、業界ごとのKPI改善施策や分析手法の提案に尽力。
オンラインで売上アップにつながる【DXはじめの一歩】
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（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
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人事、カスタマーサクセス、広告運用支援、新規事業プロデュースなど様々な役割を経験。現在はマーケティング責任者として、販売戦略の構築からビジネスフロー全体の設計まで幅広く担っている。
オンラインで売上アップにつながる【DXはじめの一歩】
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2006年、新卒で東日本電信電話株式会社（NTT東日本）に入社。 在籍13年間でB2B領域での業務を幅広く経験。 2019年7月、株式会社シーズ・リンクに入社。 2020年9月、現職に就任。
オンラインで売上アップにつながる【DXはじめの一歩】
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（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
オンラインで売上アップにつながる【DXはじめの一歩】
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（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
「ウェビナー」を誰もが使いこなす。 新しい当たり前を、Sansan Seminar Managerで。
コロナ禍により、顧客のリード獲得施策としてのイベント・セミナーはオンライン上で形を変え、「ウェビナー」が今の時代のスタンダードになっています。しかし、煩雑な業務、顧客データの整理など、ウェビナーに対する課題が多く、継続的な開催を行いにくいのも事実です。こうした課題にどうSansanが向き合ってきたのか。開発、マーケティングの両面から、「当たり前」の姿をお伝えします。
2014年ソフトバンクテレコム株式会社（現：ソフトバンク株式会社）入社。法人向け国内ネットワークサービスの企画担当としてキャリアをスタート。その後法人向け国際ネットワークサービスの立ち上げ担当を経て、2020年10月にSansan株式会社へ入社。現在は新規事業開発室にて法人向けセミナー管理サービス「Sansan Seminar Manager」のプロダクトマネージャーに従事している。
成功の秘訣はバックオフィスから - 間接費改革から始める日本企業のDX -
コロナ禍で経営環境が大きく変わるなか、業務プロセスのDXはかつてないスピードで加速しています。特に度重なる税制改正により、領収書・請求書といった紙の証憑のデジタル化は容易となり、バックオフィスの働き方は今、大きく変わろうとしています。日本の電子帳簿保存法規制緩和のロビー活動を成功させ、数多くの企業のDXを支援している弊社より、経費精算や請求書管理といった間接費管理のデジタル化のメリットと、バックオフィスから始める企業全体のDXについて、成功の秘訣をご紹介します。また、セッションの後半では、名刺や請求書のデータ化といった、弊社と近い領域で企業のデジタル化を支援しているSansan社と、DXについて議論していきます。
1998年、早稲田大学理工学部卒業後、日本電気株式会社に入社。以後13年間に渡り、流通サービス業、製造業のソリューション営業本部にて、ソリューション企画を担当。2011年、ガートナー・ジャパンに入社し、プロセス、ユーティリティ、流通サービ企業等のIT戦略立案の支援等を担当。2013年、株式会社コンカー入社。営業部長として大企業における間接費改革の支援。現在は事業戦略を統括、パートナーとの新たなサービス開拓等を推進している。
成功の秘訣はバックオフィスから - 間接費改革から始める日本企業のDX -
コロナ禍で経営環境が大きく変わるなか、業務プロセスのDXはかつてないスピードで加速しています。特に度重なる税制改正により、領収書・請求書といった紙の証憑のデジタル化は容易となり、バックオフィスの働き方は今、大きく変わろうとしています。日本の電子帳簿保存法規制緩和のロビー活動を成功させ、数多くの企業のDXを支援している弊社より、経費精算や請求書管理といった間接費管理のデジタル化のメリットと、バックオフィスから始める企業全体のDXについて、成功の秘訣をご紹介します。また、セッションの後半では、名刺や請求書のデータ化といった、弊社と近い領域で企業のデジタル化を支援しているSansan社と、DXについて議論していきます。
2001年マーケティング支援の会社からキャリアをスタート。トランスコスモスでログ解析や自然言語分析等のデータ分析担当を経てBtoCのマーケティングに従事。その後、リクルートエージェントやキャリアデザインセンター、ゴルフダイジェスト・オンラインでのプロモーションやCRM、メディア事業の責任者を経て、2019年2月にSansan株式会社へ入社。現在は法人向け名刺管理サービス「Sansan」のマーケティングに従事している。
コミュニケーションの未来と プラットフォームとしてのZoom - キラーアプリからキラープラットフォームへ -
今、大きな試練を乗り越えようとしている私たちですが、今後も、対面と、離れていてもストレスなくコミュニケーションができる環境の共存が求められています。 Zoomは、このような新たなコミュニケーションのあり方をサポートし、安全に繋がることを可能にしています。便利なアプリケーションとしてのZoomが、様々なビジネスのプラットフォームとして今後どのようにお役にたてるのかを事例を交えながらご紹介します。
2019年2月にZVC Japan 株式会社 (Zoom Video Communications, Inc.の日本法人)へ入社。 ZVC Japan入社前は、2013年からヴイエムウェア株式会社でパートナービジネスを統括。2006年から2013年にかけては、シスコシステムズ合同会社に在籍し、同社が買収したWebexのパートナー開拓に携わる。1992年に日本アイ・ビー・エム株式会社へ入社し、大和研究所にてThinkPadの開発部門に配属。その後は2006年まで、同社PC部門で日本およびアジア太平洋地域担当プロダクトマーケティングやパートナーセールスに携わる。 1992年北海道大学工学部修士課程を修了。
【Sansan DX Department Tour / The 3rd】 この1年を乗り越えたBtoBマーケティングのDX実践ポイント
世界中に猛威を振るった新型コロナウイルス。在宅を余儀なくされ、オンライン化が進んだことで、いままでのリード獲得モデルが適用できず、多くの企業が苦しんだ1年だったのではないでしょうか。例にも漏れず、Sansanもそんな企業の1社でした。しかし、様々な試行錯誤を繰り返しながら、Beforeコロナよりも多くのリードを獲得することに成功しました。その成功の鍵は「顧客データ基盤」にあります。本セッションでは、Sasnanが向かい合ってきた1年を振り返りながら、その成功の鍵となる顧客データ基盤の構築について実践例を交えながらお話しします。
データベース関連のサービス提供会社にて、検索エンジンやレコメンドエンジンの法人営業および事業開発に従事。 その後、toC向けエンタテインメントアプリのプランナー・プロダクトマネジャーを経て、2019年3月にSansan株式会社へジョイン。 現在は法人向けクラウド名刺管理サービス「Sansan」において、CRM・MAの運用責任者を担当。
金融機関のビジネスモデルの転換と企業カルチャー
人口減少、超低金利の長期継続、デジタル化の加速という環境変化に晒されていた我が国の金融機関は、新型ウイルス感染症拡大に伴い取引先企業の資金繰り支援等で金融仲介業としての社会的役割は果たしているものの、来店客数の減少、資金運用利ザヤの更なる減少、デジタル化の一層の加速といった事態に対して、預貸中心のプロダクトアウト型ビジネスモデルから、取引先企業の事業承継、生産性向上等を含めたマーケットイン型のそれへの転換をこれまで以上のスピード感をもって進める必要に迫られています。そうした転換には金融機関に脈々と息づく企業カルチュアを大幅に変更しなければなりません。 このセッションでは、トラディショナルな銀行としては多様なビジネスモデルを擁し現在DXを進めている信託銀行の経営者と、経営統合を成功させデジタルバンクへの試みも始めた地銀経営者とをお招きし、現在の難局をどう乗り越えDXを進め、ビジネスモデルの転換や新たな企業カルチュアを形成しようとしているのかについて議論して頂き、今後の金融機関のこうした取組みへの参考に供したいと思います。
1989年一橋大学社会学部卒業、同年三井信託銀行（現三井住友信託銀行）入社。中央三井信託銀行（現三井住友信託銀行）本店営業第三部課長、総合企画部主席調査役、統合推進部次長、三井住友信託銀行経営企画部部付部長、仙台支店長、本店営業第五部長などを経て現職。
金融機関のビジネスモデルの転換と企業カルチャー
人口減少、超低金利の長期継続、デジタル化の加速という環境変化に晒されていた我が国の金融機関は、新型ウイルス感染症拡大に伴い取引先企業の資金繰り支援等で金融仲介業としての社会的役割は果たしているものの、来店客数の減少、資金運用利ザヤの更なる減少、デジタル化の一層の加速といった事態に対して、預貸中心のプロダクトアウト型ビジネスモデルから、取引先企業の事業承継、生産性向上等を含めたマーケットイン型のそれへの転換をこれまで以上のスピード感をもって進める必要に迫られています。そうした転換には金融機関に脈々と息づく企業カルチュアを大幅に変更しなければなりません。 このセッションでは、トラディショナルな銀行としては多様なビジネスモデルを擁し現在DXを進めている信託銀行の経営者と、経営統合を成功させデジタルバンクへの試みも始めた地銀経営者とをお招きし、現在の難局をどう乗り越えDXを進め、ビジネスモデルの転換や新たな企業カルチュアを形成しようとしているのかについて議論して頂き、今後の金融機関のこうした取組みへの参考に供したいと思います。
1957年生、大阪府出身。 1981年大阪大学法学部卒、日本銀行入行。大分、金沢各支店長、金融機構局参事役、上席考査役などを歴任。 2011年東京都民銀行入行。執行役員日本橋支店長、本部役員を経て、2016年4月東京TY（現東京きらぼし）フィナンシャルグループ社長、2020年6月現職。
オンライン時代に選ばれるための新しい顧客体験 - ポストコロナで求められるデジタル化とは -
コロナ禍で従来の消費行動は変容し、あらゆる産業においてオンライン化の需要が急激に高まりました。しかし、デジタル化に踏み切ろうとするものの、「何をすれば良いのか分からない」「思ったような結果が出ない」といった悩みを抱える事業者も少なくありません。 本セッションではECやオンライン接客、SNSを活用しながら顧客との良好な関係性を築いている「HI MOJIMOJI」さま、「coen」さまをお招きし、いま求められるデジタル化と顧客体験について伺います。
2003年に新卒で株式会社インテリジェンスに入社。2004年に株式会社サイバーエージェントに入社。フリーランスとしての活動を経て、2012年、STORES.jp立ち上げ前から株式会社ブラケットに入社し、COOとなり、事業や会社全般のマネジメント業務に従事、2016年に同社のCEOに就任。2018年よりヘイ株式会社取締役、2020年に同社CPO就任。
オンライン時代に選ばれるための新しい顧客体験 - ポストコロナで求められるデジタル化とは -
コロナ禍で従来の消費行動は変容し、あらゆる産業においてオンライン化の需要が急激に高まりました。しかし、デジタル化に踏み切ろうとするものの、「何をすれば良いのか分からない」「思ったような結果が出ない」といった悩みを抱える事業者も少なくありません。 本セッションではECやオンライン接客、SNSを活用しながら顧客との良好な関係性を築いている「HI MOJIMOJI」さま、「coen」さまをお招きし、いま求められるデジタル化と顧客体験について伺います。
1978年、滋賀県生まれ。2002年、関西学院大学社会学部卒業。大学在学時よりフリーライター。2010年、株式会社ハイモジモジ創業。「Kneepon from Nippon!」を合言葉に、思わず膝をポンと打つニーポンなアイデア・プロダクトを発信している。代表作は書類をプロジェクトごとに整理できる「WORKERS'BOX」や、パソコンのキーボードに立てて伝える伝言メモ「Deng On」、耐洗紙のメモパッド「TAGGED」など。2012、2015、2016年グッドデザイン賞受賞。御茶の水美術専門学校非常勤講師。
オンライン時代に選ばれるための新しい顧客体験 - ポストコロナで求められるデジタル化とは -
コロナ禍で従来の消費行動は変容し、あらゆる産業においてオンライン化の需要が急激に高まりました。しかし、デジタル化に踏み切ろうとするものの、「何をすれば良いのか分からない」「思ったような結果が出ない」といった悩みを抱える事業者も少なくありません。 本セッションではECやオンライン接客、SNSを活用しながら顧客との良好な関係性を築いている「HI MOJIMOJI」さま、「coen」さまをお招きし、いま求められるデジタル化と顧客体験について伺います。
ユナイテッドアローズ店長を経て、2010年コーエン入社。店頭での販売経験を経て、2011年より商品開発に従事する。現在は営業本部長として実店舗、EC、マーケティング、商品調達の戦略などを統括する。
【DX Beginner's Session】 今からはじめる、中小企業の営業改革- 成功事例から学ぶ、売上向上のためのデータベースづくり -
「DX(デジタルトランスフォーメーション)」。コロナ禍において急速に普及が進むキーワードですが、会社として一から始めようとすると、“どう進めたらよいかわからない”という方も多いのではないでしょうか。本セッションでは、そもそもDXとは何をすることなのか、取り組むことで得られるメリットは何か、そして実際に取り組む際のポイントについて、基本に立ち返り分かりやすく解説します。
大学卒業後、人材業界で求人メディアのパートナーセールス、保険代理店で社長室の業務を経験した後、2013年にSansan株式会社へ入社。 Sansan事業部営業部にて大手企業を中心に担当した後、ビジネス開発部でアライアンス業務を経験する。 2016年より営業部門、インサイドセールス部門のそれぞれでマネジメントを担当。現在はスモールマーケット領域における営業部長と事業企画に従事。
How to accelerate DX
「日本人は未来に住んでいるようだ」 20年前、オードリー氏が来日した際に言っていたことである。 2020年、新型コロナウイルス感染拡大を受け、日本社会はどれだけ変わってこれただろうか。 デジタル化にどこまで向き合ってこれただろうか。 今後更なるDXの加速へ向け、台湾デジタル大臣のオードリー氏と一橋大学名誉教授の石倉氏より力強いメッセージをお届けします。
台湾のソーシャル・イノベーション担当のデジタル大臣。 オードリーは、コンピューター言語である Perl と Haskell を再活性化させ、同時にダン・ブルックリン氏と共同でオンライン・スプレッド・シートである EtherCalc を構築したことで知られている。 公共分野においては、台湾の国家発展委員会のオープンデータ委員会委員及び国民基本教育（小学校から高等学校まで）のカリキュラム委員会の委員を務め、台湾の歴史上初の試みであるネット規則制定プロジェクトを主導している。 また、Apple社でコンピューター言語についてのコンサルタントとして仕事をし、オックスフォード大学出版とは集合辞書編集について、Socialtextとは社会的相互デザインについて仕事をしていた。 社会事業分野では、“fork the government.”（政府の再構築）を合言葉に、市民社会実現の為の創造的ツールに焦点を当てた活気あるコミュニティである g0v（ガバメント・ゼロ）に積極的に貢献している。
How to accelerate DX
「日本人は未来に住んでいるようだ」 20年前、オードリー氏が来日した際に言っていたことである。 2020年、新型コロナウイルス感染拡大を受け、日本社会はどれだけ変わってこれただろうか。 デジタル化にどこまで向き合ってこれただろうか。 今後更なるDXの加速へ向け、台湾デジタル大臣のオードリー氏と一橋大学名誉教授の石倉氏より力強いメッセージをお届けします。
専門は、経営戦略、競争力、グローバル人材。 バージニア大学大学院経営学修士（MBA）、ハーバード大学大学院 経営学博士(DBA)修了。1985年からマッキンゼー・アンド・カンパニーでコンサルティングに従事した後、1992年 青山学院大学国際政治経済学部教授、2000年 一橋大学大学院国際企業戦略研究科教授、2011年 慶應義塾大学大学院メディアデザイン研究科教授。 株式会社資生堂、積水化学、TSIホールディングスの社外取締役、Avatarin 株式会社アドバイザー、永守文化記念財団 評議員、世界経済フォーラム Member of Expert Network。 これまで、日清食品ホールディングス、双日株式会社、ライフネット生命保険株式会社、富士通株式会社、株式会社商船三井社外取締役、郵政公社社外理事、総合科学技術会議非常勤議員、日本学術会議副会長、その他、行政改革本部規制改革委員会委員、文部科学省中央教育審議会委員、産業クラスター研究会副座長、公正取引委員会独禁法懇話会委員、経済財政諮問会議専門委員会「選択する未来」Working Group委員など。 日本および外国企業の経営幹部研修・戦略ワークショップ、グローバル人材、多様性推進、女性活用などに関する各種セミナー、アジア・欧米の会議のパネリスト。 2010年より「グローバル・アジェンダ・ゼミナール」、「ダボスの経験を東京で」（2013年から2018年まで）、2018年からSINCA – Sharing Innovative & Creative Actionなど、世界の課題を英語で議論する「場」の実験を継続中。
日本的ウェルビーイング×テクノロジーによる イノベーションの可能性
講演者の登壇内容は、下部の「登壇イベントはこちら」からご覧ください。
1978年札幌生まれ。早稲田大学理工学部建築学科出身。 外資系コンサルティングファームに12年勤務し、企業戦略から人事戦略・組織開発、システム導入まで幅広く等を手がける。 近代西洋パラダイムに基づく経営手法の限界を痛感し2015年にドロップアウト。 ブログ「僕がアクセンチュアを辞めた理由」が大きな反響を呼ぶ。 その後、農業やパーマカルチャー、禅、ヨーガ、ネイティブアメリカンなどの古代叡智と米国カウンターカルチャーを体験し、2018年6月、古代叡智から最先端テクノロジーを融合し、人の内的成長と潜在能力を開発するヒューマンポテンシャルラボを立ち上げる。 2019年４月に株式会社アカツキから資金調達を得て現在に至る。
現場がすすめる業務効率化 【DXはじめの一歩】
「いいサービス」と「いいかたち」で出会えるビジネスイベント「Meets」の特別セッション。 課題に合わせて5つのおすすめサービスをご紹介。6分ずつのセールスピッチという、これまでにないスピード感で、各サービスの魅力を一気にお届けします。 テレワークや時差出勤など、多様な働き方が増えていく中で、それに適した業務効率化が求められています。 ハンコや紙の作業をなくして、効率的に業務をすすめられる環境づくりに役立つ5つのサービスをご紹介。 ITの専門知識がなくても、現場メンバー主導でDXを叶えたい、という方におすすめのセッションです。
10年間、組織・人事コンサルティング会社に従事。 北海道・九州・東京などの責任者を経験後、SmartHRへ入社。 0歳時の父、趣味はサッカー・ゴルフ・Mリーグ。
現場がすすめる業務効率化 【DXはじめの一歩】
「いいサービス」と「いいかたち」で出会えるビジネスイベント「Meets」の特別セッション。 課題に合わせて5つのおすすめサービスをご紹介。6分ずつのセールスピッチという、これまでにないスピード感で、各サービスの魅力を一気にお届けします。 テレワークや時差出勤など、多様な働き方が増えていく中で、それに適した業務効率化が求められています。 ハンコや紙の作業をなくして、効率的に業務をすすめられる環境づくりに役立つ5つのサービスをご紹介。 ITの専門知識がなくても、現場メンバー主導でDXを叶えたい、という方におすすめのセッションです。
業務効率化に関する顧客提案に強みを持ち、サービス導入支援を完全オンライン化する手法で最優秀セールス賞を社内受賞。豊富な営業経験を活かし、現在はChatworkの認知向上業務を担当。
現場がすすめる業務効率化 【DXはじめの一歩】
「いいサービス」と「いいかたち」で出会えるビジネスイベント「Meets」の特別セッション。 課題に合わせて5つのおすすめサービスをご紹介。6分ずつのセールスピッチという、これまでにないスピード感で、各サービスの魅力を一気にお届けします。 テレワークや時差出勤など、多様な働き方が増えていく中で、それに適した業務効率化が求められています。 ハンコや紙の作業をなくして、効率的に業務をすすめられる環境づくりに役立つ5つのサービスをご紹介。 ITの専門知識がなくても、現場メンバー主導でDXを叶えたい、という方におすすめのセッションです。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
現場がすすめる業務効率化 【DXはじめの一歩】
「いいサービス」と「いいかたち」で出会えるビジネスイベント「Meets」の特別セッション。 課題に合わせて5つのおすすめサービスをご紹介。6分ずつのセールスピッチという、これまでにないスピード感で、各サービスの魅力を一気にお届けします。 テレワークや時差出勤など、多様な働き方が増えていく中で、それに適した業務効率化が求められています。 ハンコや紙の作業をなくして、効率的に業務をすすめられる環境づくりに役立つ5つのサービスをご紹介。 ITの専門知識がなくても、現場メンバー主導でDXを叶えたい、という方におすすめのセッションです。
2019年2月アドビ入社、2020年11月デジタルメディア 執行役員ビジネスマーケティング本部長に着任。アドビ以前は、アマゾン、mediba、博報堂にて広告ビジネスに携わる。
現場がすすめる業務効率化 【DXはじめの一歩】
「いいサービス」と「いいかたち」で出会えるビジネスイベント「Meets」の特別セッション。 課題に合わせて5つのおすすめサービスをご紹介。6分ずつのセールスピッチという、これまでにないスピード感で、各サービスの魅力を一気にお届けします。 テレワークや時差出勤など、多様な働き方が増えていく中で、それに適した業務効率化が求められています。 ハンコや紙の作業をなくして、効率的に業務をすすめられる環境づくりに役立つ5つのサービスをご紹介。 ITの専門知識がなくても、現場メンバー主導でDXを叶えたい、という方におすすめのセッションです。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
日本の営業に関する意識・実態調査 2021から見えた “営業のニューノーマル” とは
HubSpotが先日発表した「日本の営業に関する意識・実態調査 2021」から、法人営業現場の働き方/意識変容や、リモート営業に対する買い手側の意識にこの1年間でどのような変化があったかをお伝えします。コロナ禍における緊急対応としての手段ではなく、「ビジネスを進化させるための手段」として、これからのリモート営業や営業組織に関するヒントをお持ち帰りいただけますと幸いです。
DELL、SONY、Googleなどのグローバル企業でマーケティング業務に従事。GoogleではSMBマーケティングチームを統括し、中小企業向け事業におけるインサイドセールス・マーケティング体制の構築を行う。その後クラウド会計ソフトのfreee、クラウドロボティクスのRapyuta Roboticsにて日本発のBtoBスタートアップ企業でのマーケティングチームを統括。2018年より現職。
ポストコロナで活躍するDX人材・組織の作り方 -オンライン化を追い風に変えた事業変革とは-
新型コロナウイルス感染症の世界的流行により、在宅勤務が主流になりつつある今、レジリエントな組織運営とDX時代に活躍する人材の育成は企業にとって喫緊の課題となっています。緊急事態宣言以降、キャリアスクール事業を前年比4.2倍に成長させたSHE株式会社と、登録ユーザー3万人を達成したキャリアSNSを運営する株式会社YOUTRUSTが、ポストコロナにおいても成長し続ける企業の在り方についてお話します。
1990年生まれ。大阪大学在学中、サンフランシスコ・韓国に留学。学生時代に初心者の女性向けのWebスクールを立ち上げ、300名以上が受講。2015年リクルートホールディングスに新卒入社し、ゼクシィやリクナビのアプリのUXデザインを担当。2017年4月、26歳の時に、ミレニアル女性向けのキャリア支援を行うSHE株式会社を設立。主要事業である「SHElikes」は累計受講者2万名以上を突破。2020年に同社代表CEOに就任。プライベートでは一児の母。 Twitter:@eri_razapii Instagram:@eri_razapii
ポストコロナで活躍するDX人材・組織の作り方 -オンライン化を追い風に変えた事業変革とは-
新型コロナウイルス感染症の世界的流行により、在宅勤務が主流になりつつある今、レジリエントな組織運営とDX時代に活躍する人材の育成は企業にとって喫緊の課題となっています。緊急事態宣言以降、キャリアスクール事業を前年比4.2倍に成長させたSHE株式会社と、登録ユーザー3万人を達成したキャリアSNSを運営する株式会社YOUTRUSTが、ポストコロナにおいても成長し続ける企業の在り方についてお話します。
2010年、電通に新卒入社。デジタルマーケティング領域でのコンサルティング業務からキャリアをスタート。IMCプランニングやブランド戦略コンサルティング、クライアントマーケティング組織のDX、新規サービス企画、事業アライアンス推進、全社データ基盤「Dentsu.io」開発推進など、幅広い業務を経験。スタートアップ支援専門部署「電通グロースデザインユニット」立ち上げを経て、同社を退職。2019年、執行役員CMOとしてSHEに参画。マーケティング・グロース業務を担当。2020年取締役就任。
ポストコロナで活躍するDX人材・組織の作り方 -オンライン化を追い風に変えた事業変革とは-
新型コロナウイルス感染症の世界的流行により、在宅勤務が主流になりつつある今、レジリエントな組織運営とDX時代に活躍する人材の育成は企業にとって喫緊の課題となっています。緊急事態宣言以降、キャリアスクール事業を前年比4.2倍に成長させたSHE株式会社と、登録ユーザー3万人を達成したキャリアSNSを運営する株式会社YOUTRUSTが、ポストコロナにおいても成長し続ける企業の在り方についてお話します。
大阪大学理学部卒業後、2012年ディー・エヌ・エーに新卒入社。新卒、中途の採用を担当。2016年子会社ペロリに出向し経営企画を担当。2017年YOUTRUSTを設立。2018年4月にスタートした副業・転職のキャリアSNS「YOUTRUST」の利用ユーザーは累計30,000人を超える。
企業と「対面できない企業/顧客」との出会い・対話、 その真髄を教えます！
デジタルマーケティング＝B2C企業の話、というイメージをお持ちの方が多いと思います。 それがこのコロナ禍において、B2B企業にもデジタルマーケティングを活用した顧客接点創出の波が来ています。顧客訪問にて名刺交換できたコロナ前。しかし時代の変化がそれを許しません。今、B2Bでもオンラインでの顧客管理・案件創出に積極的に取り組む企業が増えています。本セッションでは、インキュデータが取り組むB2B/B2C企業それぞれのデジタルマーケティング活用事例をご紹介いたします。
2003年に総合広告会社に入社。事業戦略立案、コミュニケーション戦略立案、新商品開発などに携わる。2013年からデータビジネス開発に従事。2019年よりトレジャーデータ株式会社に参画し、プロフェッショナルサービスを立ち上げる。同年10月よりインキュデータ株式会社の設立に伴い同社へ出向。データビジネスコンサルティング本部長として、幅広い業界のお客様にコンサルティングサービスを提供中。
【Sansan DX Department Tour / The 4th】 Sansanが実現した営業教育のDX化
属人化しやすく、メンバーが多くなるについて統一が難しくなる営業スキル。 そこで、近年、営業組織を強化・改善するための取り組みとして、セールスイネーブルメントが注目を集めています。組織の成長と共に、立ち上げを検討する企業も多いのではないでしょうか。 本セッションでは、セールスイネーブルメントの立ち上げ期から成熟期までの運用ポイントとDXを組み合わせた営業教育についてお話します。
2015年4月にSansan株式会社に入社し、エンタープライズ営業を経験。2018年4月にSales Enablement グループを立ち上げSansanの営業教育の仕組み作りを行った。現在はSansan Plus推進部にて新規ソリューションのグロースにも取り組んでいる。
【Sansan DX Department Tour / The 4th】 Sansanが実現した営業教育のDX化
属人化しやすく、メンバーが多くなるについて統一が難しくなる営業スキル。 そこで、近年、営業組織を強化・改善するための取り組みとして、セールスイネーブルメントが注目を集めています。組織の成長と共に、立ち上げを検討する企業も多いのではないでしょうか。 本セッションでは、セールスイネーブルメントの立ち上げ期から成熟期までの運用ポイントとDXを組み合わせた営業教育についてお話します。
大学卒業後、メーカー系のSIerへ入社。 その後、外資系クラウドベンダーに転職し、大手金融機関向けのインサイドセールスとフィールドセールスに従事。 2017年よりSansan株式会社に入社。インサイドセールス、大企業顧客向けの営業担当を経験し、現在はSales Enablementとして営業生産性の向上に向けた研修の企画・デリバリーに取り組んでいる。
【Sansan DX Department Tour / The 4th】 Sansanが実現した営業教育のDX化
属人化しやすく、メンバーが多くなるについて統一が難しくなる営業スキル。 そこで、近年、営業組織を強化・改善するための取り組みとして、セールスイネーブルメントが注目を集めています。組織の成長と共に、立ち上げを検討する企業も多いのではないでしょうか。 本セッションでは、セールスイネーブルメントの立ち上げ期から成熟期までの運用ポイントとDXを組み合わせた営業教育についてお話します。
2015年Sansan株式会社に入社、既存営業の立ち上げメンバーとして3年間Sansan顧客の契約拡大と解約阻止に向き合う。2019年よりSales Enablementグループに所属し、営業社員の教育や組織の仕組み作りに従事。
kintoneとSansanで実現する！ニューノーマル時代の営業変革 - リモートワークでも成果を出すチーム営業 -
テレワークの拡大に伴い、営業活動自体も訪問だけではなく、オンラインを活用した新しいスタイルに変化しています。オンラインでも営業活動を効率的に実施するためには、顧客接点の強化と情報の一元管理による効率的なチーム営業の実現が不可欠です。 本セッションでは、社員の99%が在宅勤務でも継続的に売上を伸ばし続けるサイボウズが実践するチーム営業のデジタル活用事例や、業務アプリ開発プラットフォーム「kintone」とクラウド名刺管理サービス「Sansan」の連携による、ニューノーマル時代における営業変革を実現するためのデジタル活用についてご紹介していきます。
サイボウズの全製品や、サイボウズの働き方について、全国で年間140回を超えるセミナーや講演を担当。自身も会社を経営するなど、ITを活用しながら柔軟なワークスタイルを実践している。
kintoneとSansanで実現する！ニューノーマル時代の営業変革 - リモートワークでも成果を出すチーム営業 -
テレワークの拡大に伴い、営業活動自体も訪問だけではなく、オンラインを活用した新しいスタイルに変化しています。オンラインでも営業活動を効率的に実施するためには、顧客接点の強化と情報の一元管理による効率的なチーム営業の実現が不可欠です。 本セッションでは、社員の99%が在宅勤務でも継続的に売上を伸ばし続けるサイボウズが実践するチーム営業のデジタル活用事例や、業務アプリ開発プラットフォーム「kintone」とクラウド名刺管理サービス「Sansan」の連携による、ニューノーマル時代における営業変革を実現するためのデジタル活用についてご紹介していきます。
2014年4月にテクバン株式会社に入社。入社から7年間、お客様の業務課題に対してkintoneやRPA、BIを軸に業務改善提案を行っております。 お客様の課題解決を最優先とし、Sierならではの技術力を生かしたサービスをご提供していきます。
kintoneとSansanで実現する！ニューノーマル時代の営業変革 - リモートワークでも成果を出すチーム営業 -
テレワークの拡大に伴い、営業活動自体も訪問だけではなく、オンラインを活用した新しいスタイルに変化しています。オンラインでも営業活動を効率的に実施するためには、顧客接点の強化と情報の一元管理による効率的なチーム営業の実現が不可欠です。 本セッションでは、社員の99%が在宅勤務でも継続的に売上を伸ばし続けるサイボウズが実践するチーム営業のデジタル活用事例や、業務アプリ開発プラットフォーム「kintone」とクラウド名刺管理サービス「Sansan」の連携による、ニューノーマル時代における営業変革を実現するためのデジタル活用についてご紹介していきます。
2007年カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社へ入社。映画関連の風上から風下まで経験後、新規事業の立ち上げなどを担当。 2015年よりアマゾンジャパン合同会社でDVDバイヤーとして従事。 2016年Sansan株式会社へ入社後、カスタマーサクセス部シニアマネジャー、SMB営業部シニアマネジャーとして既存営業（Renewal Sales）を担当。3,000社以上の顧客を担当する営業組織をマネジメント。 2020年6月企業様との新規アライアンスを担当。
マルチクラウド利活用で考えるべきポイント - ゼロトラストを踏まえた認証強化と、セキュリティ設定チェックの重要性 -
昨今、リモートワークの普及や業務効率化を目的としてクラウドサービスを活用される企業が増加しています。その利便性の一方、クラウドサービスは攻撃者にとって格好の攻撃の対象となっており、昨年末にもMicrosoft 365やSalesforceを利用されている企業でセキュリティ事故が発生し大きなニュースとなりました。 そのような社会状況を踏まえ、本セッションでは、クラウドサービスに起因するセキュリティ事故事例を解説させていただき、その対策ソリューションとなる“クラウドセキュリティ診断サービス”と認証基盤として皆様のセキュリティをサポートする“CloudGate UNO”のご紹介をいたします。
2006年 KCCSに入社。セキュリティ製品の提案・保守・運用業務に従事。 2008年 脆弱性診断を行う部門に異動。数百におよぶ診断案件のプロジェクトマネージャー経験を経て、部門の責任者となる。診断ベンダとしての知名度向上・事業拡大に貢献する。 2018年 セキュリティ製品を取り扱う部門に異動。クラウドセキュリティプラットフォームのNetskopeに関して、当時の国内代理店No.1の導入実績をあげる。現在はクラウドセキュリティ診断サービスの立ち上げに注力している。
マルチクラウド利活用で考えるべきポイント - ゼロトラストを踏まえた認証強化と、セキュリティ設定チェックの重要性 -
昨今、リモートワークの普及や業務効率化を目的としてクラウドサービスを活用される企業が増加しています。その利便性の一方、クラウドサービスは攻撃者にとって格好の攻撃の対象となっており、昨年末にもMicrosoft 365やSalesforceを利用されている企業でセキュリティ事故が発生し大きなニュースとなりました。 そのような社会状況を踏まえ、本セッションでは、クラウドサービスに起因するセキュリティ事故事例を解説させていただき、その対策ソリューションとなる“クラウドセキュリティ診断サービス”と認証基盤として皆様のセキュリティをサポートする“CloudGate UNO”のご紹介をいたします。
某IT会社よりマイクロソフト社に出向し、プリセールスとして活動。Active DirectoryやExchange、SharePointなどを中心に中堅・中小向けのソリューション提案を行う。現職からは認証基盤のクラウドサービスとしてOffice 365やG Suite、Salesforceなど国内外様々なクラウドサービスと連携しマーケットを拡大していくとともに、パートナー企業とのアライアンスを推進し連携ソリューション開発を手がける。
この国に必要なのはDxではなくdX
デジタル庁創設をきっかけに、公共・行政分野のDXに関する報道やニュースで盛り上がっています。本セッションでは、公共・行政分野におけるデジタル変革とイノベーション創出についてディスカッションします。DXは、一般的にデジタルに偏った議論がされがちですが、D（デジタル）よりX（トランスフォーメーション）に重きを置いたDXの現状と将来についてディスカッションします。
「テクノロジーで人々をエンパワメントする」というミッションの下、「人に優しいテクノロジーもつかって共生社会を共創するエコシステムのモデル構築」を目指し、磐梯町においてDXの実践や、また全国各地の自治体のDXの助言を行なっている。
この国に必要なのはDxではなくdX
デジタル庁創設をきっかけに、公共・行政分野のDXに関する報道やニュースで盛り上がっています。本セッションでは、公共・行政分野におけるデジタル変革とイノベーション創出についてディスカッションします。DXは、一般的にデジタルに偏った議論がされがちですが、D（デジタル）よりX（トランスフォーメーション）に重きを置いたDXの現状と将来についてディスカッションします。
行政管理局時代に取り組んだオフィス改革を中心とする働き方改革の取組は、人事院総裁賞を受賞（両陛下に拝謁）。 中央省庁初の、基礎自治体との短期交換留学も実現するなど若手人材育成にも取り組む。幅広い人脈を生かし、働き方、テレワーク、食と医療など様々プロジェクト・コミュニティに参画する。
この国に必要なのはDxではなくdX
デジタル庁創設をきっかけに、公共・行政分野のDXに関する報道やニュースで盛り上がっています。本セッションでは、公共・行政分野におけるデジタル変革とイノベーション創出についてディスカッションします。DXは、一般的にデジタルに偏った議論がされがちですが、D（デジタル）よりX（トランスフォーメーション）に重きを置いたDXの現状と将来についてディスカッションします。
ITシステムの営業と営業企画を経て、2018年よりガイアックスに転職。社長秘書、社内外が交わる仕組みづくりなどの仕事を行う。また新規事業部でワーケーション関連の事業「Otell」を立ち上げ中。 ガイアックスは働き方が自由な会社でもあり、リモートワークや複業も推奨されているため、仕事を続けながら地元である長野とのゆるい二拠点生活を実践。 2020年5月より長野県塩尻市の特任CCO(Chief Communication Officer)を務める。
この国に必要なのはDxではなくdX
デジタル庁創設をきっかけに、公共・行政分野のDXに関する報道やニュースで盛り上がっています。本セッションでは、公共・行政分野におけるデジタル変革とイノベーション創出についてディスカッションします。DXは、一般的にデジタルに偏った議論がされがちですが、D（デジタル）よりX（トランスフォーメーション）に重きを置いたDXの現状と将来についてディスカッションします。
2019年1月よりEnterprise Estonia (エストニア共和国のJETRO)日本代表としてエストニア企業の日本進出、日本企業のエストニア共和国への進出・投資を支援。 大手コンサルティング・ファームにて米国及び中国で10年以上勤務後、ビジネスインテリジェンス会社の日本副代表、フォレンジックサービス提供会社アジア代表、フランス系戦略コンサルティング・ファーム日本支社長を経験。
社内起業で新規事業を創造する
新規事業は実現してこそ価値があります。今日、多くの企業が新規事業に取り組んでいると思われますが、成功要因が分かりづらく、特定の個人に依存している状況が散見されるのではないでしょうか。本セッションでは、新規事業を社内起業として創出するための姿勢、プロセス、必要な知識・スキル等についてディスカッションし、新規事業における「暗黙知から形式知への転換」を試みます。
筑波大学付属駒場中高、東京大学経済学部卒業。株式会社リクルート（現リクルートホールディングス）に入社後、ファウンダー兼社長としてIT事業子会社（株式会社ニジボックス）を立ち上げ、経営者としてゼロから150人規模まで事業を拡大後、ヘッドクオーターにおけるインキュベーション部門を統括。社内事業開発プログラム「Recruit Ventures」及び、スタートアップ企業支援プログラム「TECH LAB PAAK」を立ち上げ、新規事業統括エグゼクティブとして約1500の社内プロジェクト及び約300社のベンチャー企業・スタートアップ企業のインキュベーションを支援した経験を経て、自らフルリスクを取る起業家へと転身。同時多発的に創業。2018年2月に企業内インキュベーションプラットフォームを手がける株式会社アルファドライブを創業し、2019年11月にユーザベースグループ入り（発行済全株式を売却）。2018年4月に医療レベルのゲノム・DNA解析の提供を行う株式会社ゲノムクリニックを共同創業。2018年6月より「UB VENTURES」ベンチャー・パートナーへ就任しベンチャーキャピタリスト業を開始。2018年9月に株式会社ニューズピックスにて非常勤執行役員に就任し、企業内起業家としてNewsPicks for Businessの事業開発を管掌。著書に「新規事業の実践論（NewsPicks Publishing）」。
社内起業で新規事業を創造する
新規事業は実現してこそ価値があります。今日、多くの企業が新規事業に取り組んでいると思われますが、成功要因が分かりづらく、特定の個人に依存している状況が散見されるのではないでしょうか。本セッションでは、新規事業を社内起業として創出するための姿勢、プロセス、必要な知識・スキル等についてディスカッションし、新規事業における「暗黙知から形式知への転換」を試みます。
1986年、日本電装株式会社（現株式会社デンソー）に入社。宇宙機器開発、R&D、CAE、モデルベース開発、EMC、故障診断など、ほぼ4年毎に異分野の全社プロジェクトを担当。R&Dからアフターマーケットまでの全ての開発のライフサイクル、またメカ・エレ・ソフトの各分野の実践経験、スキルと人脈を持つ。2004年にCMUとINSEADでビジネスの基礎を学ぶ。2017年から2020年までの3年間Silicon Valley Innovation CenterのVice President, Innovationとして新事業開発を推進。農業分野で新ビジネスを起動した。現在は、本社に帰任し全社戦略構築と新規事業開発を担当。
社内起業で新規事業を創造する
新規事業は実現してこそ価値があります。今日、多くの企業が新規事業に取り組んでいると思われますが、成功要因が分かりづらく、特定の個人に依存している状況が散見されるのではないでしょうか。本セッションでは、新規事業を社内起業として創出するための姿勢、プロセス、必要な知識・スキル等についてディスカッションし、新規事業における「暗黙知から形式知への転換」を試みます。
国際基督教大学卒。日本アイ・ビー・エムでITエンジニアとしてキャリアをスタート。その後、アドビシステムズでフィールドマーケティングマネージャー、バスキュールでプロデューサーを経て2014年に株式会社HEART CATCH設立。ビジネス・クリエイティブ・テクノロジーをつなぐ“分野を越境するプロデューサー”として自社、スタートアップ、企業、官公庁プロジェクトを生み出している。2020年には米国ロサンゼルスにHEART CATCH LAを設立し、米国でのプロジェクトも進めている。 J-Startupサポート企業、Art Thinking Improbable Workshop Executive Producer、内閣府日本オープンイノベーション大賞専門委員会委員（第一回、第二回）、経産省第4次産業革命クリエイティブ研究会委員、武蔵野美術大学大学院 クリエイティブイノベーション学科研究室 非常勤講師
社内起業で新規事業を創造する
新規事業は実現してこそ価値があります。今日、多くの企業が新規事業に取り組んでいると思われますが、成功要因が分かりづらく、特定の個人に依存している状況が散見されるのではないでしょうか。本セッションでは、新規事業を社内起業として創出するための姿勢、プロセス、必要な知識・スキル等についてディスカッションし、新規事業における「暗黙知から形式知への転換」を試みます。
金融システム開発会社を経て、2011年にSansan株式会社に参画。入社後はビジネス開発に携わり、「Sansan」や「Eight」などのプロダクト事業開発を推進。2019年より新規事業開発室で新規のプロダクト開発を統括。
エンゲージメントアップでやめたくない会社にする 【DXはじめの一歩】
「いいサービス」と「いいかたち」で出会えるビジネスイベント「Meets」の特別セッション。 課題に合わせて5つのおすすめサービスをご紹介。6分ずつのセールスピッチという、これまでにないスピード感で、各サービスの魅力を一気にお届けします。 多様な働き方が進む一方で、物理的な距離がうまれ、コミュニケーションが減ったり、メンバーの状態を把握するのが難しくなっています。ここでは、やりがいを感じ、モチベーション高く働ける会社にするために役立つ5つのサービスをご紹介します。 データを活用して社員のエンゲージメントを向上させたい、という方におすすめのセッションです。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
エンゲージメントアップでやめたくない会社にする 【DXはじめの一歩】
「いいサービス」と「いいかたち」で出会えるビジネスイベント「Meets」の特別セッション。 課題に合わせて5つのおすすめサービスをご紹介。6分ずつのセールスピッチという、これまでにないスピード感で、各サービスの魅力を一気にお届けします。 多様な働き方が進む一方で、物理的な距離がうまれ、コミュニケーションが減ったり、メンバーの状態を把握するのが難しくなっています。ここでは、やりがいを感じ、モチベーション高く働ける会社にするために役立つ5つのサービスをご紹介します。 データを活用して社員のエンゲージメントを向上させたい、という方におすすめのセッションです。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
エンゲージメントアップでやめたくない会社にする 【DXはじめの一歩】
「いいサービス」と「いいかたち」で出会えるビジネスイベント「Meets」の特別セッション。 課題に合わせて5つのおすすめサービスをご紹介。6分ずつのセールスピッチという、これまでにないスピード感で、各サービスの魅力を一気にお届けします。 多様な働き方が進む一方で、物理的な距離がうまれ、コミュニケーションが減ったり、メンバーの状態を把握するのが難しくなっています。ここでは、やりがいを感じ、モチベーション高く働ける会社にするために役立つ5つのサービスをご紹介します。 データを活用して社員のエンゲージメントを向上させたい、という方におすすめのセッションです。
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エンゲージメントアップでやめたくない会社にする 【DXはじめの一歩】
「いいサービス」と「いいかたち」で出会えるビジネスイベント「Meets」の特別セッション。 課題に合わせて5つのおすすめサービスをご紹介。6分ずつのセールスピッチという、これまでにないスピード感で、各サービスの魅力を一気にお届けします。 多様な働き方が進む一方で、物理的な距離がうまれ、コミュニケーションが減ったり、メンバーの状態を把握するのが難しくなっています。ここでは、やりがいを感じ、モチベーション高く働ける会社にするために役立つ5つのサービスをご紹介します。 データを活用して社員のエンゲージメントを向上させたい、という方におすすめのセッションです。
（講演者のプロフィールは、各イベントサイトからご確認ください）
エンゲージメントアップでやめたくない会社にする 【DXはじめの一歩】
「いいサービス」と「いいかたち」で出会えるビジネスイベント「Meets」の特別セッション。 課題に合わせて5つのおすすめサービスをご紹介。6分ずつのセールスピッチという、これまでにないスピード感で、各サービスの魅力を一気にお届けします。 多様な働き方が進む一方で、物理的な距離がうまれ、コミュニケーションが減ったり、メンバーの状態を把握するのが難しくなっています。ここでは、やりがいを感じ、モチベーション高く働ける会社にするために役立つ5つのサービスをご紹介します。 データを活用して社員のエンゲージメントを向上させたい、という方におすすめのセッションです。
営業グループリーダーとして、ビッグデータの見える化と活用支援を経験。現在はその知見を活かし、マーケティング志向に基づく人材活用システム「タレントパレット」の導入支援に邁進している。
顧客体験（CX）向上を目指す、大手BtoC企業のDX
新型コロナウイルスで人々の生活は一変した。その中で企業も変化を余儀なくされた。特に直接個人にサービスを提供するBtoC企業は顧客体験をはじめ、大きな変革が求められている。しかし、Eコマース、シェアリングエコノミー、キャッシュレスなど大きな変化の波はコロナ以前にも起きていた。では、この激変の時代に、変化に対応するだけでなく、リードするためにはどうすればよいのだろうか。DXはどのように関わってくるのか。 本セッションでは、高いブランド力とリアルでの強い顧客接点を持つ業界のリーディングカンパニー3社のデジタル戦略のキーマンをお招きし、各社の取組みをお伺いするとともに、これからの時代において変化をリードするデジタル戦略について紐解いていく。
1984年東京大学工学部卒業、日本航空入社。1997年よりJALのeビジネスを推進し、国内営業部長、Web販売部長を経て、2014年より執行役員。旅客基幹システムを50年ぶりに刷新するSAKURAプロジェクト（ITJapanAwardグランプリ受賞）を担当。2018年よりイノベーション推進本部長に就任。ラボ等のJALイノベーションプラットフォームを構築し、DXとエアモビリティ等の新規事業創造を推進中。
顧客体験（CX）向上を目指す、大手BtoC企業のDX
新型コロナウイルスで人々の生活は一変した。その中で企業も変化を余儀なくされた。特に直接個人にサービスを提供するBtoC企業は顧客体験をはじめ、大きな変革が求められている。しかし、Eコマース、シェアリングエコノミー、キャッシュレスなど大きな変化の波はコロナ以前にも起きていた。では、この激変の時代に、変化に対応するだけでなく、リードするためにはどうすればよいのだろうか。DXはどのように関わってくるのか。 本セッションでは、高いブランド力とリアルでの強い顧客接点を持つ業界のリーディングカンパニー3社のデジタル戦略のキーマンをお招きし、各社の取組みをお伺いするとともに、これからの時代において変化をリードするデジタル戦略について紐解いていく。
1995年株式会社セブン-イレブン・ジャパン入社。加盟店を支援する現場でゾーンマネジャーを経験し、2011年からセブン＆アイ・ホールディングス システム部 シニアオフィサー。オムニチャネル戦略参画、2016年からグループのID統合および統合Loyaltyprogramの立ち上げを実施し、現在DX統括部シニアオフィサーとしてCRM戦略を担当。
顧客体験（CX）向上を目指す、大手BtoC企業のDX
新型コロナウイルスで人々の生活は一変した。その中で企業も変化を余儀なくされた。特に直接個人にサービスを提供するBtoC企業は顧客体験をはじめ、大きな変革が求められている。しかし、Eコマース、シェアリングエコノミー、キャッシュレスなど大きな変化の波はコロナ以前にも起きていた。では、この激変の時代に、変化に対応するだけでなく、リードするためにはどうすればよいのだろうか。DXはどのように関わってくるのか。 本セッションでは、高いブランド力とリアルでの強い顧客接点を持つ業界のリーディングカンパニー3社のデジタル戦略のキーマンをお招きし、各社の取組みをお伺いするとともに、これからの時代において変化をリードするデジタル戦略について紐解いていく。
1993年に日本マイクロソフトに入社し研究開発本部にて開発言語の日本語化を担当。その後、2003年にマーケティング部門に異動し、Microsoft.com/japanのWebマスターなどを経て、デジタルマーケティングを統括する部門の責任者となる。2014年よりチューリッヒ生命マーケティングコミュニケーション部長として、マーケティング、PR、Web、CSRなどを担当。2017年2月よりスターバックスコーヒージャパンデジタル戦略本部 本部長。
顧客体験（CX）向上を目指す、大手BtoC企業のDX
新型コロナウイルスで人々の生活は一変した。その中で企業も変化を余儀なくされた。特に直接個人にサービスを提供するBtoC企業は顧客体験をはじめ、大きな変革が求められている。しかし、Eコマース、シェアリングエコノミー、キャッシュレスなど大きな変化の波はコロナ以前にも起きていた。では、この激変の時代に、変化に対応するだけでなく、リードするためにはどうすればよいのだろうか。DXはどのように関わってくるのか。 本セッションでは、高いブランド力とリアルでの強い顧客接点を持つ業界のリーディングカンパニー3社のデジタル戦略のキーマンをお招きし、各社の取組みをお伺いするとともに、これからの時代において変化をリードするデジタル戦略について紐解いていく。
システムエンジニアを経験後、顧客企業／社内において新規事業立ち上げのコンサルティング業務に従事。現在はデジタルマーケティング領域における当社新規事業検討・立ち上げを推進中。最近は新居のインテリアを考えるのが週末の楽しみ。
シリコンバレーのエコシステム - 日本から見えないDXの本質 -
最近、シリコンバレーからハイテク企業の脱走が止まらない、といった記事を見るようになりました。日本にいると、世界のデジタル・イノベーションを牽引してきたシリコンバレーが衰退しているように見えますが、実態は全くことなります。本セッションでは、なぜ現在でも変わらずシリコンバレーでイノベーションが起こっているのか、コロナ禍でさらに日本から見えないシリコンバレーの現状とDXの本質について、スタンフォード大学の櫛田先生に現地からご共有いただきます。後半は、昨夏までシリコンバレーに駐在されていたデンソーの鈴木万治さんにもご参加いただき、DXの本質についてディスカッションします。
スタンフォード大学アジア太平洋研究所日本プログラム リサーチスカラー、キャノングローバル戦略研究所インターナショナルリサーチフェロー。 1978年生まれ、日本育ち。 スタンフォード大学卒、経済学、東アジア研究専攻。カリフォルニア大学バークレー博士号修了。スタンフォード大学アジア太平洋研究所でポスドク修了後、2011年から現職。Stanford Silicon Valley – New Japan Project (SV-NJ)を立ち上げた。 主な研究と活動のテーマは、1)シリコンバレーのエコシステムとイノベーション、2)情報通信(IT) イノベーション、3)日本の政治経済システムの変貌、4)福島原発事故の政治経済、などで、学術論文を多数出版。 そのほか、日本語での一般向けやビジネス著書:『シリコンバレー発 アルゴリズム革命の衝撃：IoT, Fintech, Cloud, AI の本質』（朝日新聞出版2016年）、『バイカルチャーと日本人』（中公新書ラクレ2006年、アマゾンキンドル電子書籍2015年（奥万喜子共著） ）、『インターナショナルスクール入門』（扶桑社2008年、アマゾンキンドル電子書籍2013年）。 日米のメディアではニューヨークタイムズ、ワシントンポスト、日本経済新聞、日経ビジンネスなどにインタビューなどが掲載され、NHK、PBS NewsHour、NPRなどに出演。
AI meets BI - DX時代におけるデータとAIの民主化 -
Salesforce.comのAI分析機能であった「Einstein Analytics」がビジュアル分析プラットフォームTableauの分析プラットフォームに統合され、「Tableau CRM」と改称されました。 AI/機械学習も活用できる機能と、Tableauが持つビジュアル分析機能を統合したTableau CRMは、すべてのデータをすばやく簡単に調査し予測や要因分析を行い、ビジネスを適切な方向へ導く手助けをします。 本セッションでは、AIとBIで広がる新たな可能性をや予測モデルを業務プロセスに埋め込む方法を、営業部門やマーケティング部門での利用例を想定したデモも交えてご紹介します。
2016年、独ERPベンダーからTableauに入社。新規開拓専門の部署で、アジア地区最高成績を二度収め、その後数年間、アカウント営業を経験。現在はミッドマーケット部門(MM)の営業マネージャーとして、様々な業界における企業内のTableau利用促進を支援。自身の業務においてもTableauを活用し、認定資格を100%の正答率で合格。 ドイツ語C2レベル(ライプツィヒ在住時取得)。SAP認定コンサルタント(MM)。趣味は旅行でヨーロッパを中心に約30か国150都市以上を訪問。
AI meets BI - DX時代におけるデータとAIの民主化 -
Salesforce.comのAI分析機能であった「Einstein Analytics」がビジュアル分析プラットフォームTableauの分析プラットフォームに統合され、「Tableau CRM」と改称されました。 AI/機械学習も活用できる機能と、Tableauが持つビジュアル分析機能を統合したTableau CRMは、すべてのデータをすばやく簡単に調査し予測や要因分析を行い、ビジネスを適切な方向へ導く手助けをします。 本セッションでは、AIとBIで広がる新たな可能性をや予測モデルを業務プロセスに埋め込む方法を、営業部門やマーケティング部門での利用例を想定したデモも交えてご紹介します。
2016年、Tableauに入社。現在はコマーシャル部門のチームリードSEとして、様々な業界における企業内のBIの導入支援、トレーニングを担当。 国内でも数少ないTableau Desktop Certified Professional認定保持者。
【Sansan DX Department Tour / The 5th】 カオスを乗り越える データドリブンのカスタマーサクセス
「10%で良好」と言われるSaaSの年間解約率にあって、Sansanはこの数年7.5%以下の低水準を誇っています。この秘密はカスタマーサクセスにあり、中でも14年にわたる顧客管理ナレッジと、それを高度に運用するためのDX基盤は業界でも注目されています。 本セッションではこの2つを中心に、事業成長を支えるカスタマーサクセスノウハウをご紹介します。
2013年「世界を変える新たなビジネスを」という考えに共感し、Sansan株式会社に入社。現在はSansanのカスタマーサクセス部で、全体戦略の立案と既存顧客とのエンゲージメント強化を担当。
Sansan × Microsoft Teamsが連携するからこそ実現する働き方
リモートワークで必要とされる、ビジネスチャット、オンライン会議、電話、ファイル共有が1つに集約されていることがMicrosoft Teamsの特長の一つですが、コミュニケーションをとる相手は社内だけではありません。社外の方とのコミュニケーションも同時に必要だからこそ、Sansanで管理している外部のお客様やパートナー様の名刺情報とTeamsが連携することで社内外のコラボレーションが活性化し、しかも風通しがよくなります。直に会う機会に制約がある現状では、オンラインで初めて挨拶を交わすときに、スマートに名刺交換をする仕組みも必要になるでしょう。本セッションでは、そのような課題をSansanとMicrosoft Teamsが連携することでどのように解決できるのかをお届けします。
岐阜大学を卒業後、大沢商会を経て、アドビ システムズに入社し、クリエイティブ製品のマーケティングを担当。2007年にマイクロソフトに移り、ExpressionとSilverlightの日本でのビジネスを立ち上げる。2009年からユーザーエクスペリエンスやWeb、アカデミックのエバンジェリストを務めた後、2015年よりWindows、2018年よりMicrosoft TeamsとMicrosoft Edgeを中心にMicrosoft 365のマーケティング担当となって今に至る。
Sansan × Microsoft Teamsが連携するからこそ実現する働き方
リモートワークで必要とされる、ビジネスチャット、オンライン会議、電話、ファイル共有が1つに集約されていることがMicrosoft Teamsの特長の一つですが、コミュニケーションをとる相手は社内だけではありません。社外の方とのコミュニケーションも同時に必要だからこそ、Sansanで管理している外部のお客様やパートナー様の名刺情報とTeamsが連携することで社内外のコラボレーションが活性化し、しかも風通しがよくなります。直に会う機会に制約がある現状では、オンラインで初めて挨拶を交わすときに、スマートに名刺交換をする仕組みも必要になるでしょう。本セッションでは、そのような課題をSansanとMicrosoft Teamsが連携することでどのように解決できるのかをお届けします。
オンライン名刺エバンジェリストとして、ニューノーマルの働き方やビジネスの在り方を提案している。 音楽系フリーランス、クラウドソリューションの営業を経て2018年Sansan入社。新しい働き方を広く届けるため、オンラインのコミュニティ設計やセミナーを通じて情報発信を行っている。
DX時代に変革を起こせる集団・企業とは
新型コロナウイルスの感染拡大によって、大きく打撃を受けたビジネス社会とスポーツ社会。従来から180度の変化が起こった集団・組織も少なくないことでしょう。この機会をチャンスに変えるべくどう向き合うべきなのか、もしくはどういう集団や組織が常に予測できない未来において持続的なイノベーションを起こせるのか。 このDX時代における変革の本質はいったいどこにあるのか。今一度、真摯に対話したい。
1978年広島県生まれ。スプリント種目の世界大会で日本人として初のメダル獲得者。男子400メートルハードルの日本記録保持者（2021年2月現在）。現在は執筆活動、会社経営を行う。Deportare Partners代表。新豊洲Brilliaランニングスタジアム館長。Youtube為末大学（Tamesue Academy）を運営。主な著作に『Winning Alone』『走る哲学』『諦める力』など。
DX時代に変革を起こせる集団・企業とは
新型コロナウイルスの感染拡大によって、大きく打撃を受けたビジネス社会とスポーツ社会。従来から180度の変化が起こった集団・組織も少なくないことでしょう。この機会をチャンスに変えるべくどう向き合うべきなのか、もしくはどういう集団や組織が常に予測できない未来において持続的なイノベーションを起こせるのか。 このDX時代における変革の本質はいったいどこにあるのか。今一度、真摯に対話したい。
大手コンピュータ企業の中央研究所でAIの研究者として多くの論文作成や学会発表を実施。のちにコンサルティング業界へ転身しPwC(株)の代表取締役社長、KPMGコンサルティング(株)の代表取締役副社長を歴任。グローバル経営戦略立案、デジタル改革を中心に大手企業のコンサルティングに取り組む。近年はとくにAIを活用したDXコンサルティングや講演を多数実施。 最近ブロックチェーンの発展性、将来性の魅力に取りつかれ、ブロックチェーンの世界に飛び込み、DEA社をシンガポールに設立。 現在、DEA（Digital Entertaiment Asset Pte. Ltd.） CEO。 慶應義塾大学理工学部訪問教授、日本障害者スキー連盟会長
DX時代に変革を起こせる集団・企業とは
新型コロナウイルスの感染拡大によって、大きく打撃を受けたビジネス社会とスポーツ社会。従来から180度の変化が起こった集団・組織も少なくないことでしょう。この機会をチャンスに変えるべくどう向き合うべきなのか、もしくはどういう集団や組織が常に予測できない未来において持続的なイノベーションを起こせるのか。 このDX時代における変革の本質はいったいどこにあるのか。今一度、真摯に対話したい。
慶應義塾大学環境情報学部を卒業後、日本オラクル株式会社へ入社。九州地方の担当を経て、上海やバンコクを拠点にグレーターチャイナ（中国、香港、台湾）、東南アジア、インドのマーケット開拓を担当。2007年、Sansan株式会社を共同創業。創業時からクラウド名刺管理サービス「Sansan」の事業部長を務め、現在はグローバル展開も統括する。
